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主 催 一般社団法人建築設備技術者協会 一般社団法人日本能率協会
建築会館 ホール (東京都港区芝5丁目26番20号)会 場
2017年11月14日（火）～17日（金） 4日間会 期
建築設備技術会議20172017
建築設備技術会議第50回第50回
最新の情報・お申し込みは ⇒ JMA 建築設備技術会議
11月17日（金）
11月14日（火）
続・ZEBへの挑戦 ～運用と改修～9：00
～
12：00
続・ZEBへの挑戦 ～最新動向と普及対策～13：00
～
16：00
11月15日（水）
低炭素エネルギーの動向 ～導入事例と新たな展開～9：00
～
12：00
高効率システム構築への挑戦 ～様々なユーザーニーズへの対応事例～
13：00
～
16：00
11月16日（木）
ICT、IoTの活用 ～建築設備分野における実情と今後の展開～
9：00
～
12：00
BIMマネージメント戦略 ～ライフサイクルを通したデータ連携のありかた～
13：00
～
16：00
BCP、レジリエンス、リスクマネジメントの最新事例 ～様々なリスクを克服する施設・都市の構築に向けて～
9：00
～
12：00
続・ヒューマンファクターとスマートウェルネス ～環境設計の新たな視点とWELL認証～
13：00
～
16：00
S1
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S8
【50周年記念セッション】 建築技術の過去と未来 ■無 料●無料セッションのみのお申込みも
可能です。●S8セッションをお申込みいただくと、 自動的にお申込みとなります。
16：15
～
17：45S50
本会議は、1セッション（半日）で3単位取得できます。一般社団法人建築設備技術者協会は、建築CPD 情報提供制度に参加しています。
最新の活用状況は、公益財団法人建築技術教育普及センターホームページ http://www.jaeic.or.jp/navi_cpd/index.html をご参照ください。
「建築設備技術会議」は、建築CPD情報提供制度の認定プログラム(申請中)です。（S50を除く）
11月14日（火）
13：00
16：00
～
9：00
12：00
～
時日
■C 倉渕 隆 東京理科大学 工学部 建築学科 教授
■C 田辺 新一 早稲田大学 創造理工学部 建築学科 教授
S1
S2
第50回 2017 建築設備技術会議プログラム 会場／建築会館 ホール
空気調和・衛生工学会では2012年に策定された21世紀ビジョンの中で2030年までの「ZEB化技術の確立」が謳われています。ZEB定義検討小委員会が発足し、2015年にはガイドラインが発刊されました。一方、政府においても2020年までに新築公共建築物を、2030年までに新築建築物を平均でZEBとすることが目標に掲げられており、経済産業省ではZEBのためのガイドラインを2016年に公開しています。このような背景のもと、各所でZEBへの取り組みが行われ、研究段階を超えて現実に設計施工へと進む事例も増えつつあります。既に竣工後に1年以上を経過する物件も表れ始め、運用段階におけるZEB実現に関する課題も明らかになり始めました。本セッションでは近年竣工したZEB建築である安川電機本社棟と竹中工務店 東関東支店について、数年間の運用結果についてご紹介いただきます。さらに、実験集合住宅NEXT21において長期に渡って調査を重ねた結果をもとに、ZEBを実現するための暮らし方についてご報告いただきます。
近年、地球環境問題、エネルギーセキュリティの観点から、ZEB（ゼロ・エネルギー・ビルディング）が世界中で注目を集めています。従来ではZEBに関しては概念先行のきらいがありましたが、近年では行政によるZEBの定義や評価方法が確立され、それにもとづいたZEB認証制度が施行されるなど、より定量的な評価が可能となってきています。一方あまりに厳格な評価法に拘ると、自由な発想や技術的イノベーションを阻害してしまう危険性があることも指摘されています。そこで本セッションでは、近年新築されたZEB志向の代表的な建築物を紹介します。ここで導入された最新技術の説明を行うとともに、現在の認証制度と設計プロセスの関わり、並びに現在の評価手法の限界についても報告を行います。さらに、ZEBに留まらず、今後
よりサステナブルで健康な社会に貢献する建築を普及させるために、どのようなESG（環境・社会・ガバナンス）投資が必要になるのかについての議論も行います。
1 ZEBを超えた建築へ：ESG（環境・社会・ガバナンス）投資への序章
◆ ESG投資とは◆ オフィスビルに求められている環境・快適・健康性の評価◆ ZEBとBELSの重要性
S 田辺 新一 早稲田大学 創造理工学部 建築学科 教授
2 YKK80ビル ZEB化を支える環境設備計画◆ 快適性と省エネ性を高めた微気流併用放射空調システム◆ 都市型環境建築での普及性のある負荷削減と適切な負荷処理◆ 設計・施工・運用の各段階での一貫した性能検証と評価
S 水出 喜太郎 ㈱日建設計 エンジニアリング部門設備設計グループ 設備設計部長
3 雲南市役所新庁舎におけるZEBの実現◆ 地域の歴史・風土・資源を活かしたZEB庁舎の概要◆ 従来の設計基準に捕らわれない運用実態に即したZEB化設計手法の概要◆ コミッショニングによるシステム・エネルギー検証結果とZEB評価
S 竹部 友久 ㈱日本設計 環境・設備設計群グループ長 ソリューショングループ長
4 大型物販店舗におけるZEB化推進◆ ZEB化推進のコンセプト ◆ 店舗に導入した省エネルギー設備の事例◆ エネルギー削減予測と運用実績の比較
S 山中 裕二 大和ハウス工業㈱ 建築事業推進部企画開発設計部 環境・設備グループ 課長
1 安川電機本社棟 ～ZEBを目指したチューニング～◆ 自然エネルギーの活用◆ 各種実測結果◆ 一貫した施主との協働
S 岩間 寛彦 ㈱三菱地所設計 九州支店 チーフエンジニア
2 竹中工務店 東関東支店～実用ビルのネットZEB化改修～
◆ 改修を機会とした負荷の削減◆ 自然エネルギー利用と未利用エネルギーの最大化◆ エネルギー実績とZEB評価
S 田中 宏治 ㈱竹中工務店 東京本店 設計部 設備部門設備グループ長
3 次世代の住まいに向けた居住実験◆ 実験集合住宅NEXT21の概要◆ 次世代の暮らしを描く◆ 次世代の住まいへの提案と居住実験
S 加茂 みどり 大阪ガス㈱ エネルギー・文化研究所主席研究員
三菱地所設計 安田 健一 大阪ガス 加藤 弘之 工学院大学 富樫 英介担当委員
東京大学 大岡 龍三 関電工 留目 真行 日本設計 大串 辰雄 担当委員
続・ZEBへの挑戦 ～運用と改修～
続・ZEBへの挑戦 ～最新動向と普及対策～
11月15日（水）
13：00
16：00
～
9：00
12：00
～
時日
■C 田中 裕一 高砂熱学工業㈱ 事業革新本部 執行役員 副本部長 イノベーションセンター 新規事業開発部長
■C 亀谷 茂樹 東京海洋大学 海洋資源エネルギー学部門 学術研究院 教授
S3
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第50回 2017 建築設備技術会議プログラム 会場／建築会館 ホール
「省エネ」・「サステナブル」・「スマートエネルギー」等々、様々な言葉に姿を変えながら東日本大震災も乗り越えて、社会は低炭素化へと加速を続けてきました。ZEBが普及しつつある近年
では、省エネに加えて、創エネが期待されており、太陽光発電以外にも、燃料電池・水素・バイオマス・トリジェネ等の新エネルギーによる社会基盤作りへの優れた導入事例と展開が見られるようになりました。低炭素社会の実現に向けて
は、様々な手法や規模の取組みや試みが始まっており、我々技術者は試行錯誤を繰り返し、最善・最大の効果をあげるべく挑戦し続けています。今回は、50周年記念の建築設備技術会議に当たりますが、今後、75周年、100周年で振り返った際に、当時から低炭素エネルギーに対して、技術者が真摯に取り組んでいたと説明がされるかと想像しながら、本セッションを構成させて戴きました。
日本の最終エネルギー消費量の最近の状況は、産業部門での消費には抑制が働いており、運輸部門においては、横ばい、もしくは減少基調に転じているといわれているものの、全消費エネルギーの約1/3を占める民生部門については、未だ横ばいの状況といえます。この民生部門の省エネルギーを図る上で、機械器具等のエネルギー消費効率等の向上は極めて有効な手段と考えられ、トップランナー制度の導入等により、機器の高効率化が進んできていますが、さらに、これらの高効率機器を組み合わせ、システム全体の高効率化を図る取り組みも注目されています。本セッションでは、異なる空調
システムを組み合わせて、より要求品質の高い空調ニーズに対応する高効率システムや、未利用エネルギーを空調や給湯の熱源としてカスケード利用したシステム、最先端のデータセンターの事例を紹介していただきます。
1 再エネ由来水素の建物利用への取組み◆ 建物付帯型の水素エネルギー利用システムの構築◆ 仮想建物モデルによる運用シミュレーション◆ 街区レベルでの再エネ由来水素の利用
S 野津 剛 清水建設㈱ 技術研究所 水素技術グループ長
2 アグリプラントへのトリジェネレーション適用とエネルギー地産地消の取組み
◆ トリジェネへのストイキガスエンジン適用◆ 電源セキュリティー向上への取組み◆ 地産地消エネルギー利用
S 清水 明 JFEエンジニアリング㈱ 社会インフラ本部 主席
3 中山間地域における木質バイオマス利活用による地域循環モデル事業
◆ 森林整備・保全と林業の現状および先進的中山間地域モデルの紹介◆ 地域行政・森林組合・企業の3者による持続可能な木質バイオマス地域循環モデル事業◆ 自然資本を利用した新たな中山間地域の経済システムへの挑戦
S 水野 逸実 テクノ矢崎㈱ セールスエンジニア統括部 取締役 統括部長
4 バイオマスコージェネレーションの開発動向と導入事例◆ バイオマスの燃料化とエネルギー変換◆ バイオガスコージェネの設計上の留意点と導入事例◆ バイオディーゼルコージェネの取組みと事例紹介
S 林 清史 ヤンマーエネルギーシステム㈱ 営業統括部エンジニアリング部 ソリューション営業推進グループ 部長
1 ビル用マルチとセントラルの協調制御システム◆ 社会背景 ～更なる高効率化と室内環境の向上◆ モジュールチラー制御の高度化◆ ビル用マルチとセントラルの協調制御で年間を通した省エネ・快適性を実現
S 板田 武士 ダイキン工業㈱ 空調営業本部テクニカルエンジニアリング部 技術担当課長
2 次世代高効率データセンターへの取組み◆ 運用データ解析による高効率機器の開発 ～国内外の診断実績を基にした高効率機器の開発◆ 最適ゾーニングによる高効率化 ～高・中・低負荷にゾーニングした高効率システム◆ 制御システムによる高効率化 ～AIによる最適制御による高効率運転
S 池田 昌弘 高砂熱学工業㈱ 事業革新本部イノベーションセンター 新規事業開発部 担当部長
3 再生可能エネルギーを利用する複合型水熱源ヒートポンプシステムReHP®（リヒープ）の適用と運用実績◆ 再生可能エネルギー熱の利用拡大◆ 熱源と熱利用機器の複合化による高効率化◆ 取組み事例と運用実績
S 寺西 智博 鹿島建設㈱ 環境本部 環境ソリューショングループ 課長
4 まちの既存ストックを活用した地域貢献型商業施設◆ 下水再生水の高度複合利用◆ BEMS連携デマンドレスポンスシステム◆ 環境配慮技術の取組み
S 安心院 智 ㈱竹中工務店 大阪本店 設計部 設備部門 主任
大成建設 豊原 範之 新日本空調 竹内 信弘 久米設計 土岐 昇三 東京ガス 平田 和弘 担当委員
関西電力 三浦 光城 ダイキン工業 三品 孝 高砂熱学工業 山口 淳志担当委員
低炭素エネルギーの動向 ～導入事例と新たな展開～
高効率システム構築への挑戦 ～様々なユーザーニーズへの対応事例～
13：00
16：00
～
9：00
12：00
～
時日
■C 富樫 英介 工学院大学 建築学部 建築学科 准教授
■C 樋山 恭助 明治大学 理工学部 建築学科 専任准教授
11月16日（木）
S5
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ICT、IoTの活用は、各種産業分野において確実に浸透、発展しており、大量データの収集、解析能力の高度化も進み、私たちの社会生活や産業構造に大きく影響を与えています。ただし、建築の分野において、企画、設計から施工、運用管理の各プロセスを見ると、ICT、IoTの活用が十分に整った状況であるとは言えません。本セッションでは、「ICT、IoTの活用～建築設備分野における実情と今後の展開～」と題して、建設産業の中でみたIT施策の位置づけ、国策や将来展望等、空調熱源設備に採用した先進的制御システムの事例、石油化学プラントの運転管理実績から考察する今後のAI、IoT活用技術とそれらに関わる人材についてご講演いただきます。
建築設備を含めた建築業界におけるBIM（Building Information Modeling）導入の必然性は既に疑う余地が無く、本会議でも一昨年、昨年とBIMをテーマとしたセッションを企画し、その最前線を紹介してきました。今回は、BIMの将来像として描かれる建築のライフサイクルを通した活用を可能とする統合データベース構築に向け、プロジェクトにおけるBIMマネジメントのあり方からBIMマネージャーという新たな職能への期待、及びBIMを先導的に活用した成功事例や事業展開戦略を紹介して頂きます。本セッションを通した知識と経験の共有が、業界におけるBIM戦略を次なるステップ（設計/施工関係者間、そして建物所有者も含めたライフサイクルにおけるデータの相互共有）へ進展させる一助となることを期待しております。
1 建設産業をめぐるIT施策の動向と今後の戦略◆ 建設産業とIT施策は「切っても切れない関係」の訳◆ IT施策による建設産業の未来像◆ 建設市場、今後は正念場
S 秋山 寿徳 ㈱日刊建設通信新聞社 取締役 編集局長
2 あべのハルカスの熱源最適化制御システムとその導入効果
◆ 熱源最適化制御の概要◆ あべのハルカスの熱源最適化制御システム◆ 運転実績と導入効果
S 菊池 宏成 ㈱日立製作所 産業・水業務統括本部 技術開発本部 産業システム部 主管技師
3 IoT・AI技術活用とこれからのデータ人材～プラント運転管理事例からの考察～
◆ 今、注目のAIを題材に、AIの正体、限界から見るIoT時代の人の役割◆ AI等を活用したプロセス異常や設備異常の早期検知と未来変動予測技術
◆ これら新技術を活用するこれからの人材（データエンジニアとデータサイエンティスト）
S 髙井 努 アズビル㈱ アドバンスオートメーションカンパニーSSマーケティング部 第2グループマネジャー 兼DCS担当プロダクトラインマネジャー 兼アラームマネジメントコンサルタント
1 BIMによる設計プロセスの再構築とマネジメント◆ 日本型設計プロセスとBIM◆ BIMによる設計情報の統合化◆ BIMをうまく動かすためのマネジメント
S 吉田 哲 ㈱日建設計 設計部門3Dセンター室 兼 DDL室 兼 CGスタジオ 室長
2 誰のためのBIM？～設計施工プロジェクトにおけるBIM活用の実践～◆ 海外の設計施工プロジェクトでのBIM活用戦略◆ プロジェクトBIMマネージャによるBIMモデル・BIMチームの育て方◆ 生産性向上と低炭素化の実現に向けたBIMの位置づけとシナリオ
S 石澤 宰 ㈱竹中工務店 東京本店 設計部 設計第2部門設計4グループ 課長
3 BIMによるファシリティマネジメントの見える化◆ 建物ライフサイクルを見すえたBIMの導入◆ BIM実施計画とIPD◆ ファシリティを見える化するためのBIM
S 松岡 辰郎 ㈱NTTファシリティーズエンジニアリング＆コンストラクション事業本部 建築技術部 担当課長
NTTファシリティーズ 新 邦夫 アズビル 大津 宏治 新菱冷熱工業 宮﨑 久史担当委員
明治大学 樋山 恭助 日建設計 飯塚 宏 安井建築設計事務所 佐々木 尚担当委員
ICT、IoTの活用 ～建築設備分野における実情と今後の展開～
BIMマネージメント戦略 ～ライフサイクルを通したデータ連携のありかた～
最新の情報・お申し込みは ⇒ JMA 建築設備技術会議
プログラム内容（発表テーマ・スピーカ・発表の順番等）は変更になる場合がありますので予めご了承ください。
11月17日（金）
13：00
16：00
～
16：15
17：45
～
9：00
12：00
～
時日
■C 増田 幸宏 芝浦工業大学 システム理工学部 准教授
■C 野部 達夫 工学院大学 建築学部 建築学科 教授
※S8セッションを申込むと 50周年記念セッションも ご参加いただけます。
無 料
S7
S8
S50
■C コーディネータ ■S スピーカ （敬称略）
2011年の東日本大震災は未曾有の地震と津波による被害が大規模かつ広域的であったことから、多くの企業が事業の停止・縮小を余儀なくされたのはご存知のとおりです。一方で昨年4月に発生した熊本地震ではBCP（事業継続計画）の策定を怠らなかった企業の事業再開が早かったという事実があり、事業継続への対策の重要性が改めて浮き彫りになりました。今後、首都直下地震や南海トラフ地震などの発生確率が高いと言われていることを考慮すれば、自然災害や重大事故など、企業・団体活動を阻む事象に直面した際に生じる様々なリスクを想定し、それらを克服する施設、都市を構築しておくことが重要であることは言うまでもありません。本セッションでは、災害発生時の重要拠点となる施設のBCP、レジリエンス、リスク対策の最新事例やリスクマネジメントの実践例など、ハードとソフトの両面より幅広く事例を紹介していただきます。
オフィス空間における「健康的な働き方の促進」が、社会的な注目を集めています。経済産業省の「健康経営オフィスレポート」では、「快適性を感じる」など働く人々の健康を保持・増進する7つの行動が提案されています。また「快適な環境で健康に働けるか」を判断するため、国土交通省により、換気や採光など幅広い項目で総合的にオフィスの「働きやすさ」を数値化・評価し、基準を満たせば認証するという、新たな仕組みを作る動きが進められています。本セッションでは、昨年に続き、「人間的要素（ヒューマンファクター）」に配慮した環境設計にスポットをあて、さまざまな温熱環境指標に基づく新たな設計手法や米国で生まれた「WELL認証」の概要、国内外におけるスマートウェルネス建築への取組みの最新事例など、新たな環境設計の視点として参考となる具体的な知見を含め、ご講演いただきます。
1 浦安市新庁舎におけるBCP計画◆ 設備機能の信頼性向上 ◆ 空調・換気機能の維持◆ 給水・排水機能の維持
S 神谷 麻理子 鹿島建設㈱ 建築設計本部設備設計統括グループ チーフエンジニア
2 施設と地域の連携によるBCP◆ 非常時・平常時を想定した施設・コミュニティづくり◆ 取組み事例について ◆ 継続的な活動について
S 橘 雅哉 清水建設㈱ ecoBCP事業推進室 上席エンジニア
3 浜岡原子力発電所の緊急時対策所におけるリスクへの備えについて
◆ 新緊急時対策所設置の経緯◆ 自然災害、事故発生時に備えた設計◆ 緊急時対応活動をサポートする設備
S 小髙 敏浩 中部電力㈱ 浜岡原子力発電所 保修部 改良工事グループ 主幹
4 リスクマネジメントの実践～高活性医薬品製造施設における品質および封じ込め計画～◆ 高活性医薬品製造施設概要◆ 医薬品の製品品質に対するリスクマネジメント◆ 高活性物質の封じ込め計画とリスクマネジメント
S 三宅 功一 ㈱大林組 エンジニアリング本部 生産施設設計技術部 副部長
1 温熱環境の設計基準とスマートウェルネス建築◆ さまざまな温熱環境指標◆ 温熱環境に関する新たな設計手法の考え方◆ スマートウェルネス建築
S 秋元 孝之 芝浦工業大学 建築学部 建築学科 教授
2 WELL BUILDING STANDARD認証の概要◆ WELL BUILDING STANDARDの背景◆ WELL BUILDING STANDARDの概要（評価の流れ、評価項目）◆ WELL BUILDING STANDARDの事例および動向
S フランサ・ジオニジオ ㈱ヴォンエルフ
3 WELLビルディングへの取組み◆ WELLビルディング事例紹介 ◆ WELL認証取得の効果◆ WELLに関する今後の取組み
S 沢田 英一 清水建設㈱ ecoBCP事業推進室スマートコミュニティ推進部 主査
4 WELL認証の国内事例～大林組技術研究所本館～◆ WELL認証のための取組み◆ 申請において検証すべき事項◆ 日米における差
S 小野島 一 ㈱大林組 技術本部 統括部長
鹿島建設 溝畑 重利 中部電力 鈴木 正和 大林組 沼田 和清担当委員
■ 建築技術の過去と未来
S 川瀬 貴晴 千葉大学 グランドフェロー
パネル討 議（60分）（順不同）
S 川瀬 貴晴 千葉大学 グランドフェローS 柳井 崇 ㈱日本設計 常務執行役員 環境・設備統括S 野部 達夫 工学院大学 建築学部 教授（建築設備技術者協会 会長）S 永田 明寛 首都大学東京 都市環境学部 教授（建築設備技術会議 企画委員長）
竹中工務店 大宮 由紀夫 首都大学東京 永田 明寛 清水建設 的野 孝一担当委員
BCP、レジリエンス、リスクマネジメントの最新事例 ～様々なリスクを克服する施設・都市の構築に向けて～
続・ヒューマンファクターとスマートウェルネス ～環境設計の新たな視点とWELL認証～
【５０周年記念セッション】
一般財団法人日本科学技術連盟一般社団法人日本空調衛生工事業協会一般財団法人日本建築センター一般社団法人日本設備設計事務所協会連合会公益社団法人全国ビルメンテナンス協会一般財団法人日本建築設備・昇降機センター一般財団法人省エネルギーセンター一般社団法人日本電設工業協会一般財団法人日本規格協会一般社団法人日本冷凍空調工業会
一般社団法人電気設備学会一般社団法人日本冷凍空調設備工業連合会公益社団法人ロングライフビル推進協会一般財団法人ヒートポンプ・蓄熱センター一般社団法人日本ボイラ協会一般社団法人日本建設業連合会一般社団法人日本建築学会一般社団法人日本保温保冷工業協会日本暖房機器工業会一般社団法人日本エレベーター協会
公益社団法人日本建築士会連合会一般財団法人建築環境・省エネルギー機構一般社団法人日本建築士事務所協会連合会公益社団法人日本建築家協会全国管工事業協同組合連合会公益財団法人建築技術教育普及センター一般社団法人日本建材・住宅設備産業協会一般社団法人リビングアメニティ協会一般社団法人住宅生産団体連合会一般社団法人建築設備綜合協会
第50回 2017 建築設備技術会議 協賛
（申請中）
国土交通省 公益社団法人空気調和・衛生工学会
第50回 2017 建築設備技術会議 後援
（申請中）
委員長永田 明寛副委員長大岡 龍三委 員大津 宏治
新 邦夫
加藤 弘之沼田 和清溝畑 重利
三浦 光城留目 真行
土岐 昇三富樫 英介
首都大学東京 都市環境科学研究科 建築学域 教授
東京大学 生産技術研究所 人間・社会系 教授
アズビル㈱ ビルシステムカンパニー 統合営業本部 計装システム１部 １グループ マネージャー
㈱ＮＴＴファシリティーズエンジニアリング＆コンストラクション事業本部
総合エンジニアリング部 設備設計部門長大阪ガス㈱ エネルギー事業部 ビジネス戦略部㈱大林組 設計本部 設備設計部長鹿島建設㈱ 建築設計本部 設備設計統括グループ
グループリーダー関西電力㈱ お客さま本部 商品開発グループ 部長㈱関電工 営業統轄本部 エンジニアリング部 副部長
設計チームリーダー㈱久米設計 環境技術本部 環境設備設計部 副部長工学院大学 建築学部 建築学科 准教授
的野 孝一
竹内 信弘宮﨑 久史三品 孝豊原 範之山口 淳志
大宮由紀夫鈴木 正和
平田 和弘
飯塚 宏
大串 辰雄安田 健一樋山 恭助佐々木 尚
清水建設㈱ 設計本部 プロポーザル・ソリューション推進室ecoBCP計画部 部長
新日本空調㈱ 都市施設事業部 副事業部長 新菱冷熱工業㈱ 都市環境事業部 設計１部 設計２課 課長ダイキン工業㈱ 東京支社 渉外室長大成建設㈱ 設計本部 設備計画部 設備計画室長高砂熱学工業㈱ 事業革新本部
イノベーションセンター 新技術開発部 担当課長㈱竹中工務店 東京本店 設計部 設備部門 部長 設備担当中部電力㈱ 販売カンパニー 法人営業部
ソリューショングループ 課長東京ガス㈱ エネルギーソリューション本部
都市エネルギー事業部 開発営業部 副部長㈱日建設計 エンジニアリング部門 設備設計グループ
設備設計部 シニアエキスパート 技師長㈱日本設計 第1環境・設備設計群長㈱三菱地所設計 都市エネルギー計画部長明治大学 理工学部 建築学科 専任准教授㈱安井建築設計事務所 東京事務所 環境・設備部 部長
第50回 2017 建築設備技術会議 企画委員 （順不同・敬称略、2017年8月3日現在）
事業所名所属部署名役職名
主催団体の関連催しの配信を する しない
建築設備士登録者区分でご参加の方は必ず登録番号をご記入ください。
JMAマネジメントスクール 行 FAX： 03（3434）5505 申込受付：11月10日(金)17時まで※上記以降の申込は、満席を除き当日会場での受付となりますので名刺をご持参のうえ、ご来場ください。
参 加 申 込 書
開催期日
会 社 名(正式名称)
ふりがな
所 在 地
申込責任者
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加
者
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受付No.
お支払い予定日 月 日払
第50回 2017建築設備技術会議 2017年11月14日（火）～17日（金）
該当欄に 印をご記入ください。
□ A：建築設備技術者協会会員
□ B：日本能率協会法人会員
□ C：建築設備士登録者（本人のみ）
□ D：後援・協賛団体会員（団体名 ）
□ E：官公庁・大学
□ F：上記外電話番号 （ ）市外局番からご記入ください
（ ）市外局番からご記入ください
FAX番号
希望
希望
希望
参加証・請求書はこの方にお送りいたします。それ以外をご希望の場合は、【連絡希望事項欄】へご記入ください。
▲
● 参 加 料 （単価 円 × セッション ）……………… ￥
● テキスト合本申込 （ 部） …………………………………………… ￥
合計金額（消費税抜） …………………………………………………………………… ￥
参加証発行日 請求書発行日 領 収 日JMA使用欄
【日本能率協会への連絡希望事項欄】
建築設備士登録者区分でご参加の方は必ず登録番号をご記入ください。
参加されるセッションを○でかこんでください。
11/14 （火）
11/15（水）
11/16（木）
11/17（金）
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「建築設備技術会議」は、建築CPD情報提供制度の認定プログラムです。
参加申込規定 C
①申込書に必要事項をご記入のうえ、FAX又は郵送でお送りください。 また、インターネットからのお申し込みができます。②電話ではご予約のみの承りとなります。その場合でも申込書は必ずお送りください。③参加証・請求書は開催１か月前から発送を開始いたします。なお、１か月以内のお申込みの時は、申込書受領後１週間ほどで参加証・請求書を発送いたします。④参加料は請求書に記載されております、「お支払い期限」までに指定の銀行口座へお振込みください。期限までにお支払いいただけないお客様については、ご参加いただけない場合がございますのでご注意ください。なお、支払い期限が過ぎてしまう場合は、請求書の「入金連絡票」にてお振込み日のご連絡をお願いいたします。（振込み手数料については貴社にてご負担ください）■【期日が切迫してから申し込まれる場合】・参加定員等の関係で参加できない場合があります。あらかじめ電話にてご確認ください。
参加申込方法
●テキストは会場でお渡しします。●テキスト合本のみお申し込みの場合は、会期終了後にお送りいたします。●講義の録音・撮影はご遠慮ください。●参加申し込みをされた方には、主催団体の関連催しのご案内を送付させていただく事がありますのでご了承ください。
ご注意
参加予定の方のご都合が悪い場合は、代理の方がご出席ください。代理の方もご都合がつかない場合は、下記によりキャンセル料を申し受けますのでご了承ください。※キャンセルの場合は、必ずFAXまたはメールでご連絡ください。※当日無断で欠席された方も参加料全額をお支払いいただきます。 開催7日前(開催初日を含まず起算)～前々日･･･参加料の30％ 開催前日および当日･････････････････････参加料全額
キャンセル規定
◆一般社団法人建築設備技術者協会（JABMEE）では、個人情報の取扱いについて方針（プライバシーポリシー：http://www.jabmee.or.jp/policy/index.php）を定め、個人情報に関する情報の適正な収集・利用・管理と保護に努めております。ご記入いただきましたお客様の個人情報は、JABMEE主催の関連催し物のご案内をお送りさせていただく際に使用させていただきます。◆一般社団法人日本能率協会（JMA）では、個人情報の保護に努めております。詳細は小会の個人情報等保護方針（http://www.jma.or.jp/privacy/）をご覧ください。なお、ご記入いただきましたお客様の個人情報は、本催し物に関する確認・連絡およびJMA主催の関連催し物のご案内をお送りさせていただく際に使用させていただきます。◆本会議のご参加受付、請求書・参加証発行の事務手続きにつきましては、一般社団法人日本能率協会（JMA）にて担当しております。
個人情報のお取り扱いについて
天災地変や伝染病の流行、研修会場・輸送等の機関のサービスの停止、官公庁の指示等の小会が管理できない事由により研修内容の一部変更および中止のために生じたお客様の損害については、小会ではその責任を負いかねますのでご了承ください。
免責事項
一般社団法人日本能率協会 産業振興センター 建築設備技術会議事務局TEL 03(3434)0587(直通)
プログラム内容のお問い合せ先
JMAマネジメントスクール 一般社団法人日本能率協会〒100-0003 東京都千代田区一ツ橋1-2-2 住友商事竹橋ビル 14階FAX 03(3434)5505 TEL 03(3434)6271 ＜受付時間＞月～金曜日9：00～17：00（ただし祝日を除く）※2018年1月よりオフィスを港区芝公園に移転します。（予定） 詳細はホームページにてご確認ください。
参加申込先
①参加料には申込セッションのテキスト代が含まれています。②複数セッションにお申し込みの場合は、交替参加も可能です。但し、建築設備士登録者の場合、ご本人以外の方の交代参加、代理参加は認められません。ご本人が参加できない場合はキャンセル扱いとさせていただきます。③「官公庁・大学」の区分対象には、国や自治体の所管する各種法人は含まれません。参加料請求先は所属する「官公庁・大学」のみとさせていただきます。・法人会員ご入会の有無につきましては、下記にてご確認ください。一般社団法人建築設備技術者協会 http://www.jabmee.or.jp/nyuukai/index.php一般社団法人日本能率協会 https://www.jma.or.jp/membership/
★一度の申込のセッション数に適用されます。 ★無料セッション（S50）は、セッション数に含みません。
D：後援・協賛団体会員E：官公庁・大学F：上記外
A：建築設備技術者協会会員B：日本能率協会会員C：建築設備士登録者（本人のみ）
合計１～３セッション参加区分 合計４セッション以上（★）
１９，０００円／１セッション
２０，０００円／１セッション１０，０００円／１セッション
２１，０００円／１セッション
１７，０００円／１セッション
１８，０００円／１セッション
１９，０００円／１セッション
テキスト合本販売価格(消費税抜)
S1～S8参加者24,000円/冊上記以外
43,000円/冊
参加料 （消費税抜）※本事業開催最終日の消費税率を適用させていただきます。
※ご購入時の消費 税率を適用させ ていただきます。
〒
氏 名
住 所
フリガナ
事業所名所属部署名役職名
氏 名
フリガナ
主催団体の関連催しの配信を する しない
申込責任者と異なる場合はご記入ください。
〒
氏 名
住 所
フリガナ
事業所名所属部署名役職名
主催団体の関連催しの配信を する しない
申込責任者と異なる場合はご記入ください。
S50S8・S50
S50S8・S50
JMA 建築設備技術会議
●交通のご案内・JR山の手線･京浜東北線 ｢田町駅｣三田方面出口より 徒歩3分・地下鉄都営三田線･浅草線 ｢三田駅｣JR田町駅方面 出口より徒歩3分※地下鉄でお越しの場合、 A3出口から出て、コンビニ エンスストア（ローソン）が ある角を左へ。 専門学校を通り過ぎると 建築会館です。
会場案内〒108-8414 東京都港区芝5-26-20 TEL 03-3456-2051（代） ●会場への自家用車・二輪車での 来場はご遠慮ください。
建築会館 1階 ホール
建築会館ホール案内図
建築会館
都営地下鉄線「三田駅」出入口
田町駅
●無料セッションのみのお申込みも可能です。●S8セッション（11月17日）をお申込みいただくと、自動的にお申込みとなります。
無料セッション参加のご案内
対象となる無料セッション
S50：【50周年記念セッション（11月17日）】
FAX：03(3434)5505TEL: 03(3434)6271(直通)E-mail： [email protected]〈受付時間〉月～金曜日 9:00～17:00(ただし祝日を除く)
参 加申込先
JMAマネジメントスクール 一般社団法人日本能率協会〒100-0003 東京都千代田区一ツ橋1-2-2 住友商事竹橋ビル 14階※2018年1月よりオフィスを港区芝公園に移転します。（予定） 詳細はホームページにてご確認ください。
