鉄骨工事技術指針は，「建築工事標準仕様書 JASS ６鉄骨工事」の解説書としての役割を担ってい

るとともに，特記に必要な情報および最新の技術的知見を記載している．前回の改定後 10年以上が

経過し，この間，鉄骨製作に関するさまざまな社会情勢の変化や製作技術の進歩があり，JASS ６

の改定に合わせて今回の改定を行った．

鉄骨工事技術指針は，鉄骨工事における工場製作と工事現場施工という二面性およびそれぞれに

従事する技術者の便宜を考え，「工場製作編」と「工事現場施工編」の２分冊で構成されている．こ

の２編は互いに関連し，補完するものであるから，２編がそろってはじめて鉄骨工事に関する技術

が完成される．旧版では，それぞれが独立した指針としても使用できることに重点を置いて編集し

ており，溶接や検査等に関する記述については重複している箇所や，分散しているために理解しに

くい箇所が多数あった．特に，検査については JASS ６の節の構成が見直されたのに合わせ，旧版

の「工事現場施工編」や「鉄骨精度測定指針」に分かれて記載されていた内容を「工場製作編」に

まとめ，全体が理解しやすいように記載した．このように，従来の２冊の技術指針の位置付けを踏

襲しつつ，重複箇所はできるだけ避け，互いを引用する形式に改めている．読者には，是非「上巻」

と「下巻」をそろえ，全体を理解するように努めていただきたい．

「工場製作編」の主な改定点は次のとおりである．

⑴　JASS ６において，高力ボルト接合の孔あけ加工は，従来はドリル孔あけに限定していたが，工

事監理者の承認を受けた場合等では，レーザ孔あけの使用を認めた．なお，レーザ孔あけの施工

には特有の注意すべき点があり，これらの注意事項を記載した．

⑵　JASS ６において，摩擦面処理の発せい（錆）処理に，これまでの自然発せいに加えて薬剤発

せいを認めた．なお，薬剤処理の使用にあたって，薬剤ごとの注意すべき点があり，これらの注

意事項を記載した．

⑶　近年，免震・制振部材の使用およびCFT構造の普及が進んでいる．この現状を受けて，免震・

制振部材と鉄骨部材との取付けに関する注意事項およびCFT柱の標準的な納まりの事例と製作

時の注意点を記載した．

⑷　最新の情報処理技術としての三次元CADや BIMの動向について記載した．

⑸　新技術・新工法として，大電流多層サブマージアーク溶接法，エレクトロガスアーク溶接法，

溶接ロボットによる 25°開先溶接およびサブマージアーク溶接 50°開先異形隅肉溶接を紹介した．

⑹　旧版の６章「さび止め塗装」を６章「塗装」とし，2013年に改定された本会編「建築工事標準

仕様書・同解説　JASS 18　塗装工事」の内容を反映させた．

⑺　JASS ６において，溶融亜鉛めっきを施した部材の摩擦面処理方法として，これまでのブラス

鉄骨工事技術指針改定の序

02-序（委員）.indd 1 2017/12/25 9:29:44

ト処理に加えてりん酸塩処理を認めた．りん酸塩処理に関する注意事項および試験結果を記載し

た．

⑻　JASS ６の節の構成に合わせ，旧版の７章「社内検査」を８章「検査」に改め，旧版の 5.18「溶

接部の受入検査」，「工事現場施工編」の３章に記載されていた中間検査および受入検査の内容を

８章に集約し再整理するとともに，旧版の「鉄骨精度測定指針」の５章「寸法精度の受入検査方

法」の内容を取り入れた．

⑼　工程順に沿った記述とするため，旧版の９章「溶融亜鉛めっき工法」を７章に移動した．

「工事現場施工編」の主な改定点を以下に示す．

⑴　旧版の３章「管理・検査」のうち，中間検査および製品の受入検査については，前述のように

「工場製作編」の８章に移行した．

⑵　免震・制振部材の工場出荷から運搬，保管，取付け施工時の留意点を記載した．

⑶　F 14T級トルシア形超高力ボルトを追記した．

⑷　９章「耐火被覆」の内容を，現在普及している工法に合わせて見直した．

2018年１月

日 本 建 築 学 会

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旧版（1996年刊行）の鉄骨工事技術指針は，「建築工事標準仕様書 JASS 6鉄骨工事」の解説，特

記に必要な情報および最新の技術的知見をまとめたものとして，「工場製作編」と「工事現場施工

編」の２分冊として刊行された．

前回の改定後 10年以上が経過し，その間に，1995年の兵庫県南部地震における鉄骨造建物の損

傷，特に，1981年以降のいわゆる「新耐震設計法」で設計されたにもかかわらず，当時の慣用的な

溶接施工法で製作されていた多くの鉄骨造建物の柱梁接合部周辺に生じた脆性的破壊に関する研究

が精力的に行われ，多くの技術的情報が蓄積された．これらの知見の一部は，2000年 11月に開催

された鉄骨工事運営委員会の研究成果報告会の資料としても公表された．

今回の改定では，この資料をはじめとして，鉄骨工事運営委員会の各小委員会・ワーキンググ

ループの調査・研究により得られた知見をまとめ，JASS 6の条文として定められた内容あるいは設

定された数値の根拠をできるだけ示すようにしている．また，建築基準法，JIS をはじめとする関

連基規準・規定などの改正・改定に対応して修正が必要になった事項と，最新の技術的情報の追

加・修正を行っているが，章の構成は旧版と変えていない．

「工場製作編」の主な改定点は次のとおりである．

⑴　ISOで提唱されている品質マネジメントの考え方・手法が，将来，鉄骨工事に適用される場合

の指針となることを想定して，その概要を紹介した．

⑵　溶接ロボットの型式認証，ロボット溶接オペレーターの資格や技量付加試験を明記した．

⑶　旧版では４章， ５章に分かれて記述されていたスカラップ加工に関する内容を 4.8節にまとめ，

柱梁接合部形式ごとに記述した．

⑷　溶接入熱・パス間温度が溶接金属強度に与える影響に関する研究の現状を紹介し，合理的な溶

接施工管理方法を示した．

⑸　エンドタブについて，最近の実験事例を踏まえて，鋼製エンドタブおよび固形エンドタブを使

用した場合の注意点を示した．

⑹　ロボット溶接に関する内容を新しい知見を取り入れ，全面的に改定した．

⑺　超音波探傷検査に関する最新の知見を紹介した．

⑻　めっき構造物の柱梁接合部の製作方法に関する注意事項を追加した．

「工事現場施工編」の主な改定点は次のとおりである．

⑴　「高力ボルトの品質確認」の節を設けた．

⑵　高力ボルトの導入張力確認試験を廃し，高力ボルト締付け工程開始時に実接合部を用いて締付

改定の序

―2007年版―

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け手順を確認するよう修正した．

⑶　デッキプレート関連告示，JIS，規準類の改定に伴う修正を行った．

⑷　９章で，新たに軽量セメントモルタル吹付け工法，巻付け工法および耐火塗料について記述し

た．

なお，「鋼構造建築溶接部の超音波探傷検査規準・同解説」については，引き続き改定作業を行っ

ており，近々刊行する予定である．

2007年２月

日 本 建 築 学 会

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前回の発刊以来 10年余が経過し，鉄骨建築をとりまく情勢は著しく変動している．その中で重視

すべきは，平成元年頃に社会間題となった不良鉄骨問題を受けて，これの是正のための建築構造用

圧延鋼材（SN材）の JIS 制定をはじめとする材料変革や関連諸施策と国際化が挙げられる．また，

今回の大地震においても，不適切な設計・施工・加工の鉄骨が被害を露呈した．これらのことを背

景に技術指針を見直すと基本事項の連守を一段と強調することの大切さが再認識された．これらの

事態に適切に対応することを意図して JASS 6「鉄骨工事」と同時に技術指針も改定した．技術指針

は，工場製作編と現場施工編の２分冊としている．加工面，施工面からみて望ましいディテールや

工法がどのようなものかを解説することで，合理的な設計・特記仕様の一助となることも期待して

いる．

〈工場製作編〉

日本に建設される通常規模形態の建物の鉄骨の標準的品質レベルを示す JASS 6の各条文につい

てその主旨や真意を正しく理解すること，ならびに製作業者が製品の品質に対する責任を自覚し，

いつもこれに対応できる自主的な管理体制整備の目安となることを期待して，条文とした背景理由

等を記述している．必要に応じては加工細則ともいえるものを記述してある．

さらに，発注者が JASS 6仕様以外の特記仕様をつくる便宜と，将来の技術の発展を促すことを

意図して，現状では普遍化していない新技術なども紹介している．

〈工事現場施工編〉

総合建設業が適正品質となる鉄骨工事を遂行するうえで，鉄骨部材を鉄骨製作業者に JASS 6の

仕様のもとで製作を発注する場合に，総合建設業みずからの管理責任を明確にするとともに，鉄骨

製作業者をはじめ関連する協力業者への対応の具体的方法等を記述した．この中には，現状普遍的

なものを中心にすえているが，やや先駆的な事項も紹介している．よって，工事の施工管理体制整

備に資することを期待している．

なお，「鉄骨精度測定指針」と「鋼構造建築溶接部の超音波探傷検査規準・同解説」については，

引続き改定作業を行っており，近日中に刊行する予定である．

1996年２月

日 本 建 築 学 会

改定の主旨

―1996年版―

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日本建築学会においては，昭和 28年以来，建築の質的向上と合理化を図るため適切な施工標準を

作ることを目的とし，材料施工委員会を常置して建築工事に関する広範な標準仕様書・技術指針等

を作成し，刊行している．

鉄骨工事運営委員会（旧第５分科会）では，「JASS 6鉄骨工事」を昭和 28年 11月に制定した．

その後，鉄骨工事技術の進歩発展に即応して改定を重ね，現在の仕様書（昭和 57年 10月改定）に

至っている．

この「JASS 6」はもともと仕様書としての性格上，工事発注用の標準仕様書として，また契約図

書として，その内容が検討されているため，施工技術に関する記述や内容にかなり制約がある．す

なわち，全国の鉄骨製作工場の技術レベルに甚だしい格差があるという実情や，経済性などの関連

を考慮し，各項の施工技術に関する内容は，慣習としている基本的・平均的手法を簡潔に記述する

にとどまり，高度な先進的技術の採用は躊躇せざるを得ないからである．

これらを考慮して，本委員会では「JASS 6」の内容の補足と新技術の採用・普及を図り，かつ，

それまでにいくつか刊行されていた鉄骨工事関連の設計施工規準・工作規準等を取りまとめて，鉄

骨工事に関する標準的な施工技術の集大成版として「鉄骨工事技術指針」を作成し，これに解説を

付して昭和 52年２月に刊行した．

この技術指針は初版刊行以来，版を重ねて約 16 000部発行し，わが国の鉄骨工事の健全な発展に

大いに寄与していることは喜ばしいことである．

なお，この技術指針は「JASS 6」の改定前であったので，本文は暫定的に仕様書としても使用で

きるようにしている．したがって , その後「JASS 6」の改定が行われたため，本文の意義が薄れた

こと，また制定後約 10年が経過し，新材料・新工法および加工・施工システムの変革などに応じた

内容に改定することが要請されていることなどの理由から，本運営委員会では，昭和 58年度に改定

作業に着手し，WG・小委員会において慎重に審議し，今回ようやく成案を得たので，これを公表

することとした．

今回の改定の要旨はおおむね次のとおりである．

（１）　「JASS 6鉄骨工事」に盛られた規定を補足解説し，新技術・新工法および新しい製作・施

工システムを取り入れるため，今回の改定にあたっては，本文および解説という形式はとらず，通

常のハンドブック的なスタイルにした．

（２）　鉄骨工事の二面性（工場製作と工事現場施工）およびそれらに所属する技術者の便宜を考

えて，工場製作編および工事現場施工編の２分冊とした．

この２編は互いに関連し，補完するものであるから，２編がそろってはじめて鉄骨工事技術が構

成されるのであるが，それぞれ独立した指針として使用できるようにしてある．

改定の序

―昭和 62年―

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（３）　鉄骨工事は，設計図書によって指示される性能・品質を製作・施工の各工程で作り込まな

ければならない．また，総合請負業者・鉄骨加工業者は自己の責任において製品の品質を保証しな

ければならない．「JASS 6」では請負者の鉄骨品質に関する自主管理について規定したので，この

実施方策および要領を品質管理の項を新設して詳細に記述した．

なお，本運営委員会では今後さらに鉄骨工事に関する技術的事項について調査・研究を継続し，

逐次その成果を刊行し，会員はじめ関係方面に講習会などを通じて普及していくこととするが，そ

の際，基本となるものを標準仕様書（JASS 6）とし，これを技術的にサポートするものとして鉄骨

工事技術指針を位置づける．

今回発刊する２冊は鉄骨工事技術指針の中の工場製作編であり，工事現場施工編である．また，

先に刊行した「鉄骨精度測定指針」も前２冊と同様，鉄骨精度測定編とし，鉄骨工事技術指針の中

の１つとして位置づけることとした．

このたび，本技術指針を刊行するにあたって，本運営委員会に所属する関係委員各位のこれまで

の努力に対して深く感謝申し上げたい．またこの指針の改定趣旨を建築雑誌上（昭和 61年 11月号）

に公表して以来，短期間であったにもかかわらず，関係方面で多大の関心が寄せられ，貴重な意見

を頂戴できたことについて併せて感謝申し上げる次第である．

本書が鉄骨構造に関する施工技術の健全な普及発達を図るために活用されることを切望するとと

もに，関係各位からの御高評を仰ぎたいと思う．

昭和 62年３月

日 本 建 築 学 会

02-序（委員）.indd 7 2017/12/25 9:29:44

日本建築学会においては，昭和 28年以来，建築の質的向上と合理化をはかるため適切な施工標準を作ることを目的とし，材料施工委員会を常置して，建築工事に関する広範な標準仕様書を作成し，刊行している．JASS 6鉄骨工事標準仕様書も，この目的に沿って昭和 28年に発刊されているが（昭和 42年改定），もともと仕様書としての性格上，工事発注用の標準仕様書として，また契約に伴う契約仕様書として，その内容が検討されている．このように標準仕様書としての JASS 6鉄骨工事が，また発注・契約仕様書としての性格を具備している

ことは，本仕様書の施工技術に関しての記述や内容にかなりな制約を与えているように思われる．すなわち，このような本仕様書の性格から，製作工場の技術レベルにはなはだしい差があるという実情や，経済性などとの関連を考慮し，各項の施工技術に関する内容は，慣習としている基本的，平均的手法を簡潔に記述するにとどまっているためである．一方，日本建築学会では，構造標準委員会内に設置されている鋼構造分科会，溶接技術分科会によって，

各種の設計・施工規準や指針ならびに工作規準などが刊行されているが，これらは構造設計と施工とが，技術的に表裏一体の関係にあることを念頭において編集されたものである．あらたに，ここに鉄骨工事技術指針を制定する意義は，鉄骨工事に関する標準的な施工技術を JASS ６鉄

骨工事の技術的各項との関連を考慮しながら，現在，設計規準との関連で別個に刊行されている各種の鋼構造に関する上記の施工や工作規準の内容をとり入れ，さらに項目や内容を付加することによって総括し，最終的には，建築物の安全を経済性との関連を考慮した上で確保するという設計・施工技術の基本的立場で，集大成することにある．本技術指針は , このような趣旨にもとづいて鉄骨工事に関する標準的な技術指針として制定されたものである．したがって，溶接技術分科会により刊行されている溶接技術に関する各種の規準については，今後，同分

科会より刊行される予定であるガス溶接・切断工作規準ならびにスポット溶接工作規準をのぞいて，原則的には，すべて，本技術指針にとり入れられているので，以後，溶接技術については，本技術指針の内容が優先することになり，現在までに刊行されている各種の溶接工作に関する規準は漸次廃刊されることになる．また，鋼構造分科会関係の各種の設計・施工規準や指針の施工に関する部分については，やはり原則的には本技術指針にとり入れられているが，同分科会より今後刊行される予定である二，三の設計・施工規準や指針を含めて，以後，相互に十分連絡をとりながら調整してゆく予定である．このたび，本技術指針に詳細な解説を付して鉄骨工事技術指針・同解説として刊行することになったの

であるが，刊行に至るまでの関係委員各位の努力に対して深く感謝申し上げたい．また，本技術指針（案）を建築雑誌上（51年９月号）に公表して以来，短期間であったにも拘らず，各方面で多大の関心をよせられ，多くの貴重な意見をいただくことができた．各位に，併せて感謝申し上げる次第である．本書が鉄骨構造に関する施工技術の健全な普及発達をはかるために活用されることを切望すると同時に，

また，いろいろと御叱正いただきたいと思う．昭和 52年２月

日 本 建 築 学 会

序

―昭和 52年版―

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材料施工委員会本委員会

委 員 長　　早　川　光　敬

幹　　事　　橘　高　義　典　　輿　石　直　幸　　橋　田　　　浩　　山　田　人　司

委　　員　（略）

鉄骨工事運営委員会

主　　査　　田　中　　　剛　（吹　田　啓一郎）

幹　　事　　犬　伏　　　昭　　桑　原　　　進　　山　田　丈　富

委　　員　　新　井　　　聡　　五十嵐　規矩夫　　一　戸　康　生　　加賀美　安　男

　　　　　（上　平　綱　昭）　小　林　秀　雄　（才　木　　　潤）（坂　本　眞　一）

　　　　　　嶋　　　　　徹　（鈴　木　励　一）　宋　　　勇　勲　　高　浦　弘　至

　　　　　　高　野　昭　市　　田　中　宏　明　　西　山　　　功　　原　田　幸　博

　　　　　　松　下　眞　治　　松　本　由　香　　的　場　　　耕　　三　村　麻　里

　　　　　　護　　　雅　典　　森　岡　研　三　　横　田　和　伸　　横　田　泰　之

JASS 6改定小委員会

主　　査　　田　中　　　剛

幹　　事　　桑　原　　　進　　坂　本　眞　一　　松　下　眞　治

委　　員　　五十嵐　規矩夫　　犬　伏　　　昭　　加賀美　安　男　　上　平　綱　昭

　　　　　　嶋　　　　　徹　（吹　田　啓一郎）　原　田　幸　博　　松　本　由　香

　　　　　　護　　　雅　典　　森　岡　研　三　　山　田　丈　富

鉄骨製作小委員会

主　　査　　五十嵐　規矩夫　（吹　田　啓一郎）

幹　　事　　嶋　　　　　徹

委　　員　　新　井　　　聡　　石　井　　　匠　　犬　伏　　　昭　　加賀美　安　男

　　　　　　後　藤　和　弘　　高　浦　弘　至　　西　尾　啓　一　　蓮　沼　　　聡

　　　　　　増　田　浩　志　（村　上　卓　洋）　米　森　　　誠

指針改定関係委員（2018年１月）―（五十音順・敬称略）―

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溶接施工小委員会

主　　査　　松　本　由　香

幹　　事　　的　場　　　耕

委　　員　　伊　藤　浩　資　　小　野　潤一郎　　笠　原　基　弘　　小　林　光　博

　　　　　　坂　本　眞　一　　佐々木　　　聡　（鈴　木　励　一）　中　込　忠　男

　　　　　（福　田　浩　司）　山　田　浩　二　　山　田　丈　富　　湯　田　　　誠

　　　　　　横　田　和　伸　　横　田　泰　之　　米　森　信　夫

鉄骨精度測定小委員会

主　　査　　加賀美　安　男

幹　　事　　森　岡　研　三

委　　員　　犬　伏　　　昭　　吉　敷　祥　一　　多　田　健　次　（遠　山　和　裕）

　　　　　　中　島　泰　明　　西　沢　　　淳　　羽　石　良　一　　藤　田　哲　也

　　　　　　堀　　　望智大　　護　　　雅　典　　油　田　憲　二　　渡　辺　　　忍

鉄骨超音波検査小委員会

主　　査　　原　田　幸　博

幹　　事　　三　村　麻　里

委　　員　　笠　原　基　弘　（上　平　綱　昭）　坂　本　眞　一　（佐　藤　文　俊）

　　　　　　嶋　　　　　徹　　高　田　好　秀　　高　野　昭　市　　中　込　忠　男

　　　　　　中　野　達　也　　服　部　和　徳　　廣　重　隆　明　　古　舘　岳　実

　　　　　　堀　　　望智大　　山　本　弘　嗣　　横　田　和　伸

鉄骨塗装工事ワーキンググループ

主　　査　　犬　伏　　　昭

幹　　事　　奥　田　章　子　　米　森　　　誠

委　　員　　新　井　　　聡　　桑　原　幹　雄　　近　藤　照　夫　　蓮　沼　　　聡

　　　　　（村　上　卓　洋）

耐火被覆工事ワーキンググループ

主　　査　　犬　伏　　　昭

幹　　事　　関　　　清　豪

委　　員　　近　藤　照　夫　　清　水　玄　宏　　藤　原　武　士　　米　丸　啓　介

02-序（委員）.indd 10 2017/12/25 9:29:44

材料施工委員会本委員会

委 員 長　　田　中　享　二

幹　　事　　中　山　　　實　　桝　田　佳　寛　　松　井　　　勇　　本　橋　健　司

委　　員　（略）

鉄骨工事運営委員会

主　　査　　田　渕　基　嗣

幹　　事　　岡　田　久　志　　吹　田　啓一郎　　津　山　　　巌

委　　員　（青　柳　和　伴）　嵐　山　正　樹　　猪　砂　利　次　　小　野　徹　郎

　　　　　　倉　持　　　貢　（黒　川　剛　志）　甲　津　功　夫　　小　牧　知　紀

　　　　　　近　藤　照　夫　　嶋　　　　　徹　　白　川　和　司　　鈴　木　励　一

　　　　　　清　野　　　修　　田　川　泰　久　　田　中　　　剛　　田　中　利　幸

　　　　　　千　代　一　郎　　寺　門　三　郎　　中　込　忠　男　　西　尾　啓　一

　　　　　　西　山　　　功　　橋　田　知　幸　　橋　本　篤　秀　（廣　田　　　実）

　　　　　（羽　山　眞　一）（堀　　　直　志）　松　下　真　治　　護　　　雅　典

　　　　　　山　田　丈　富　　吉　村　鉄　也

JASS 6改定小委員会

主　　査　　田　渕　基　嗣

幹　　事　　岡　田　久　志　　吹　田　啓一郎　　津　山　　　巌

委　　員　　近　藤　照　夫　　嶋　　　　　徹　　杉　本　浩　一　　田　中　　　剛

　　　　　　中　込　忠　男　　西　尾　啓　一　　橋　本　篤　秀　　松　下　真　治

　　　　　　護　　　雅　典　　山　下　達　雄　　山　田　丈　富

鉄骨加工小委員会

主　　査　　岡　田　久　志

幹　　事　　吹　田　啓一郎

委　　員　　五十嵐　規矩夫　　石　井　　　匠　　犬　伏　　　昭　（小　阪　　　裕）

　　　　　　嶋　　　　　徹　　多　賀　謙　蔵　　高　橋　泰　文　　寺　門　三　郎

　　　　　　西　尾　啓　一　（藤　田　敏　明）　増　田　浩　志　　宮　田　智　夫

　　　　　　村　上　卓　洋　　山　田　丈　富

指針改定関係委員（2007年２月）―（五十音順・敬称略）―

02-序（委員）.indd 11 2017/12/25 9:29:45

協力委員　　青　木　雅　秀　　伊　藤　善　三　　上　野　清　人　　岡　　　賢　治

　　　　　　織　茂　博　文　　甲　田　輝　久　　後　藤　和　正　　志　村　保　美

　　　　　　田　中　　　薫　　津　田　佳　昭　　野　林　聖　史　　早　坂　　　浩

　　　　　　藤　本　信　夫　　三　村　麻　里　　宮　野　洋　一

　　　　　　森　岡　研　三　　八ツ繁　公　一

溶接小委員会

主　　査　　中　込　忠　男

幹　　事　　田　中　　　剛

委　　員　（伊　藤　裕　彦）　笠　原　基　弘　　古　賀　郁　夫　　小　林　光　博

　　　　　　坂　本　真　一　（杉　本　浩　一）（高野倉　正　三）　田　渕　基　嗣

　　　　　（辻　井　泰　人）　長　尾　直　治　　松　下　真　治　　南　　　二三吉

　　　　　　山　下　達　雄　　横　田　和　伸　　米　森　信　夫

協力委員　　青　野　弘　毅　　市　川　祐　一　　吉　川　　　薫　　下　川　弘　海

　　　　　　高　橋　恵　一　　松　村　浩　史　　村　上　　　信　　山　口　忠　政

　　　　　　山　本　長　忠

鉄骨精度小委員会

主　　査　　護　　　雅　典

幹　　事　　山　田　丈　富

委　　員　　犬　伏　　　昭　　内　山　晴　夫　　岡　田　久　志　　加賀美　安　男

　　　　　（菅　野　啓　行）（熊　倉　吉　一）　桑　原　　　進　　小　口　　　守

　　　　　　斉　藤　正　則　（下川辺　敏　一）（須　長　憲　一）　違　山　和　裕

　　　　　　羽　石　良　一　（春　田　康　之）　藤　田　哲　也　　牧　野　俊　雄

　　　　　　森　岡　　　徹

鉄骨非破壊検査小委員会

主　　査　　田　中　　　剛

幹　　事　　倉　持　　　貢

委　　員　　石　井　　　匠　　石　原　完　爾　　笠　原　基　弘

　　　　　　上　平　綱　昭　　川　口　　　淳　（工　藤　憲　二）　坂　本　真　一

　　　　　　嶋　　　　　徹　　鈴　木　孝　彦　　津　山　　　巌　　中　込　忠　男

　　　　　　橋　田　知　幸　　藤　本　信　夫

02-序（委員）.indd 12 2017/12/25 9:29:45

溶接施工管理ワーキンググループ

主　　査　　田　渕　基　嗣

幹　　事　　津　山　　　巌

委　　員　　石　原　完　爾　　市　川　祐　一　　倉　持　　　貢　　田　中　　　剛

　　　　　　千　代　一　郎　　中　込　忠　男　　長　友　和　男　　西　山　　　功

　　　　　（服　部　和　徳）　松　下　真　治　　和　田　　　陽

塗装・耐火ワーキンググループ

主　　査　　近　藤　照　夫

委　　員　　岩　見　　　勉　　大　貫　寿　文　　緒　方　孝一郎　　慶　伊　道　夫

　　　　　　関　　　清　豪　　永　田　順一郎　　藤　　　雅　史　　松　本　英一郎

　　　　　　松　本　一　男　　油　田　憲　二

（　　）内は元委員

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　

指針作成関係委員（1996年２月）―（五十音順・敬称略）―

材料施工委員会本委員会

委 員 長　　上　村　克　郎

幹　　事　　高　橋　泰　一　　友　澤　史　紀　　中　根　　　淳

委　　員　（略）

鉄骨工事運営委員会

委 員 長　　橋　本　篤　秀

幹　　事　　守　谷　一　彦　　山　下　達　雄

委　　員　　青　木　博　文　　東　　　武　史　　泉　　　　　満　　宇留野　　　清

　　　　　　大　嶋　正　昭　　岡　松　眞　之　　木　村　　　衛　　越　田　和　憲

　　　　　　近　藤　照　夫　　清　水　豊　和　　須　古　将　昭　　田　極　義　明

　　　　　　田　中　淳　夫　　津　山　　　巌　　寺　門　三　郎　　照　沼　　　弘

　　　　　　中　込　忠　男　　濱　野　公　男　　真喜志　　　卓　　松　岡　盛　幸

　　　　　　松　崎　博　彦　　松　下　真　治　　松　原　哲　朗　　宮　野　友　明

　　　　　　護　　　雅　典　　森　田　耕　次　　矢　部　喜　堂

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材料施工委員会本委員会

委 員 長　　岸　谷　孝　一

幹　　事　　上　村　克　郎　　小　池　迪　夫

委　　員　（略）

鉄骨工事運営委員会

主　　査　　羽　倉　弘　人

幹　　事　　橋　本　篤　秀

委　　員　　青　江　喜　一　　浅　井　浩　一　　五十嵐　定　義　　池　野　礼二郎

　　　　　　泉　　　　　満　　上　野　　　誠　　掛　貝　安　雄　　加　藤　　　勉

　　　　　　甲　田　　　宏　　佐々木　一　夫　　佐　藤　邦　昭　　高　田　十　治

　　　　　　田　辺　邦　彦　　寺　門　三　郎　　藤　本　盛　久　　藤　盛　紀　明

　　　　　　古　沢　平　夫　　北　後　　　寿　　細　井　　　威　　松　崎　博　彦

　　　　　　松　下　一　郎　　松　下　冨士雄　　松　本　正　巳　　森　田　耕　次

　　　　　　山　下　文　生

指針作成関係委員（昭和 52，54年版）―（五十音順・敬称略）―

材料施工委員会

相 談 役　　下　元　　　連

委 員 長　　西　　　忠　雄

幹　　事　　亀　田　泰　弘　　岸　谷　孝　一　　田　村　　　恭

鉄骨工事小委員会

主　　査　　藤　本　盛　久

幹　　事　　上　野　　　誠　　松　下　冨士雄

委　　員　　青　江　喜　一　　浅　井　浩　一　　加　藤　　　勉　　掛　貝　安　雄

　　　　　　亀　井　俊　郎　　佐々木　一　夫　　佐　藤　邦　昭　　田　辺　邦　彦

　　　　　　高　田　繁　一　　高　田　十　治　　寺　門　三　郎　　中　村　雄　治

指針作成関係委員（昭和 62年２月）―（五十音順・敬称略）―

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　　　　　　羽　倉　弘　人　　日　野　康　夫　　藤　田　健次郎　　藤　盛　紀　明

　　　　　　古　沢　平　夫　　北　後　　　寿　　細　井　　　威　　星　崎　和　善

　　　　　　松　崎　博　彦　　松　下　一　郎　　松　本　正　巳

専門委員　　中　山　雅　道　　野　村　繚　一　　福　島　　　稔

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１章　総　　　則

1.1 　適用範囲および原則 ………………………………………………………………………… 1

1.2 　建築鉄骨を巡る主な動き …………………………………………………………………… 4

２章　品質マネジメント

2.1 　品質マネジメントの重要性 ………………………………………………………………… 6

2.2 　品質マネジメントの変遷 …………………………………………………………………… 6

2.3 　品質マネジメントと品質保証 ……………………………………………………………… 12

2.4 　鉄骨の品質と品質展開 ……………………………………………………………………… 19

2.5 　製作工場の品質保証と品質管理 …………………………………………………………… 29

2.6 　管理・改善のための統計的手法 …………………………………………………………… 84

2.7 　ISO 9001を取り入れた品質マネジメントシステム ……………………………………… 97

３章　材　　　料

3.1 　構造用鋼材 …………………………………………………………………………………… 105

3.2 　ボ ル ト 等 …………………………………………………………………………………… 147

3.3 　溶 接 材 料 …………………………………………………………………………………… 156

3.4 　材料試験および溶接性試験 ………………………………………………………………… 165

3.5 　材料の購入，受入れおよび保管 …………………………………………………………… 171

４章　工　　　作

4.1 　工　作　図 …………………………………………………………………………………… 184

4.2 　現　　　寸 …………………………………………………………………………………… 197

4.3 　鋼 製 巻 尺 …………………………………………………………………………………… 201

4.4 　加工後の鋼材の識別 ………………………………………………………………………… 203

4.5 　け　が　き …………………………………………………………………………………… 207

4.6 　切断・切削加工 ……………………………………………………………………………… 213

4.7 　開 先 加 工 …………………………………………………………………………………… 232

4.8 　スカラップ加工 ……………………………………………………………………………… 235

4.9 　孔あけ加工 …………………………………………………………………………………… 254

鉄骨工事技術指針－工場製作編

目　　　　　次

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4.10　摩擦面の処理 ………………………………………………………………………………… 274

4.11　ひずみの矯正 ………………………………………………………………………………… 284

4.12　曲 げ 加 工 …………………………………………………………………………………… 292

4.13　組　立　て …………………………………………………………………………………… 300

4.14　仮　　　組 …………………………………………………………………………………… 322

4.15　免震・制振部材の取付け …………………………………………………………………… 324

4.16　CFT柱における留意点 ……………………………………………………………………… 331

4.17　付属金物類 …………………………………………………………………………………… 337

4.18　ピンおよびローラ …………………………………………………………………………… 340

4.19　NC機器等の使用上の注意事項および保守点検 …………………………………………… 341

4.20　安全・衛生 …………………………………………………………………………………… 342

4.21　鉄骨生産の自動化 …………………………………………………………………………… 352

５章　溶　　　接

5.1 　溶接方法の承認 ……………………………………………………………………………… 368

5.2 　溶接技術者 …………………………………………………………………………………… 369

5.3 　溶接技能者 …………………………………………………………………………………… 370

5.4 　溶接施工一般 ………………………………………………………………………………… 376

5.5 　完全溶込み溶接 ……………………………………………………………………………… 395

5.6 　隅 肉 溶 接 …………………………………………………………………………………… 405

5.7 　部分溶込み溶接 ……………………………………………………………………………… 409

5.8 　その他の溶接 ………………………………………………………………………………… 411

5.9 　被覆アーク溶接法（アーク手溶接法） ……………………………………………………… 412

5.10　ガスシールドアーク溶接法 ………………………………………………………………… 418

5.11　セルフシールドアーク溶接法 ……………………………………………………………… 432

5.12　サブマージアーク溶接法 …………………………………………………………………… 433

5.13　エレクトスラグ溶接法 ……………………………………………………………………… 446

5.14　スタッド溶接法 ……………………………………………………………………………… 454

5.15　ロボット溶接法 ……………………………………………………………………………… 461

5.16　新技術・新工法の紹介 ……………………………………………………………………… 473

5.17　溶接部の管理と検査 ………………………………………………………………………… 492

5.18　溶接部の補修 ………………………………………………………………………………… 507

６章　塗　　　装

6.1 　防せい（錆）の基本 ………………………………………………………………………… 515

6.2 　塗 装 計 画 …………………………………………………………………………………… 517

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6.3 　素 地 調 整 …………………………………………………………………………………… 518

6.4 　塗　　　料 …………………………………………………………………………………… 523

6.5 　塗 装 作 業 …………………………………………………………………………………… 526

6.6 　輸送時の養生 ………………………………………………………………………………… 530

6.7 　管理および検査 ……………………………………………………………………………… 532

6.8 　環境・安全 …………………………………………………………………………………… 535

７章　溶融亜鉛めっき工法

7.1 　溶融亜鉛めっきの種類と品質 ……………………………………………………………… 539

7.2 　溶融亜鉛めっき脆性 ………………………………………………………………………… 540

7.3 　めっき鋼構造物の設計・製作・施工 ……………………………………………………… 541

7.4 　溶融亜鉛めっき作業 ………………………………………………………………………… 559

7.5 　めっき後の矯正，試験・検査および補修 ………………………………………………… 564

7.6 　溶融亜鉛めっき高力ボルト接合 …………………………………………………………… 567

８章　検　　　査

8.1 　一 般 事 項 …………………………………………………………………………………… 586

8.2 　社 内 検 査 …………………………………………………………………………………… 598

8.3 　中 間 検 査 …………………………………………………………………………………… 616

8.4 　受 入 検 査 …………………………………………………………………………………… 624

8.5 　不具合の処置 ………………………………………………………………………………… 669

8.6 　溶接部の非破壊試験技術 …………………………………………………………………… 675

8.7 　超音波探傷検査の最近の技術動向 ………………………………………………………… 688

９章　発　　　送

9.1 　製品の仕分け ………………………………………………………………………………… 698

9.2 　輸送計画および発送 ………………………………………………………………………… 699

付　　　録

付１．鉄骨製作工場の性能評価 …………………………………………………………………… 711

付２．建築鉄骨に関連する社会動向（1996年版より抜粋） ……………………………………… 728

付３．品質管理用語 ………………………………………………………………………………… 737

付４．溶接記号（JIS Z 3021：2016）参考 ………………………………………………………… 747

付５．JIS Z 8101‒1：2015　統計 ‒用語及び記号 ‒ ……………………………………………… 749

付６．JIS Z 8101‒2：2015　統計 ‒用語及び記号 ‒ ……………………………………………… 753

付７．サブマージアーク溶接の承認試験 ………………………………………………………… 758

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付８．エレクトロスラグ溶接の承認試験 ………………………………………………………… 763

付９．組立て溶接技能者技量付加試験（AWS D1.1 4.23参考） ………………………………… 766

付10．建築鉄骨溶接技能者技量検定試験基準 …………………………………………………… 767

付11．建築鉄骨溶接ロボットの型式認証試験（抜粋） …………………………………………… 777

付12．AW検定　ロボット溶接オペレーター試験基準（抜粋） ………………………………… 783

付13．鋼材の識別表示標準（JSS I 02‒2017より抜粋） …………………………………………… 788

付14．摩擦面のさび色 ……………………………………………………………………………… 790

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