ビル省エネルギー改善提案事例： 1．熱源・空調・換気設備等€¦ · ビル省エネルギー改善提案事例：4．昇降機・建物等 p.47 出典：省エネルギーセンター「ビルの省エネルギーガイドブック2010/2011」

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p.35ビル省エネルギー改善提案事例：１．熱源・空調・換気設備等

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p.41ビル省エネルギー改善提案事例：３．照明設備等












p.45

代表的光源の特性例

光源の種類定格電力(W)

全光束(lm)

総合効率(lm/W)

色温度(K)

平均演色評価数(Ra)

定格寿命(h)

白熱電球

片口金形 85 1,680 19.8 2,900 100 2,000

蛍光ランプ

電球形(電球色) 10 810 81 2,800 84 13,000

ラピッドスタート形(昼色形) 36 3,450 96 5,000 84 12,000

高周波点灯専用形 32 3,520 100 5,000 84 12,000

高周波点灯専用形 45 4,950 110 5,000 84 12,000

LED 一般電球形(電球色) 8.7 600 69 3,000 80 40,000

HIDランプ

メタルハライドランプ 400 42,000 100 3,800 70 12,000

セラミックメタルハライドランプ

300 31,600 105 97 80 18,000

低圧ナトリウムランプ 180 31,500 140 1,740 ― 9,000

総合効率は、ランプ効率に安定器の損失を加味したもの

備考）現在LEDは技術開発が進み、総合効率100ｌｍ/Ｗを超える製品もある。但し、LED器具の特徴を把握し評価すること。

参考


p.46ビル省エネルギー改善提案事例：４．昇降機・建物等



p.47ビル省エネルギー改善提案事例：４．昇降機・建物等



p.48ビル省エネルギー改善提案事例：５．負荷平準化・その他



p.49ビル省エネルギー改善提案事例：５．負荷平準化・その他



p.50

4. 使用電力量・電気料金・契約電力・デマンド制御・検針票の読み方

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p.51

受変電設備の省エネルギー要素

使用電力量[kWh] ＝使用時間[h] × 変圧器損失[kW]

配電線損失[kW]

負荷[kW]

電気料金＝基本料金

電力量料金

契約電力値[kW] ×185－ PF

100×単価[円/kW-月]＝

使用電力量[kWh] × 電力量単価[円/kWh]＝

+

+

PF: 受電点での力率[%]

●省エネルギー対策はまず、使用電力量を減らすこと

出典：省エネルギーセンター資料

使用電力量と電気料金

＋（－）燃料費調整額＋太陽光発電促進付加金

契約電力30kW引き下げ、力率100%、単価1500円/(kW･月)、なら年間削減金額46万円

損失削減・負荷削減による使用電力(kW)削減及び力率改善は、節電対策・電気料金削減


p.52

契約電力の例

供給電圧需要区分需要規模契約電力決定方法等

電灯需要従量電灯一般家庭、商店 50kVA 未満

電力需要低圧電力モーター等の動力を使用する商店、工場

50kW 未満

500kW 未満 1年間の最大需要電力

500kW 以上　2,000kW 未満

協議（契約超過電力→契約超過金）

500kW 未満 1年間の最大需要電力

500kW 以上　2,000kW 未満

協議（契約超過電力→契約超過金）

★特別高圧：契約電力が2,000kW以上　　20,000ボルト以上で受電

契約負荷設備容量／契約主開閉器

低圧(100V/200V)

高圧(6,000V)

電灯電力併用需要

電力需要

契約種別

業務用ビルや商業施設など

工場など

業務用電力

高圧電力

実量制

実量制

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p.53

21 43 65 87 109 1211

当月以降の契約電力

出典：東京電力パンフレット「実量値による契約電力決定方法のご案内」

★実量制における契約電力の決定方法（注：緊急節電計画のため今夏、小口需要家（契約電力500kW未満）は電力会社に対し実量制に関係なく契約電力引下げの申請が可能となっている）

• 「当月を含む過去1年間の各月の最大需用電力を比較し、その中で最大である月の最大需用電力が当月以降の契約電力となる。」


p.54

デマンド制御システム及び機能

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p.55

機能 ● デマンド値の測定（パルス発信器経由）● デマンド値の監視● 負荷遮断制御（デマンド値がオーバしそうになったら非重要負荷から順番に遮断）● データ（デマンド値、電力量）の記録、整理(日報、月報、年報、デマンド曲線、負荷曲線)● パソコンデスプレイへの表示

デマンド制御システム及び機能

取引用VCT 取引用計器パルス検出器

デマンドコントローラ

負荷制御回路

負荷A

負荷制御回路

負荷B

負荷制御回路

負荷C

事務所工場A 工場B

受電盤電気室監視室

パソコン

通信ケーブル

出典：省エネルギーセンター資料


p.56

デマンドコントローラの例

契約電力の超過防止

計測・記録業務の省力化

設備を効果的に稼働させ、電力の有効活用

契約更新に際し、必要最小限の契約電力を把握

表示:

- 現在時刻/残り時刻、予測電力/調整電力、現在電力等の表示

記録:

- 内蔵プリンターにより、日報、月報等をプリントアウトできる

デマンドコントローラ -2

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p.57検針票の読み方（１／２）

注）昼夜間の区別ができない電気の量については、すべて昼間の電気として取扱うことになっている。

← 「定期報告書記入要領」

出典：省エネルギーセンター技術講座資料

昼間電力と夜間電力の区分け


p.58

出典：省エネルギーセンター技術講座資料

検針票の読み方（２／２）昼間電力と夜間電力の区分け

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p.59

5. 体制の整備と推進方法


p.60

省エネ成果の適正な評価を!!

売上げ高10億円，純利益率3%，ｴﾈﾙｷﾞｰ費3%の企業の場合，300万円/年の省エネ改善は，売上げ高1億円アップに相当する．

売上げ高：10億円

エネルギー費： 3% = 3,000万円エネルギー削減: 10% = 300万円

純利益:3% →300万円/0.03=10,000万円1億円の売上げアップに相当

省エネ改善は会社の収益向上に大きな成果

図2「省エネ改善による収益向上」

人件費：0販促費 : 0毎年継続

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p.61

省エネと生産合理化の基本動作は同じ

省エネルギー

エネルギー原単位低減

現状把握

問題点確認

改善策立案・実行

生産合理化生産性向上

★節電対策診断では電力(kW)の現状把握・問題点確認・評価・分析

（見える化）改善策立案

図8「省エネと生産合理化の基本動作


p.62３Ｓ（整理、整頓、清掃）活動

３Ｓ整理整頓清掃

生産革新経営革新

社員の意識改革

業務の効率化

３Ｓ（整理、整頓、清掃）活動実行 →整理整頓により職場をよく見るようになり、問題点などの顕在化が進む →

効率的（全体最適）な生産と効率的（全体最適）な管理

「見える化」を活用してエネルギーデータの計測・記録・評価・分析することは、現場の３Ｓ（整理、整頓、清掃）活動と一体化（同じ考え方）

参考：①５Ｓ（整理、整頓、清掃、清潔、躾）活動

日本電産グループ②６Ｓ（整理、整頓、清掃、清潔、躾、しっかり・しつこく）活動東芝グループ

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p.63

省エネ設備導入

導入時、省エネ進展特定の導入設備のみの省エネ

設備機器：　経年劣化・陳腐化が進む

5年とか10年後、設備の更新必要投資費用必要

歩留向上、生産性向上、自動化による人員削減のメリット発生

人材育成

省エネ技術取得者の存在人材が育つと全員参加の省エネ推進体制構築

全従業員へのインセンティブ

一度教育すれば、その後継続的に経験を通して成長し、省エネ意識改革進展

省エネチューニングによる省エネ実施

知識の蓄積、応用により省エネのテーマ発掘が一層進展

設備改修や新規省エネ設備導入を自ら企画・提案

保守点検、計測記録メーカー任せでなくなる

設備管理単なる設備の保守点検でなく、省エネを意識した管理

日常的に省エネを意識した設備管理可能人材育成の重要性

省エネ設備導入と人材育成の違い


p.64

経営層

一般従業員

エネルギー管理エンジニア

・エネルギー使用の方針と部門別目標の設定・エネルギー管理体制整備・予算措置・省エネ達成度の評価(定期的な委員会など)・エンジニアの育成・従業員の教育方針

・エネルギー使用の現状把握(計測・記録・データの加工)・エネルギー使用の改善計画・実施・省エネ推進方法策定・評価(ガイドラインを参照)・運用マニュアルの整備・改訂・省エネ推進状況・成果の開示・省エネ技術の自己ブラッシュアップ（基本技術、新技術、他社事例その他）・従業員の教育実施

施設管理エンジニア

・運用マニュアルに基く実行・改善提案

省エネルギーの組織的推進

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p.65

・取組方針、部門別目標設定(予算措置含む)・推進方法決定(手順書の整備など）・推進状況確認、評価、必要に応じ改善

(定期的或いは随時)・その他

管理統括者

企画推進者

A部門長

推進リーダー

B部門長

推進リーダー

N部門長

従業員

推進リーダー

・取組方針、目標、推進方法の周知徹底・部門内の現状把握と推進内容の具体化・推進のリード・推進状況確認、報告、周知・その他

省エネ推進体制強化緊急節電対策タスクチームの再構築

経営層をトップに

従業員従業員

省エネ推進体制の整備と推進

今の時期は、これまでできなかったことができる・取組方針の明確化・部門別目標の設定と事後の評価・役に立つ手順書作りとその周知徹底・トップダウンとボトムアップの両面での推進（強いリーダーシップの元で、従業員のポテンシャルを最大限に引き出す)・人選と統括者・推進リーダーの意欲・技術的、経済的に裏打ちされた推進内容の評価（事前・事後）・効率的なデータ管理

テナントも参加した体制作りが必須


p.66

項目内容留意事項

役に立つ手順書作りとその周知徹底

・対象とする主要設備を選び、重点的な取組みを行うものと、細かいものを積み上げるものとの両面で推進。・手順書には、現在実施していることを具体的に、できるだけ定量的に記載する。これを元に次の改善を立てられるように。・実施を決めたものは、根拠のあいまいなものも、その旨記載して残す。

・記載した管理方法の設定根拠も残す。・ビルでは断片的な管理、工場では他の社内規準と遊離しているものの例が目立つ

トップダウンとボトムアップの両面で

・方針、目標設定、全体的な取り組み、推進状況の把握・評価はトップダウンで。・現場の詳細な把握、改善点の掘起しなどきめ細かい取組みはボトムアップで。

従業員のポテンシャルを最大限に引き出す推進の柱を決めて、かつ、幅広く眼を届かせて実施

人選と統括者・推進リーダーの意欲

目標の達成は統括者・推進リーダーの推進への意志の強さに大きく依存する。

方針・目標の決定はまだ出発点

技術的・経済的評価（事前・事後）

・省エネテーマの発掘と実施の可否の判断力・試行錯誤での実施のミニマム化の為にも。

技術書や他社の事例を理解する力も

効率的なデータ管理

データ収集、可視化、従業員へのフィードバック、次への改善のためのデータ収集と情報発信。

イントラネット、ポスター、ステッカー、銘板、社内放送などを活用

省エネの取り組み省エネ法判断基準に沿った運用（「判断基準」は「省エネ法」で定めた省エネ推進方法）

省エネ推進体制の整備と推進

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p.67

負荷搬送・伝達(搬送装置・配管・ダクト等)

供給源

居室の温度・湿度、空調エリア、運転時間等

ポンプ・ファン配管・ダクト

熱源設備空調設備

照明設備居室の照度、照明エリア、照明時間等

天井、壁、窓、ブラインド等

照明ランプ

ボイラ設備蒸気使用設備の蒸気流量、圧力、温度等

ポンプ、配管、熱交換器等

ボイラ

空気圧縮機設備空気使用設備の空気流量、圧力等

配管、減圧弁等空気圧縮機

・負荷を下げる(それだけほんとに必要か、他に補えるものはないか）・高効率搬送・伝達システムの構成、高効率運用、漏洩・侵入の防止・高効率供給源設備の採用、設備構成、運用・廃エネルギーの回収・適正な点検・保守

エネルギー使用設備の省エネの観点


p.68

省エネの区分内容留意事項

１負荷の低減・不要時・不要場所での停止・過剰使用の排除（圧力、流量、温度、照度など)・混合損失の低減（暖冷房の同時使用など）

まず、負荷の低減

２搬送・伝達の高効率化

・設備の高効率化（ポンプ、ファン、熱交換器など）・運用の高効率化（補機の台数制御、インバータ制御など）ロスを低減する（弁やダンパでの制御ロスなど）・配管やダクトでの漏洩・侵入防止（流体や熱）

３供給設備の高効率化

・設備の高効率化（高効率機器、効率を高める付帯機器）・運用の高効率化（高効率点での運用）台数制御、最適空気比運用、最適圧力・温度運用など

定格負荷時だけでなく部分負荷時の効率も把握

４廃エネルギーの回収利用

・廃熱回収(ボイラ排ガス熱回収、全熱交換など)・電気の回生

５運用状態の監視・評価

状態の監視、計測・記録

６適正な点検・保守

日常点検、定期点検、精密点検

エネルギー使用設備の省エネの観点（あるシステムは他のシステムのサブシステムにもなる）

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p.69

省エネの推進手段

エネルギー消費原単位を中長期的に年平均 1% 以上の改善を目標に管理標準を設定して推進

設備投資の規模

適用技術など推進手段

Ⅰ 設備投資のいらない省エネ

(1)設備の運用改善(利用者主体)(2)同上 (設備管理者主体) (3)所定の保守

(1)小集団活動の改善提案(2)プロジェクトチーム活動など

Ⅱ 付属設備の改修又は増設

(1)回転機器のインバータ化(2)熱回収設備の導入(3) 自動化設備・計測設備の導入(4)その他

(1)プロジェクトチーム活動(2)各種助成制度の活用(優遇税制、補助金制度、金融助成策など)(3)ESCO事業の活用(ESCO事業者の資金活用含)

Ⅲ 設備の改造または増設

(1)高効率設備の導入

省エネ効果は、設備費+工事費、使用エネルギー量+保守費などを中長期的に評価する。


p.70省エネ対策推進の「見える化」

一般的な「見える化」：基本になる情報・データを示し、関係者が共有することで、現場の人が自ら気づき、問題意識を高め、自ら改善する努力を促す仕組みをつくる。 → 省エネ対策推進ではどうするか！

供給側搬送側需要側エネルギー全員参加による省エネルギー取組み

①エネルギー使用量

の把握（計測・記録・推定）

②使用状況（エネルギー使用量以外）の

把握（生産量、稼動状況、設備機器の運転状態）

①エネルギー使用量の

図表化

②エネルギー使用量と使用状況との

関係分析

全社に

展開エネルギー使用量と使用状況の

評価

①運用による省エネ

改善

②設備改修による省エネ

改善

「見える化」

当初トヨタ生産方式「カイゼン」：品質や生産性指標の可視化

４つのみえる化①見える化②視える化分析・真因

③診える化詳細・細部

④観える化マクロ・全体

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p.71

省エネ推進手順

把握

改善

展開

評価

エネルギー量、状況等現状把握

評価により課題発見改善案の検討、決定

改善実施効果検証

歯止め、管理値改善社内外水平展開表彰、褒賞

必須条件

1.姿勢 2.体制 3.目標

しせい・たいせい・もくひょう

必須条件と４つの手順、把評改展【はひょうかいてん】

←現状把握が肝要

出典：（加筆・再編集）①日刊工業新聞社、王道省エネ推進、小林彰著②省エネルギーセンター、省エネルギー技術講座、工場・事業場のための省エネルギーマネジメント

③省エネルギーセンター、省エネルギー技術講座、工場・事業場エネルギーの推計と計測

把握・評価するのに「見える化」必須

節電対策では電力(kW)の把握


p.72

①正味必要量（適切な温度、圧縮空気量、蒸気量など）本当にそれだけのものが必要なのか。正味の必要量をできるだけ小さく出来ないか。照明なら、その代表は照度で明るすぎなどを考える。

②時間（操業や稼動時間など）それだけの時間、動かすことが必要か。不要な時間があるのではないか。

③高効率（冷凍機などのCOPの高い運転による運用管理）同じ内容で、もっと高効率な運転、総合効率を高める運転はできないか。

④損失（蒸気配管、工業炉断熱、外気取入など）損失を少なくできないか。

⑤回収（排熱回収・予熱に活用、全熱交換器など）余ったり捨てたりしているものを再利用できないか。

⑥複数（ボイラー、空気圧縮機、変圧器などの台数制御）機械などが複数であるなら、そこで省エネできないか。一部を止めるとか、間引きするとか。ピーク時には全部使うとしても、そうしなくても良い場合がある。

⑦新設（高効率設備機器・システムの導入など）20年前の機器を新しい高効率の冷凍機、圧縮機、ボイラーに入替を検討する。

出典：日刊工業新聞社、王道省エネ推進、小林彰著

省エネ７評価と課題発見の網羅的な方法（七つ道具）

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p.73

6. エネルギー使用設備の現状の把握


p.74エネルギーの流れと損失(概念図)

受配電設備(変圧器、ケーブル他)電動機インバータ他

ポンプ・ファン他

弁・ダンパ他

配管・ダクト他

過剰供給(流量・圧力)

受電変圧器

サブ変圧器

サブ変圧器

サブ変圧器

サブ変圧器

電動機ポンプ

負荷端

電動機ポンプ

負荷端

電動機ファン

負荷端

電動機コンプレッサ

ノズル

インバータ受電点

< 95～97% >

< 70～95% >

< 60～85% > <絞りに

依存

20～100% >(サイズ、長さ、形状、漏洩その他に依存)

(使用方法に依存)

< >内は効率の一例（設備により異なります）

(１００）

(95～97 ） (66～82 ）

(39～70 ）

(7～70 ）( ）内は受電点で100の電力を受けた時に、それぞれの機器端で使用可能な電力の１例を示します。

(配管ロスその他で更に低減）

(過剰供給があると更に低減）

74

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p.75電動機の銘板の例

電動機の銘板

③定格出力RATED OUTPUT

⑤定格電圧RATED VOLTAGE

⑦定格電流RATED CURRENT

電動機の銘板

RATED OUTPUT定格出力

RATED VOLTAGE定格電圧

RATED CURRENT定格電流

出典：東芝産業機器製造㈱、ホームページ

低圧三相かご型誘導電動機の例


p.76

略算式推定手法

• エネルギー使用量の測定値がなければ推定する（データがなければ何もできない訳ではない）

• 推定手法（正確には定格値○kWを電動機効率ηで除算）

定格値○kW×期間負荷率○%×稼動時間○ｈ=△kWh/期間

例：ポンプ 5.5kW 年間負荷率0.7（電流計からの推定）

1日10時間運転年間250日稼動

5.5×0.7×10×250=9,625kWh/年

出典：①日刊工業新聞社、王道省エネ推進、小林彰著②省エネルギーセンター、省エネルギー技術講座、工場・事業場のための省エネルギーマネジメント


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p.77

実績・推定を活用した設備機器のエネルギー使用状況一覧

1 2 3 4 5 6 7 8 9 10 11 12 13 14

設備機器

定格容量又は出力

単位燃料消費量

単位平均負荷率(%)

1日稼働時間

単位

エネルギー使用量(推定電動機効率0.9)

単位エネルギー単価

単位エネルギー金額

単位

空気圧縮機

50 kW 60 7 h 233 kWh 15 円/kWh 3,500 円

灯油ボイラー

47 kW 5.2 L/h 30 6 h 0.00936 kL 80,000 円/kL 749 円

1日（実績又は推定）設備機器の使用状況

15 16 17 18 19 20 21 22 23 24

設備機器

年稼動日数

エネルギー使用量

単位

エネルギー金額

単位

エネルギー使用量(推定電動機効率

0.9)

単位

エネルギー金額

単位

空気圧縮機

240 56,000 kWh 840,000 円 486,667 kWh 7,300,000 円

灯油ボイラー

180 2 kL 134,784 円 46 kL 3,644,160 円

年間最大使用量（推定）（負荷率100%、稼動時間24時間・365日）

年間（実績又は推定）

エネルギー使用量推定手法(3/5)

（注)上表は概算である。電動機の入力(kW)＝定格出力(kW)／電動機効率、皮相入力(kVA)＝入力／力率。効率や力率が悪いと ⇒ 電源側の線電流増加し、皮相入力（電源）が増加し、配電線路の損失や電圧降下の増大となる。

（注)節電対策では、項目6の次に電動機の最大負荷率、電動機効率を推定し電動機最大入力を計算する。使用時間帯も記載しておく。


p.78

【参考】エネルギー配分表：例（年間）電気（千ｋWh）（％）（％）

区分機器エネルギー量推計区分内割合

全体割合

空調熱源ターボ冷凍機 2222 74%冷水1次ポンプ 222 7%冷却水ポンプ 444 * 15%冷却塔 111 * 4%小計 2999 * 25%

水搬送冷水2次ポンプ 555 63%温水2次ポンプ 333 38%小計 888 7%

空気搬送空調機 888 80%ファンコイル 222 * 20%小計 1110 * 9%

経営に財務諸表が不可欠なように省エネルギーにもエネルギー配分表が不可欠

■どこでどれくらいのエネルギーを使用しているのか一覧表にできる■改善ターゲットが明確になる ■推計も活用

多い

多い

出典：①日刊工業新聞社、王道省エネ推進、小林彰著②省エネルギーセンター、省エネルギー技術講座、工場・事業場のための省エネルギーマネジメント


使用量の多いところから攻める

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p.79

エネルギー使用電力量の簡便な把握

主要機器定格容量

(kW)

1日平均運転時間

年間運転日数

平均稼働率

年間使用電力量(kWh)

1 ○○ポンプ 35 12 245 0.4 48,420

2 ○△ポンプ 15 12 280 0.6 35,580

3 ○△送風機 25 24 360 0.7 177,880

4 △△送風機 20 16 270 0.5 50,820

5 ××圧縮機 35 14 320 0.2 36,890

6 合計 ― ― ― ― 349,590

主要機器の概算使用電力量

年間使用電力量=( 定格容量/機器効率)×1日平均運転時間×年間運転日数×平均稼働率


p.80

0

1000

2000

3000

4000

5000

6000

7000

4月 5月 6月 7月 8月 9月 10月11月12月 1月 2月 3月

2001年度

電力使用量、電力

0

10

20

30

40

50

60

70

80

90

100

負荷率(%)

電力使用量(MWh)

最大電力(kW)

平均電力(kW)

負荷率（％）

0

100

200

300

400

500

600

700

800

900

1000

1 2 3 4 5 6 7 8 9 10 11 12 13 14 15 16 17 18 19 20 21 22 23 24

時刻

消費電力(kW)

消費電力(kw)

ピークデマンド930kW

平均656kW

負荷率70%

電力使用推移

日負荷曲線

電力使用推移・日負荷負荷曲線

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p.81緊急節電対策・省エネ対策事例の情報源

既に優れた省エネ対策の事例は多くあり、今夏に向けてすぐにできる取り組みの例を経済産業省を始めとした公的機関がホームページで公開している。

①経済産業省「節電－電力消費をおさえるには－」に小口需要家（契約電力500kW未満の事業者）の節電行動計画の標準フォーマットが公表されている。8業種「オフィスビル、卸・小売店、食品スーパー、医療機関、ホテル・旅館、飲食店、学校、製造業（工場）」の節電の目標とそれを達成するための具体的な取組みの節電内容が記載されたフォーマットである。

http://www.meti.go.jp/setsuden/index.html

②東京都環境局中小規模事業所を対象とした地球温暖化対策報告書作成ハンドブックを公開しており、その中に地球温暖化対策メニュー編がある。省エネ対策について運用改善及び設備改修の251事例をイラストや図表を使用してわかり易く解説している。中小規模事業所の省エネ対策をほぼ網羅しているので、参考になる事例をダウンロードして使用すると良い。

http://www8.kankyo.metro.tokyo.jp/ondanka/report/handbook/index.html

③(財)省エネルギーセンター省エネ診断の省エネルギー改善提案事例を「工場の省エネルギーガイドブック2010/2011」、「ビルの省エネルギーガイドブック2010/2011」等に公開している。

http://www.eccj.or.jp/sub_02.html

コストが掛かる中長期の対策は、吸収式冷凍機や自家発電機、コージェネレーション、高効率電動機・変圧器、太陽光発電、LED照明一斉交換等の導入があるが、コスト及び工期、さらに省エネ評価、公的機関の支援策（補助金、税制、融資）の面から検討する必要がある。

「教育・研究系の業種」として50対策事例を記載


p.82

ご清聴ありがとうございました

工場・ビルの省エネ事例の参照：(財)省エネルギーセンターホームページ

参照ヶ所

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ビル省エネルギー改善提案事例： 1．熱源・空調・換気設備等€¦ · ビル省エネルギー改善提案事例：4．昇降機・建物等 p.47 出典：省エネルギーセンター「ビルの省エネルギーガイドブック2010/2011」