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販 売 用 資 料
20 1 5年5月版
ＨＳＢＣ投信株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第308号加入協会 / 一般社団法人投資信託協会
一般社団法人日本投資顧問業協会
設定・運用は
ＨＳＢＣ トルコ株式オープン追加型投信／海外／株式
お申込み・投資信託説明書（交付目論見書）のご請求は
むさし証券株式会社金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第105号加入協会／日本証券業協会、一般社団法人第二種金融商品取引業協会
1当資料の「留意点」については、巻末をご覧ください。
市況動向やファンドの資金動向等によっては、上記のような運用ができないことがあります。
投資対象企業・トルコ国内の企業
・トルコにおける事業活動がかなりの部分を占める企業
投 資 対 象有 価 証 券
・投資対象企業の株式
・投資対象企業のＡＤＲ（米国預託証書）やＧＤＲ（グローバル預託証書） 等※預託証書とは、ある国の会社の株式を海外でも流通させるために、当該株式を銀行等に預託し、その見合いに海外で発行される証券のことをいいます。
主として、ユーロ建てのルクセンブルグ籍証券投資法人＊1の投資信託証券への投資を通じて、トルコ共和国＊2の株式等に投資することにより、信託財産の
中長期的な成長を目指します。
トルコの株式等に投資します。
「ＨＳＢＣ ＧＩＦ トルコ・エクイティ」の投資比率を高位に保つことを基本に運用を行います。
※ＥＴＦへの投資比率の上限は、５％程度とします。
外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行いません。
「ＨＳＢＣ ＧＩＦ トルコ・エクイティ」およびETF(上場投資信託)への投資を通じて、以下の株式等に投資します。
* 1 ファンド名は「ＨＳＢＣ グローバル・インベストメント・ファンド - ターキー・エクイティ - クラスJ１Ｃ」です。（以下、「ＨＳＢＣ ＧＩF トルコ・エクイティ」といいます。） * 2 以下、「トルコ」といいます。
「ＨＳＢＣ ＧＩＦ トルコ・エクイティ」の運用は、ＨＳＢＣグローバル・アセット・マネジメント内の運用会社が行います。
ＨＳＢＣグローバル・アセット・マネジメントに加え、ＨＳＢＣグループ内の情報ソースを活用します。
2当資料の「留意点」については、巻末をご覧ください。
株価変動リスク株価は、政治・経済情勢、発行企業の業績、市場の需給等を反映して変動します。株価は短期的または長期的に大きく下落する
ことがあります。株式市場には株価の上昇と下落の波があり、現時点で価格が上昇傾向であっても、その傾向が今後も継続する保証
はありません。
信 用 リ ス ク株式および債券等の有価証券の発行企業が経営不安、倒産等に陥った場合には、投資資金が回収できなくなる可能性があります。
債券等への投資を行う場合には、発行体の債務不履行や支払遅延等が発生する場合があります。
為替変動リスク 外貨建資産の円換算価値は、当該外貨の円に対する為替レートの変動の影響を受けます。
流 動 性 リ ス ク急激かつ多量の売買により市場が大きな影響を受けた場合、または市場を取り巻く外部環境に急激な変化があり、市場規模の縮小
や市場の混乱が生じた場合等には、機動的に有価証券等を売買できないことがあります。
カントリーリスク投資対象国・地域において、政治・経済情勢の変化等により市場に混乱が生じた場合、または資本取引等に関する規制や税制の
変更、新たな規制が設けられた場合には、基準価額が影響を受けることや投資方針に沿った運用が困難になることがあります。新興
国市場は、一般的に先進諸国の市場に比べ、市場規模が小さいことなどから、上記の各リスクが大きくなる傾向があります。
投資信託は元本保証のない金融商品です。また、投資信託は預貯金とは異なることにご注意ください。当ファンドは、主に値動きのある外国の有価証券を実質的な投資対象としますので、組入有価証券の価格変動あるいは外国為替の相場変動次第では、当ファンドの基準価額が下落し、投資者の皆さまの投資元本を割り込むことがあります。当ファンドの運用による損益はすべて投資者の皆さまに帰属します。
※基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。
※上記のリスクをご理解いただき、投資の判断はご自身でなさいますようお願い申し上げます。
＜分配金に関する留意点＞
分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。 分配金は、計算期間中に発生した収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準
価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。 投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、
分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。
データ等は過去の実績あるいは予想を示したものであり、将来の成果を示唆するものではありません。当資料の「留意点」については、巻末をご覧ください。 3
ヨーロッパとアジア、2つの大陸を結ぶ場所に位置するトルコは、「東西文明の交差点」と呼ばれ、古くから文明が栄えた国です。古代遺跡など数多くの観光資源を抱え、世界有数の観光立国でもあります。
自動車や電気機器などの工業製品の生産が盛んで、近年、工業国として発展を遂げています。
アンカラトルコ 大の人口を擁する商業の中心都市。歴史的建造物が数多く残る
火山活動により、堆積した溶岩や火山灰が侵食され、形成された岩窟群
写真提供 : トルコ共和国大使館・文化広報参事官室出所 : 世界銀行、国連 World Population Prospects: The 2012 Revision 、外務省、ジェトロ、IMF World Economic Outlook Database (October 2014）のデータをもとにＨＳＢＣ投信が作成
国名 トルコ共和国 宗教 イスラム教が大部分を占める
面積 約78万㎞2 （2014年、日本の約2倍、世界36位） 通貨 リラ
人口 約7,669万人 （2015年予測、世界18位） 名目GDP 8,133億米ドル （2014年予想、世界18位）
首都 アンカラ GDP構成比 農業（8.5％）、製造業（27.1％）、サービス業（64.4％）（2013年）
言語 トルコ語 主要輸出品 自動車・同部品、一般機械、鉄鋼
黒海
地中海
イスタンブール
カッパドキア
パムッカレ
トルコの首都。遺跡と近代的な建物が調和された都市
地上に湧き出した温泉に含まれる炭酸カルシウムが沈積してできた石灰棚
ギリシャ
ブルガリア
ロシア
グルジア
イラク
シリア
データ等は過去の実績あるいは予想を示したものであり、将来の成果を示唆するものではありません。当資料の「留意点」については、巻末をご覧ください。 4
ヨーロッパとアジアの2大陸を結ぶ地理的優位性から、多くの外国企業がトルコを製造・輸出拠点に
EUが 大の輸出先。近年は中東やアフリカ、アジアなど輸出先の多様化を図り、輸出は順調に拡大
繊維などの軽工業から重工業へと産業の高度化が進展
国民の平均年齢は30歳と若く、今後も生産年齢人口（15歳～64歳）は増加の見通し
若年層の厚い人口構成は長期的な労働力の供給と消費市場の拡大が見込まれる
経済規模で世界トップ10入りを目指し、国家プロジェクト「2023年ビジョン」を打ち出す
低水準の政府債務残高などを背景にトルコの信用力は向上
詳しくはＰ.9～10
詳しくはＰ.5～6
詳しくはＰ.7～8
データ等は過去の実績あるいは予想を示したものであり、将来の成果を示唆するものではありません。当資料の「留意点」については、巻末をご覧ください。 5
トルコは欧州、ロシア、中東、北アフリカの間に位置し、12億人という巨大な市場にアクセスできる地理的優位性があります。
恵まれた地の利から、欧州、中東向けの重要な製造・販売・輸出拠点として、外国企業のトルコ進出が相次いでいます。
※上記地域の該当国は国連の分類をもとにＨＳＢＣ投信が分類。人口は2015年予測、名目GDPは2014年予想
出所 : 国連 World Population Prospects: The 2012 Revision、IMF World Economic Outlook Database (October 2014）のデータをもとにＨＳＢＣ投信が作成
出所 : トルコ経済省のデータをもとにＨＳＢＣ投信が作成（2014年12月末現在）
トルコに進出している外国企業は 約42,000社
フィアット、ルノー、トヨタ、
ホンダ、メルセデス・ベンツ など
トルコの魅力 1
人口 ：約2.2億人
名目GDP ：約0.8兆米ドル
北アフリカ
人口 ：約6.0億人
名目GDP ：約19.9兆米ドル
欧州
人口 ：約2.6億人
名目GDP ：約2.9兆米ドル
中東
トルコ周辺地域の人口と経済規模
トルコへの直接投資額の推移 （2004年～2013年）
出所 : ブルームバーグのデータをもとにＨＳＢＣ投信が作成
人口 ：約1.4億人
名目GDP ：約2.1兆米ドル
ロシア
巨大な市場が存在
自動車
マイクロソフト、ボーダフォン、
東芝、サムスン電子 など
電機・情報通信
28
129
0
50
100
150
200
250
04 05 06 07 08 09 10 11 12 13
（億米ドル）
（年）
約5倍
データ等は過去の実績あるいは予想を示したものであり、将来の成果を示唆するものではありません。当資料の「留意点」については、巻末をご覧ください。 6
トルコの 大の輸出先はEUであり、大きなシェアを占めますが、近年、輸出先は多様化しています。 近では、アジア・オセアニアや中東向けなどが伸びており、周辺地域の経済成長に伴う輸出拡大が今後も期待されています。
また、以前は繊維製品などが輸出の中心でしたが、近年では、自動車や電気機器などの工業製品が主力となっています。
出所 : トルコ統計局のデータをもとにＨＳＢＣ投信が作成
出所 : ジェトロのデータをもとにＨＳＢＣ投信が作成
トルコの地域別輸出額の推移 （2004年～2014年） 上位輸出品目（2013年）
トルコの魅力 1
（億米ドル） EUその他欧州
中東 アフリカｱｼﾞｱ･ｵｾｱﾆｱ
北米・中南米
その他 合計
2004年 367 44 79 30 28 57 26 632
2014年 408 98 204 83 71 57 14 935
順位 品目 シェア
1 自動車･同部品 11.2%
2 一般機械 8.6%
3 鉄鋼 6.5%
4 電気機器 6.3%
5 ニット衣類 6.1%
6 貴石・貴金属類 4.6%
7 鉱物性燃料 4.4%
8 鉄鋼製品 4.0%
9 ニットを除く衣類 3.8%
10 プラスチック製品 3.7%
58%
44%
0%
10%
20%
30%
40%
50%
60%
70%
0
500
1,000
1,500
2,000
04 05 06 07 08 09 10 11 12 13 14
EU その他欧州 中東 アフリカ アジア・オセアニア 北米・中南米 その他
（億米ドル）
（年）
輸出額に占めるEUの比率（右軸）
データ等は過去の実績あるいは予想を示したものであり、将来の成果を示唆するものではありません。当資料の「留意点」については、巻末をご覧ください。 7
20
30
40
50
60
70
80
0
20
40
60
80
100
120
1950 1960 1970 1980 1990 2000 2010 2020 2030
老年人口（65歳以上）
生産年齢人口（15歳～64歳）
年少人口（0歳～14歳）
生産年齢人口比率（右軸）
（年）
（百万人） （％）
0%2%4%6%8%10%12% 0% 2% 4% 6% 8% 10% 12%
0-4歳
5-9歳
10-14歳
15-19歳
20-24歳
25-29歳
30-34歳
35-39歳
40-44歳
45-49歳
50-54歳
55-59歳
60-64歳
65-69歳
70-74歳
75-79歳
80歳以上
トルコは国民の平均年齢（2015年予測）が30歳と若く、今後も労働や消費の中心となる生産年齢人口（15歳～64歳）の増加が見込まれています。
若年層に厚みがある人口構成は、長期的な労働力の供給とともに消費の拡大が期待され、経済成長を支える原動力になると考えられます。
トルコの魅力 2
年齢別人口構成 （2015年予測） 年齢別人口の推移 （1950年～2030年）
※データは中位推計値を使用出所 : 国連 World Population Prospects: The 2012 Revisionのデータをもとに
ＨＳＢＣ投信が作成
※データは中位推計値を使用出所 : 国連 World Population Prospects: The 2012 Revisionのデータをもとに
ＨＳＢＣ投信が作成
日本 トルコ
予測
平均年齢
47歳
平均年齢
30歳
2025年頃にピークを迎える見通し
データ等は過去の実績あるいは予想を示したものであり、将来の成果を示唆するものではありません。当資料の「留意点」については、巻末をご覧ください。 8
名目ＧＤＰに占める個人消費の割合 （2014年） 1人当たりの可処分所得の推移 （2005年～2013年）
出所 : データストリームのデータをもとにＨＳＢＣ投信が作成
住宅ローン残高の推移 （2004年～2014年）
出所 : インターバンクカードセンターのデータをもとにＨＳＢＣ投信が作成
クレジットカード利用総額の推移 （2003年～2013年）
出所 : データストリームのデータをもとにＨＳＢＣ投信が作成
トルコでは、GDPの約7割を個人消費が占めています。
所得水準の向上に伴い、住宅ローンやクレジットカード利用の拡大など、個人消費が活発化しています。
若年人口が多いことから、今後も持続的な消費市場の拡大が期待されます。
トルコの魅力 2
個人消費
69％
26
1,144
0
200
400
600
800
1,000
1,200
1,400
04 05 06 07 08 09 10 11 12 13 14（年）
（億リラ）
403
4,277
0
1,000
2,000
3,000
4,000
5,000
03 04 05 06 07 08 09 10 11 12 13 （年）
（億リラ）
12,000
13,000
14,000
15,000
16,000
05 06 07 08 09 10 11 12 13 （年）
（リラ）
出所 : Euromonitor InternationalのデータをもとにＨＳＢＣ投信が作成
データ等は過去の実績あるいは予想を示したものであり、将来の成果を示唆するものではありません。当資料の「留意点」については、巻末をご覧ください。 9
2023年までに経済規模で世界トップ10入りが目標
エ ネ ル ギ ー
総電力量に占める再生可能エネルギー
の割合を30％まで上昇させる
トルコ経済は、近年、高い成長を遂げてきました。2009年は、世界金融危機の影響からマイナス成長となりましたが、その後、急速に回復しており、今後も平均3％程度の成長が予想されています。
政府は、建国100周年となる2023年に向けて大規模な国家プロジェクト「2023年ビジョン」を打ち出し、さらなる経済成長の実現を目指しています。
出所：トルコ共和国首相府投資促進機関、IMF World Economic Outlook Database （October 2014）、トルコ統計局のデータをもとにＨＳＢＣ投信が作成
トルコの魅力 3
実質GDP成長率の推移 （前年比、2004年～2018年） 「2023年ビジョン」の概要
2014年～18年
平均 約3.4％
2004年～2013年
平均 約4.9％
イ ン フ ラ
名目GDPを2兆米ドルに
（2014年予想：8,133億米ドル、世界第18位）
輸出額を5,000億米ドルに
（2014年：935億米ドル）
1万㎞の高速鉄道建設
7,500㎞の高速道路建設
出所：IMF World Economic Outlook Database （October 2014）のデータをもとにＨＳＢＣ投信が作成
経 済3.0 3.0
3.7 3.5 3.5
-6
-4
-2
0
2
4
6
8
10
12
04 05 06 07 08 09 10 11 12 13 14 15 16 17 18
（％）
（年）
世界金融危機の影響
予想
データ等は過去の実績あるいは予想を示したものであり、将来の成果を示唆するものではありません。当資料の「留意点」については、巻末をご覧ください。 10
05 06 07 08 09 10 11 12 13 14 15 （年）
投資適格級
スタンダード&プアーズ
ムーディーズ
BBB+
BBB
BBB-
Baa1
BB+
BB
BB-
B+
B
B-
CCC+
Baa2
Baa3
Ba1
Ba2
Ba3
B1
B2
B3
（S&P、フィッチ） （ムーディーズ）
Caa1
フィッチ
34
0
50
100
150
200
250
04 06 08 10 12 14 （年）
（％）245
106
66 60
41 26
日本
米国
ブラジル
インド
中国
インドネシア
政府の規律ある財政運営により、トルコの政府債務残高はGDP比で30％程度まで縮小する見通しで、他の国と比べ相対的にも低い水準です。
近年の経済成長や政府債務残高の減少などを背景に、格付けは投資適格級に引き上げられています。
トルコの政府債務残高の推移と国際比較 （GDP比） 格付の推移 （2005年1月末～2015年3月末）
出所：IMF World Economic Outlook Database （October 2014）のデータをもとにＨＳＢＣ投信が作成
※現地通貨建長期債務格付出所：ブルームバーグのデータをもとにＨＳＢＣ投信が作成
トルコの魅力 3
2014年（予想）
（予想）
データ等は過去の実績あるいは予想を示したものであり、将来の成果を示唆するものではありません。当資料の「留意点」については、巻末をご覧ください。 11
国名 証券取引所時価総額
（兆円）銘柄数
中国 上海証券取引所 496 1,015
インド ボンベイ証券取引所 203 5,597
ブラジル サンパウロ証券取引所 94 360
ロシア モスクワ証券取引所 56 256
トルコ イスタンブール証券取引所 28 304
株式時価総額の対GDP比
1985年に設立されたイスタンブール証券取引所は、外国人投資家の証券取引に対する規制がなく、市場が開放されています。2015年2月末現在、上場銘柄数は300を超え、時価総額は約28兆円です。
GDPに対する株式時価総額の比率は低く、市場には拡大の余地があると考えられ、今後の株式市場の発展が期待されます。
主な新興国の証券取引所の概要 (2015年2月末)
※グラフは表示単位未満を四捨五入しているため、合計が100％にならない場合があります。
出所 : ブルームバーグのデータをもとにＨＳＢＣ投信が作成
BIST100指数（イスタンブール・ナショナル100種指数）
イスタンブール証券取引所ナショナル・マーケット上場企業株式のうち100銘柄からなる時価総額加重平均指数
※GDPは2014年予想、株式時価総額は2015年2月末、中国の株式時価総額は上海証券取引所と深セン証券取引所の合計
出所：イスタンブール証券取引所、World Federation of Exchanges、IMF World Economic Outlook Database （October 2014）のデータをもとにＨＳＢＣ投信が作成
※時価総額は米ドル建のデータを円換算、為替は1米ドル＝119.63円（2015年2月末）出所 ：イスタンブール証券取引所、World Federation of Exchangesのデータをもとに
ＨＳＢＣ投信が作成
BIST100指数の業種別構成比 （2015年3月末）
112%
100%
83%
64%
35%29%
23%
0%
20%
40%
60%
80%
100%
120%
140%
米国 日本 インド 中国 ブラジル トルコ ロシア
データ等は過去の実績あるいは予想を示したものであり、将来の成果を示唆するものではありません。当資料の「留意点」については、巻末をご覧ください。 12
0
2
4
6
8
10
12
14
16
0
20,000
40,000
60,000
80,000
100,000
04/12 05/12 06/12 07/12 08/12 09/12 10/12 11/12 12/12 13/12 14/12
(倍）（ポイント）
（年/月）
PER（株価収益率、右軸）
BIST100指数（左軸）
トルコの株式市場は、リーマンショックや欧州債務危機などの影響を受け、大きく下落する局面もありましたが、好調な国内経済を背景に順調に推移してきました。
＊2015年の年間騰落率は3月末まで、PER（12ヶ月先予想）は2006年2月末～2015年3月末出所 : ブルームバーグのデータをもとにＨＳＢＣ投信が作成
年間騰落率
BIST100指数とPERの推移 （2004年12月末～2015年3月末）
9.7倍
80,846ポイント
2005年 2006年 2007年 2008年 2009年 2010年 2011年 2012年 2013年 2014年 2015年* リターン(累積） リターン（年率） リスク（年率）
59.3% -1.7% 42.0% -51.6% 96.6% 24.9% -22.3% 52.6% -13.3% 26.4% -5.7% 223.8% 12.1% 28.4%
データ等は過去の実績あるいは予想を示したものであり、将来の成果を示唆するものではありません。当資料の「留意点」については、巻末をご覧ください。 13
13.3 13.6
5
10
15
20
25
05 06 07 08 09 10 11 12 13 14 15 16
（％）
（年）
0
2,000
4,000
6,000
8,000
10,000
05 06 07 08 09 10 11 12 13 14 15 16
（リラ）
(年）
EPS（1株当たり利益）は2015年、鈍化する見通しですが、2016年には2桁の成長となることが予想されています。
トルコ株式のROE（株主資本利益率）は、世界金融危機の影響が見られた2008年以降も、概ね13～16％の範囲で推移しています。
EPS（1株当たり利益）
1株に対する 終的な当期利益がどのくらいあるかを表しています。税金を払った後の企業の純利益を発行済み株式数で割って算出します。この数値が高いほど企業の収益力が高いことを意味します。
※予想ROEは2015年4月9日現在のブルームバーグ予想出所 : ブルームバーグのデータをもとにＨＳＢＣ投信が作成
BIST100指数のEPSの推移 （2005年～2016年） BIST100指数のROEの推移 （2005年～2016年）
※予想EPSは2015年4月9日現在のブルームバーグ予想出所 : ブルームバーグのデータをもとにＨＳＢＣ投信が作成
ROE（株主資本利益率）
株主資本を用いてどれだけ利益をあげたかを表しています。税金を払った後の企業の純利益を株主資本で割って算出します。この数値が高いほど企業の収益力が高いことを意味します。
予想
-8％（予想）
+14％（予想）
予想
データ等は過去の実績あるいは予想を示したものであり、将来の成果を示唆するものではありません。当資料の「留意点」については、巻末をご覧ください。 14
ターキッシュエアラインズ（運輸）
コチ･ホールディング （資本財）
タークセル （電気通信サービス）
アルチェリク （耐久消費財・アパレル）
ガランティ銀行 （銀行）
冷蔵庫、洗濯機、掃除機などを製造する家電メーカー、｢Arcelik｣ および ｢Beko｣ ブランドの製品をトルコ国内で販売するほか、欧州や英国、アフリカなどに輸出。
通信会社。トルコでGSMネットワークを通して携帯電話、音声・データ通信サービスを提供する。
1926年に創業し、トルコ4大財閥の一角を占めるコチ財閥の持ち株会社。傘下には金融（ヤプ・クレディ銀行）、自動車（フォード・オトサン）、家電（アルチェリク）、石油（テュプラス）などを擁す。
銀行大手。個人・法人を顧客とした商業銀行業務に加え、投資銀行業務、リース・ファイナンス、保険、クレジットカードなどの金融サービスを提供。総資産額は、国内第3位。ドウシュ財閥系。
※上記はトルコの代表的な企業を紹介するものであり、当ファンドへの組入れを示唆するものではありません。また、個別銘柄を推奨するものではありません。銘柄名は、報道等の表記を参考にＨＳＢＣ投信が翻訳しており、発行体の公式名称やその和文訳と異なる場合があります。
出所 : ブルームバーグ、各社ホームページ、トルコ銀行協会のデータをもとにＨＳＢＣ投信が作成
旅客・貨物空輸会社。1933年に国営航空会社として設立され、現在も政府が株式の49％を保有。国内および中東、北米、欧州、アジア、アフリカで事業を展開する。
アクバンク （銀行）
銀行大手。預金業務、個人・法人向けバンキング・サービスを提供。トルコ全土に約1,000の支店を有し、インターネット・バンキング・サービスも提供する。総資産額で国内第4位。サバンジュ財閥系。
データ等は過去の実績あるいは予想を示したものであり、将来の成果を示唆するものではありません。当資料の「留意点」については、巻末をご覧ください。 15
0.8
1.2
1.6
2.0
2.4
2.80
20
40
60
80
100
120
04/12 06/12 08/12 10/12 12/12 14/12
（米ドル/リラ）（リラ/円）
（年/月）
対円（左軸）
対米ドル（右軸）
現在のトルコリラの水準は、対円で過去約10年の平均を下回っています。
各国の為替レートを購買力平価で見ると、リラは割安な水準にあることがわかります。
※ 高値および 安値は各月末時点の数値出所 : ブルームバーグのデータをもとにＨＳＢＣ投信が作成
リラの推移 （対円、対米ドル、2004年12月末～2015年3月末） 購買力平価から見た各通貨の為替水準 （対米ドル）
※購買力平価は2015年予想、各国の対米ドル為替レートは2015年3月末現在※ユーロについてはドイツの購買力平価を使用出所：ブルームバーグ、IMF World Economic Outlook Database（October 2014）
のデータをもとにＨＳＢＣ投信が作成
割高割安
46.2円
リラ高
リラ安
高値 99.2円（2007年10月末）
安値 40.7円（2011年12月末）
平均
64.1円
-68%
-63%
-62%
-53%
-47%
-46%
-17%
-15%
11%
-120% -80% -40% 0% 40% 80%
インドネシアルピア
ロシアルーブル
タイバーツ
トルコリラ
メキシコペソ
ブラジルレアル
ユーロ
日本円
豪ドル
データ等は過去の実績あるいは予想を示したものであり、将来の成果を示唆するものではありません。当資料の「留意点」については、巻末をご覧ください。 16
ＨＳＢＣグローバル・アセット・マネジメントは、世界有数の金融グループであるＨＳＢＣグループの資産運用部門です。
新興国市場に強みを持ち、個人投資家および機関投資家向けに株式、債券など様々な資産クラスの運用を提供しています。
世界各地に
約30の運用拠点
運用資産総額は
約54兆円
資産運用業務で
約40年にわたる歴史
ＨＳＢＣグループについて
• ＨＳＢＣグループは1865年に設立され、英国・ロンドンに本部を置いています。
• ヨーロッパ、アジア・太平洋、南北アメリカ、中東、アフリカにまたがる73の国と地域に6,100を超える拠点を擁し、2兆6,340億米ドルの総資産を持つ世界有数の金融グループです。
• 信用格付はAa3（ムーディーズ）／A+（S&P）です。
• ＨＳＢＣグループは1990年にトルコに進出し、現在では商業銀行業務、インベストメントバンキング、運用業務など総合的な金融サービスを提供。
• ＨＳＢＣグループのトルコにおける運用会社（ＨＳＢＣ Portfoy Yonetimi A.S.）は2003年に設立され、様々なファンドの運用を手掛けています。
• ＨＳＢＣ グローバル・インベストメント・ファンド - ターキー・エクイティは、2011年、2012年、2013年、3年連続で「ユーロ・ファンド・アワード 」を受賞。
トルコにおけるＨＳＢＣグループ
※ 2014年12月末現在、ＨＳＢＣグローバル・アセット・マネジメントの運用資産総額は1米ドル=119.78円（2014年12月末）で換算設立年はＨＳＢＣグループの中核である香港上海銀行の設立年、信用格付および時価総額は持株会社であるＨＳＢＣホールディングスのデータ
出所 : ＨＳＢＣグループ、ＨＳＢＣグローバル・アセット・マネジメント、ブルームバーグの情報をもとにＨＳＢＣ投信が作成
17当資料の「留意点」については、巻末をご覧ください。
18当資料の「留意点」については、巻末をご覧ください。
お申込みメモ
購 入 単 位 販売会社が個別に定める単位とします。
購 入 価 額 購入申込受付日の翌営業日の基準価額
換 金 単 位 販売会社が個別に定める単位とします。
換 金 価 額 換金申込受付日の翌営業日の基準価額から信託財産留保額を控除した価額
換 金 代 金 原則として、換金申込受付日から起算して７営業日目以降に販売会社でお支払いします。
換 金 制 限 信託財産の資金管理を円滑に行うため、大口換金には制限を設ける場合があります。
購 入 ・ 換 金 の 申 込 受 付 の中 止 及 び 取 消 し
取引所における取引の停止、外国為替取引の停止その他やむを得ない事情があるときは、委託会社は購入・換金の申込受付の中止及び取消しを行う場合があります。
信 託 期 間 2013年8月29日（信託設定日）から2018年8月28日（償還日）まで
繰 上 償 還主要投資対象とする投資信託証券が国内規制上の要件に適合しないこととなる場合、または存続しないこととなる場合には、信託を終了します。また、ファンドの残存口数が３０億口を下回った場合等には、信託を終了させる場合があります。
決 算 日 毎年8月28日（休業日の場合は翌営業日）
収 益 分 配年１回の決算時に収益分配方針に基づき分配します。ただし、分配対象額が少額の場合等には分配を行わないことがあります。分配金の受取方法により、分配金を受取る「一般コース」と分配金を再投資する「自動けいぞく投資コース」の２つのコースがあります。
課 税 関 係課税上は株式投資信託として取り扱われます。原則として、収益分配金、換金時及び償還時の差益に対して課税されます。公募株式投資信託は税法上、少額投資非課税制度（ＮＩＳＡ（ニーサ））の適用対象です。益金不算入制度、配当控除の適用はありません。
申 込 受 付 不 可 日日本国内の営業日であっても、トルコの証券取引所の休場日、ルクセンブルグの銀行休業日のいずれかに該当する場合、またはルクセンブルグのイースター・マンデーの前週の月曜日には、購入及び換金の申込受付は行いません。
そ の 他 基準価額（１万口当たり）は、翌日の日本経済新聞朝刊に「トルコ株」の略称で掲載されます。
委 託 会 社 ： ＨＳＢＣ投信株式会社
受 託 会 社 ： みずほ信託銀行株式会社
販 売 会 社 ： 委託会社の＜照会先＞でご確認いただけます。
委託会社、その他関係法人
電話番号 03-3548-5690（受付時間は営業日の午前9時～午後5時）
＜照会先＞ ホームページwww.assetmanagement.hsbc.com/jp
＜詳しくは、投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。＞
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投資者が直接的に負担する費用
購 入 時 手 数 料 購入金額に、 ３.７８％（税抜３.５０％）を上限として、販売会社が個別に定める率を乗じて得た額とします。
信 託 財 産 留 保 額 換金申込受付日の翌営業日の基準価額に０.５０％の率を乗じて得た額 （換金時）
投資者が信託財産で間接的に負担する費用
運 用 管 理 費 用
（ 信 託 報 酬 ）
ファンドの日々の純資産総額に対して、年１.３０６８％（税抜年１.２１％）※運用管理費用は毎日計算され、毎計算期間の 初の６ヶ月終了日、毎計算期末または信託終了のとき、ファンドから支払われます。
実質的な負担：年１.９０６８％（税抜年１.８１％）程度
そ の 他 費 用 ・ 手 数 料
ファンドの保有期間中、その都度ファンドから支払われます。
・・
・
有価証券売買委託手数料／保管銀行等に支払う外貨建資産の保管費用／信託財産に関する租税、信託事務処理に要する費用等振替制度に係る費用／印刷業者等に支払う法定書類の作成、印刷、交付及び届出に係る費用／監査法人等に支払う監査報酬等（純資産総額に対し上限年０.２０％として毎日計算されます。）
投資先投資信託証券における売買に係る手数料、租税、カストディーフィー、監査報酬等
※その他費用・手数料は、運用状況等により変動するため、事前に上限額等を表記できません。
※当ファンドの費用の総額については、投資者のファンドの保有期間に応じて異なるため、表記できません。
＜詳しくは、投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。＞
【留意点】
当資料はＨＳＢＣ投信株式会社が作成した販売用資料です。当資料は信頼に足ると判断した情報に基づき作成しておりますが、情報の正確性、完全性を保証するものではありません。当資料の記載内容等は作成時点のものであり、今後変更されることがあります。また、データ等は過去の実績あるいは予想を示したものであり、将来の成果を示唆するものではありません。
投資信託はリスクを含む商品であり、主に値動きのある有価証券（外国証券には為替リスクもあります。）に投資しますので、基準価額は組入有価証券の値動き、為替変動による影響を受けます。したがいまして、元本が保証されるものではありません。投資信託の運用成果（損益）はすべて投資者の皆さまに帰属します。
投資信託は預金または保険契約ではなく、預金保険機構または保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、登録金融機関でご購入の投資信託は投資者保護基金の保護の対象ではありません。当ファンドの購入のお申込みに関しては、金融商品取引法第37条の６の規定（クーリング・オフ）の適用はありません。
購入のお申込みにあたりましては、投資信託説明書（交付目論見書）および契約締結前交付書面（目論見書補完書面等）を販売会社からお受取りの上、十分にその内容をご確認いただき、ご自身でご判断ください。
