４　　

月

日 月 火 水 木 金 土

10　　

月

日 月 火 水 木 金 土１ ２ ６日（水）入学式

　　　　新入生ガイダンス（予定）11日（月）学位論文等研究計画発表会（予定）13日（水）前期授業開始19日（火）履修登録変更期限下旬　日本学生支援機構奨学生募集

１３ ４ ５ ６ ７ ８ ９ ２ ３ ４ ５ ６ ７ ８ ９日（日）・10日（月）大学祭（予定）

10 11 12 13 14 15 16 ９ 10 11 12 13 14 15 11日（火）休講日

17 18 19 20 21 22 23 16 17 18 19 20 21 22 15日（土）月曜授業日

24 25 26 27 28 29 30 2330

2431 25 26 27 28 29

５　　

月

日 月 火 水 木 金 土

11　　

月

日 月 火 水 木 金 土１ ２ ３ ４ ５ ６ ７ ７日（土）火曜授業日 １ ２ ３ ４ ５８ ９ 10 11 12 13 14 上旬　北海道情報大学貸付金

　　　奨学生募集 ６ ７ ８ ９ 10 11 1215 16 17 18 19 20 21 13 14 15 16 17 18 19 17日（木）履修削除締切（後期開講科目）

22 23 24 25 26 27 28 20 21 22 23 24 25 2629 30 31 27 28 29 30

６　　

月

日 月 火 水 木 金 土

12　　

月

日 月 火 水 木 金 土１ ２ ３ ４ ３日（金）履修削除締切

（通年・前期開講科目） １ ２ ３５ ６ ７ ８ ９ 10 11 10日（金）創立記念日：通常授業日 ４ ５ ６ ７ ８ ９ 10 ５日（月）～７日（水）※授業終了後

学位論文等事前審査会（３月修了者）12 13 14 15 16 17 18 17日（金）休講日（創立記念日の振替） 11 12 13 14 15 16 1719 20 21 22 23 24 25 17日（金）・18日（土）体育祭（予定） 18 19 20 21 22 23 2426 27 28 29 30 25日（土）月曜授業日 25 26 27 28 29 30 31 27日（火） 木曜授業日

７　　

月

日 月 火 水 木 金 土 １　

月（二十九年）

日 月 火 水 木 金 土１ ２ １ ２ ３ ４ ５ ６ ７

３ ４ ５ ６ ７ ８ ９ ８ ９ 10 11 12 13 14 10日（火）学位論文等提出期限（３月修了者）

10 11 12 13 14 15 16 15 16 17 18 19 20 21 20日（金）振替授業日

17 18 19 20 21 22 23 22 23 24 25 26 27 28 27日（金）後期授業終了24

31 25 26 27 28 29 30 29 30 31 31日（火）学位論文等公開発表会（３月修了者）

８　　

月

日 月 火 水 木 金 土 ２　

月（二十九年）

日 月 火 水 木 金 土１ ２ ３ ４ ５ ６ ６日（土）金曜授業日

　　　　前期授業終了９日（火）学位論文等中間報告会

（３月修了者）　　　　（兼）学術奨学生選考会　　　　学位論文等事前審査会

（９月末修了者）　　　　学位論文等提出期限

（９月末修了者）

１ ２ ３ ４７ ８ ９ 10 11 12 13 ５ ６ ７ ８ ９ 10 1114 15 16 17 18 19 20 12 13 14 15 16 17 18 中旬　学位論文等最終面接試験

（３月修了者）21 22 23 24 25 26 27 19 20 21 22 23 24 2528 29 30 31 26 27 28

９　　

月

日 月 火 水 木 金 土 ３　

月（二十九年）

日 月 火 水 木 金 土１ ２ ３ １ ２ ３ ４

４ ５ ６ ７ ８ ９ 10 中旬　学位論文等最終面接試験（９月末修了者） ５ ６ ７ ８ ９ 10 11 ７日（火）修了者発表（予定）

11 12 13 14 15 16 17 16日（金）後期授業開始 12 13 14 15 16 17 18 16日（木）学位記授与式

18 19 20 21 22 23 24 19 20 21 22 23 24 2525 26 27 28 29 30 26 27 28 29 30 31

2016年度【平成28年度】　　学　年　暦

授業日数月 火 水 木 金

前期 16 16 16 16 16後期 16 16 16 16 16合計 32 32 32 32 32

：授業日 ：学位論文等審査関係日程

目　　　　次

大学院生の皆さんへ　����������������������������������　１

建学の理念、本学の使命・目標、教育目的、本学の特色　������������������　２

１．大学院の目的　�����������������������������������　３

２．大学院の概要　�����������������������������������　３

３．経営情報学研究科の教育課程　����������������������������　３

４．学生生活の手引き　���������������������������������　６

５．講義等の内容　�����������������������������������　23

　学　則　等

　　　北海道情報大学大学院学則　���������������������������� 110

　　　北海道情報大学学位規則　����������������������������� 121

　　　北海道情報大学学位論文等に関する取扱細則　�������������������� 125

　　　北海道情報大学大学院学費納入規程　������������������������ 128

　　　北海道情報大学奨学生規程　���������������������������� 131

　　　北海道情報大学大学院研究生規程　������������������������� 137

　　　北海道情報大学外国人留学生に関する規程　��������������������� 139

　　　北海道情報大学私費外国人留学生授業料減免規程　������������������ 141

　　　北海道情報大学学生表彰規程　��������������������������� 143

　　　北海道情報大学学内ネットワーク運用に関する規則　����������������� 144

　校舎配置図　������������������������������������� 146

－ 1 －

大学院生の皆さんへ大学院研究科長　渡

わた

　部なべ

　重しげ

　十と

　世界の各地で勃発する争い、地球温暖化に伴う異常気象など、あらゆる情報が瞬時に世界をめぐる時

代に入りました。GNSS 衛星を利用した GNSS センサーの小型化により、誰もが携帯情報端末で位置情

報を把握できるようにもなりました。安価で小型のセンサーが社会に広まることで、様々なかつ膨大な

情報が世界中にあふれています。

　情報・通信機器だけでなく、物体（モノ）に通信機能を持たせ、インターネットに接続し相互に通信

することで、制御や計測などを行う「モノのインターネット、IoT：Internet of Things」が始まってい

ます。IoT で得られる膨大なデータ（ビッグデータ）と ICT（情報通信技術）を活用することで、より

豊かな社会を私たちは実現しようとしています。私たちの情報化社会は、その黎明期から今日まで非常

なスピードで進化・変革を繰り返してきました。インターネットなど、私たちの生活全般を取り巻く環

境は、ICT 抜きでは存在できないような社会になりつつあります。今後もこの傾向はとどまるところ

を知らず、多くの新しい産業分野が出現し、予想さえ出来ない新しい価値や文化が生み出される可能性

を持っています。

　IT 社会の到来と国際情報化の幕開けに先駆け、「情報」を大学名に取り入れて開学した北海道情報大

学は、「産学協同の精神の下、豊かな国際性、創造力ある人間性を涵養し、実学に裏付けられた実践的

な専門教育を通して、我が国の国際情報通信社会の進展に貢献する高度情報通信技術者を育成する」こ

とを使命としています。「情報化社会の新しい大学と学問の創造」を建学の理念とし、情報社会・文化

の進展に寄与する人材育成を教育目標としています。本学大学院経営情報学研究科は 1996 年（平成 8 年）

に開設され、経営や情報、マルチメディアなどの専門分野においてより豊富な学識と実践的で高度な専

門知識及び技術修得を追究し、創造性豊かな社会人・技術者・研究者並びに先端科学技術の発展に貢献

できる有為な人材を育成することを目的としています。学部教育を基礎として社会の様々な分野で利用

できる高度な知識と技術を講義や演習さらには研究開発を通して学びます。アカウンティング・マネジ

メント、システムデザイン、クリエイティブメディアの 3 分野を本学大学院の研究開発分野とし、問題

発見能力とその解決力を育成すべく、実践的な場を想定したカリキュラムを用意し、これからの社会に

おいて活躍しうる人材の育成を目指しています。そのためには、生涯にわたって主体的に学ぶ力、情報

通信技術社会に役立つ高度な情報技術と専門知識、国際感覚やモラルなど豊かな人間性、コミュニケー

ションとプレゼンテーション能力、自ら問題を見つけ出し解決のために工夫できる能力、知識のみでは

なく生きるための知恵が必要です。本学大学院で、これらの知識の獲得、能力の育成と発展を期待して

います。本学大学院では 200 名ほどの修了生を社会に送り出しました。修了生は、それぞれの分野で専

門知識や技術を生かして活躍しています。

　情報とは、コンピュータやプログラムだけを指す言葉ではありません。人と人の結びつき、人と社会

の結びつきを、より強く、楽しく、身近なものへと変えていく手段に、情報はなっています。本学大学

院で情報通信技術を基礎とした情報社会で必要な知識と技術を学び、豊かな生活と社会で活躍できる人

になることを期待しています。

－ 2 －

建 学 の 理 念　北海道情報大学は、平成元年に我が国の情報化社会の黎明期に情報教育の新しい扉を拓いた、学園創立者松尾三郎博士によって、「情報化社会の新しい大学と学問の創造」を建学の理念として開学した大学です。

本学の使命・目標　IT 社会の到来を告げる国際情報化の幕開けに先駆け、「情報」を大学名に取り入れて開学した北海道情報大学は、「産学協同の精神の下、豊かな国際性、創造力ある人間性を涵養し、実学に裏付けられた実践的な専門教育を通して、我が国の国際情報通信社会の進展に貢献する高度情報通信技術者を育成する」ことを使命としています。　本学は、北海道開拓のシンボル・野幌原生林の豊かな自然につつまれたキャンパスを研究・教育の創造的なふれあいの場として、あるいは先端的な通信教育により全国に展開されている学びの場において、

「情報」を核にその応用範囲を広げていく「情報の総合大学」として IT 社会の発展に寄与するために、以下のような機能を果たすことを目標としています。

　　●情報を核とする高度な専門職業人養成機能　　●国際性と豊かな人間性を育む教養教育機能　　●情報に関わる通信教育の拠点機能　　●地域貢献・産学連携機能

教　育　目　的　21 世紀において、われわれを取り巻くすべての社会構造は今や IT 抜きでは成り立ちません。このような状況に鑑み、本学の教育では、明日の高度情報通信社会の担い手にふさわしい情報技術と知識、およびそれを支える幅広い教養と各種専門分野にまたがる知識の習得に裏打ちされた高度 IT 技術者を育成することを目標に掲げています。また、国際情報化に適応できる国際性豊かな人材、情報に付加価値を生み出す幅広い教養、感受性、モラル、コミュニケーション能力を備えた人間力に優れた人材を育成することを目指しています。

●生涯にわたって自ら主体的に学ぶ力を育成する自己啓発教育●ＩＴ社会に役立つ高度な情報技術と専門知識を身につける実践教育●国際感覚やモラルなど豊かな人間性を養う人格教育●コミュニケーションとプレゼンテーション能力を涵養する自己表現啓発教育●自ら問題を見つけ出し、その解決のために自身で工夫できる問題発見・解決能力育成教育●知識のみではなく生きるための知恵を啓発する全人教育

本 学 の 特 色●現代社会の全てのコア技術であるＩＴを基盤とした各種専門分野のカバー●最先端の研究と教育を可能にする産・学・研トライアングル● e-Learning や遠隔授業を含む最新の通信教育システム●全国の情報専門学校との提携による情報教育ネットワーク●公開講座活動や施設開放による地域に開かれた大学

－ 3 －

１．大学院の目的　北海道情報大学大学院は、経営や情報、マルチメディアなどの専門分野においてより豊富な学識と実践的で高度な専門知識及び技術修得を追究し、創造性豊かな研究者並びに先端科学技術の発展に貢献できる有為な人材を育成することを目的とします。

２．大学院の概要　　　　　　　　　　　　経営情報学研究科　　　　　　　　　　　　　　専　 攻 　名：経営情報学専攻（修士課程）　　　　　　　　　　　　　　標準修業年限：２ 年　　　　　　　　　　　　　　入 学 定 員：15 名　　　　　　　　　　　　　　学　　　　位：修 士（経営情報学）

３．経営情報学研究科の教育課程　本学経営情報学研究科は高度情報通信社会に貢献しうる人材を育成するものであり、経営学系と情報学系の学際的領域である経営情報学を専攻とし、次の３分野を設定しています。

　　①　アカウンティング・マネジメント分野　　②　システムデザイン分野　　③　クリエイティブメディア分野

①　アカウンティング・マネジメント分野　グローバル化時代に要請される新しいビジネス戦略に関連して、社会的にニーズの高いアカウンティング領域およびマネジメント領域における高度の専門職業人養成に向けた実践的教育を行います。　当該分野に属する科目は、以下のとおりです。

科　　　　目　　　　名 単 位 数財務会計Ⅰ ２財務会計Ⅱ ２管理会計論Ⅰ ２管理会計論Ⅱ ２簿記理論Ⅰ ２簿記理論Ⅱ ２税務会計Ⅰ ２税務会計Ⅱ ２財務諸表実習Ⅰ ２財務諸表実習Ⅱ ２税務会計実習Ⅰ ２

－ 4 －

税務会計実習Ⅱ ２簿記実習Ⅰ ２簿記実習Ⅱ ２企業家精神Ⅰ ２企業家精神Ⅱ ２日本企業経済論 ２マーケティング論 ２ホリスティックマーケティング論 ２マネジメントサイエンス／オペレーションズリサーチ ２ビジネスインテリジェンス ２中国ビジネス論Ⅰ ２中国ビジネス論Ⅱ ２クリエイティブビジネス分析 ２クリエイティブビジネスプラニング ２北東アジア国際関係論 ２ビジネスプラン ４意思決定技術 ４起業家事例研究 ４

②　システムデザイン分野　ユビキタスコンピューティング環境を支えるさまざまな情報技術に関する実践的な内容により、高度の情報処理技術者養成および情報処理の分野における専門知識とスキルを修得した高度専門職業人の養成を目指します。　当該分野に属する科目は、以下のとおりです。

科　　　　目　　　　名 単 位 数ソフトウェア工学Ⅰ ２ソフトウェア工学Ⅱ ２データ解析特論 ２情報システム設計特論 ２プログラミング言語論 ２実践プログラミング ２実践アジャイル開発論 ２実践システム設計・開発・管理論 ２データベースシステム ２データベースシステム演習 ２オペレーティングシステム特論Ⅰ ２オペレーティングシステム特論Ⅱ ２システム工学 ２メタヒューリステックス ２オントロジー工学概論 ２応用オントロジー工学 ２情報ネットワーク ２現代ネットワーク技術論 ２ネットワーク実習 ２ネットワークセキュリティ論 ２実践情報セキュリティシステム開発論 ２セキュリティ技術論 ２情報数理学Ⅰ ２情報数理学Ⅱ ２音声情報処理 ２

－ 5 －

複雑系情報処理Ⅰ ２複雑系情報処理Ⅱ ２Web システム設計論 ２宇宙情報学 ２宇宙科学技術論 ２

③　クリエイティブメディア分野　ディジタルメディア世界を切り拓く基礎となる種々の情報処理、および創造的なコンテンツ・作品づくりのためのメディアコンテンツ制作、メディアデザイン等に関する専門知識やスキルを修得し、関連する専門職業分野を担う人材育成を目指します。　当該分野に属する科目は、以下のとおりです。

科　　　　目　　　　名 単 位 数画像処理 ２アイディアメイキング ２環境情報デザイン論 ２2Dグラフィックスプログラミング ２3Dグラフィックスプログラミング ２映像メディアセンシング演習 ２映像処理 ２知識マネジメント論 ２知識マネジメント実習 ２感性情報デザイン論 ２感性デザイン ２

　　分野共通の必修科目は、以下のとおりです。

科　　　　目　　　　名 単 位 数経営情報学演習Ⅰ ８経営情報学演習Ⅱ ４

学生生活の手引き

－ 6 －

４．学生生活の手引き

Ⅰ．学修に関して

　本研究科は、１年次から学生個々に指導教員がつき、その指導のもとで学修 ･ 研究を行います。

◆ 学期・授業時間について　（1）学　期

前　期 4 月 1 日 ～ 9 月30日後　期 10月 1 日 ～ 3 月31日

　　　ただし、授業は学年暦によります。

　（2）授業時間

１　講　時 ２　講　時 ３　講　時 ４　講　時 ５　講　時9：00 ～ 10：30 10：40～12：10 12：55 ～ 14：25 14：35 ～ 16：05 16：15 ～ 17：45

◆ 履修登録について　当該年度に履修する科目の登録は、指導教員の指導・承認を受けたうえで履修登録届を提出することにより行います。履修については、17 頁からの「Ⅳ．履修に関して」を十分踏まえて履修計画を立ててください。

◆ 授業について　教員のやむを得ない事情によって、授業の日時等を変更することがあります（休講・補講等）。その場合は、都度掲示します。　また、研究科の授業は概ねゼミナール形式なので、学生の欠席で授業が成立しない場合があり得ます。やむを得ず欠席しなければならないときは、事前に科目担当教員に了解をとってください。

◆ 使用教材について　23 頁からの「５．講義等の内容」の各科目の使用教科書を参照し、各自、書店等で購入してください。

◆ 成績評価について　履修した科目について、学期末又は年度末に成績評価を行います。評価方法については、23 頁からの「５．講義等の内容」の各科目の成績評価方法を参照してください。修得した単位については、10 月上旬又は３月上旬に成績表を配付します。　また、成績評価指数として GPA（Grade Point Average）を算出します。これは、研究指導、学生表彰・奨学生選考等に利用するものです。成績表に記載しますが、単位修得・学業成績証明書には記載しません。　算出方法及び成績評価基準表は次のとおりです。算出方法の母数の履修登録単位数総和には評価が不可となった科目の単位数も算入されます。

　算出方法　　ＧＰＡ ＝（修得科目の単位数×当該科目 GP）の累計 ／ 履修登録単位数総和　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 ※小数点以下第３位四捨五入

－ 7 －

　成績評価基準表

評　価 ＧＰ 点　　数 合　　否

優４ 100 ～ 90点

合　格３ 89 ～ 80点

良 ２ 79 ～ 70点可 １ 69 ～ 60点

不可 ０ 59 ～ 0点 不合格

◆ 修士論文又は特定課題研究の審査について　修士課程を修了するためには、修士論文又は特定課題研究（以下「学位論文等」という。）を提出し、審査を受けなければなりません。審査に合格すると、この学位論文等を中心とした最終試験が実施されます。121 頁からの『北海道情報大学学位規則』 及び『北海道情報大学学位論文等に関する取扱細則』 をよく読み、内容を十分把握しておいてください。

◆ 修了について　本学大学院に２年以上（優れた業績を上げた者は１年以上）在学し、修了に必要な単位を修得、学位論文等の審査・最終試験に合格し、かつ学費を完納した者に修了を認め、学位記および修士（経営情報学）の学位を授与します。　修了に必要な単位については、17 頁からの「Ⅳ．履修に関して」を参照してください。

◆ 大学院生室について　大学院生が学修や研究をするための大学院生室を設けています。これは、全大学院生が使用する共同研究室ですので、使用にあたっては次の点に注意してください。

（1）使用時間

曜　　日 通　　　常 時　間　外 時間外（宿泊）月～金曜日 7：00 ～ 22：00 22：00 ～ 24：00

0：00 ～ 7：00土曜日･日曜日･祝日 　　　　　 7：00 ～ 24：00

（2）注意事項　・事務局の夏季・冬季休業期間は、土曜日・日曜日・祝日扱いとします。また、入学試験等本学が

指定する日は使用できません。　・時間外使用時は、「大学院生室時間外使用票」に必要事項を記入の上、必ず事前に守衛室に提出

してください。　・ 0：00から7：00までは宿泊扱いとなり、この間は原則として入退館できません。また、使用でき

るのは eDC タワー内９階フロアのみとなります。　・大学院生室の設備・備品等は、教育研究のための共有財産です。将来にわたり使用するものなの

で大切に取り扱ってください。　・大学構内の備品は全て設置場所が登録されており、無断で移動することはできません。移動する

ときは、「備品・機械装置移動届書」を大学院係に提出してください。　・大学院生室には学修・研究活動に必要なものを除き、私物等の持ち込みは原則としてできません。

とくに電気機器は、安全面の問題があるので持ち込みは禁止します。　・本学は決められた場所以外は全館禁煙ですので、厳守願います。

－ 8 －

◆ 大学院生に対する補助について（1）コピー料金の補助

　学生１人当たり年間2,000枚分を補助します。年度初めに2,000度数のコピーカードを貸与しますが、原則として再発行できませんので、紛失・破損等に注意し、大切に使用してください。ただし、破損時は交換できる場合もありますので、大学院係に問い合わせてください。修了・退学等で学籍を喪失するときは使用状況に関わらず速やかに返却しなければなりません。

（2）学会登録費等の補助　大学院生及び大学院特別科目等履修生（演習Ⅰ履修者のみ）が学会に登録を希望する場合、それに関わる登録費等（年会費・研究会費・論文誌講読費）を大学で補助します。補助できるのは在学期間中のみで１学会分のみです。複数の学会に登録を希望する場合、２つ目以降は自己負担となります。　【登録方法について】　　①　各自、学会に入会の申し込みをする。　　　　　※申し込む際は、必ず北海道情報大学○○○○（自分の氏名）とすること。　　②　登録費等請求書を大学院係に提出する。　　　　　※登録費等請求書の宛名には申し込んだ時の氏名が記載されていること。

（3）学会発表時における交通費・宿泊費の補助　大学院生及び大学院特別科目等履修生（演習Ⅰ履修者のみ）が学会および学会が主催する研究会等で発表を行う場合、交通費・宿泊費を大学で補助します。　補助金額は、１人あたり年間 50,000 円までとし、交通費・宿泊費とも事後払いとなります。　【交通費の補助】道内の学会 － JR 運賃（領収書不要）　　　　　　　　 道外の学会 － 航空機運賃（領収書必要）　＜道内で実施される学会で発表する場合について＞

①　補助の適用地域：「野幌駅」を発着地として、「発表会場の最寄りの駅」（以下「目的地」という）までの JR での営業キロ数（線路上の距離数）が 70㎞以上の地域。

②　交通費補助対象　・運　　賃：「野幌駅」を発着地として、目的地までの運賃。

ただし、「野幌駅」より居所が目的地に近い場合は発着地を「居所から最寄りの駅」としますが、都合で大学に立ち寄ってから目的地へ向かう場合は発着地を「野幌駅」とします。

　　・特急料金：「野幌駅」から目的地までの片道の距離が 100km を超える場合に、特急料金（指定席料金含む）を適用できます。

　　　　　　　ただし、100㎞未満の場合は普通料金での補助となります。

　【宿泊費の補助】１泊につき 9,500 円（領収書不要）JR（道内適用）又は航空機（道外適用）と宿泊を別々（乗り物と宿泊がセットでないもの）で手配する場合に補助します。

　【注意事項】①　JR（道内適用）又は航空機（道外適用）と宿泊がセットになったプラン（イベント付は除く）

で学会発表に行く場合は、交通費・宿泊費別の支給ではなく、そのプランでかかった金額の補助となります（手数料は除く）。

②　交通費補助の申請時に次のものは領収書（「北海道情報大学○○○○（自分の氏名）」宛）を必要とするので、受け取り忘れのないよう注意してください。領収書がない場合は補助できません。

　・JR 又は航空機と宿泊のセットプラン（イベント付は除く）を手配

－ 9 －

　・航空券のみを手配　　※領収書には、必ず但し書きをつけてください。　　　（例：○月○日～○月○日まで札幌－東京パック代として　　　　　 ○月○日札幌－羽田、○月○日羽田－札幌航空券代として）③　次に該当するものは、補助できません。　・道外で発表する場合の「発着地－新千歳空港間」の JR 運賃等　・「発表会場の最寄りの駅」及び「各空港」から発表会場までのバス・地下鉄等運賃　・道内（例：丘珠－函館）の航空機運賃　・野幌駅から JR での営業キロ数（線路上の距離数）が 70km 未満の地域での発表　・海外での発表　・クレジット決済④　事情により、上記基準外での補助を希望する場合は、必ず事前に大学院係に相談してください。

　【学会及び学会が主催する研究会などから交通費等の補助を受けられる場合の取扱い】　　①　全額補助を受けられる場合　　　　大学からの補助は、行いません。　　②　一部補助を受け、かつ大学からも補助を受ける場合

　大学では、学会発表時にかかる交通費・宿泊費の総額のうち、学会及び学会が主催する研究会からの補助額との差額について、本学の補助金額の範囲内で補助します。　この場合、航空機運賃等の領収書を大学院係に提出する際に、補助を受けた額が証明できる書類（通帳コピーや補助額が印字された文書など）を添付してください。

　【申請手順】①　「学会発表計画書」の提出

　当該年度（４月～３月）に実施される学会で発表の計画がある学生は、指導教員の承認を受けた「学会発表計画書」を速やかに提出してください。

②　「旅行計画書」の提出　学会で発表することが決定したら、発表する２週間前までに「旅行計画書」および大会プログラム（本人の発表テーマ・日時・氏名が確認できるもの）を大学院係へ提出してください。

③　交通費等の申請方法　学会発表後、航空機運賃等の領収書（「北海道情報大学」宛）を大学院係へ提出してください。後日、会計課から現金で支給します。なお、学会及び学会が主催する研究会から一部補助を受けている場合は、補助額が証明できる書類（通帳のコピーや補助額が印字された文書）も添付してください。

④　「報告書」の提出　補助の有無にかかわらず、学会発表後、原則として２週間以内に指導教員の承認を受けた「報告書」を大学院係へ提出してください。

　【備考】　学会での発表は、あくまでも各個人の責任において参加 ･ 発表するものであり、交通費 ･ 宿泊費の補助を受けることをもって、大学から出張を命じられたということにはなりません。

◆ 資格取得支援について　学生が在籍中に本学大学院が定める資格を取得した場合、その受験料を在籍中２回まで補助します。詳細は別途お知らせします。

－ 10 －

Ⅱ．学籍及び事務手続きに関して

◆ 学籍番号について　学籍番号は次のような構成になっています。大学院での各種の書類・手続き等に必要なので、自分の学籍番号は必ず覚えておいてください。

　　　　16 － 8 － 1 － 1 － 00

◆ 学生証について　学生証は、本学の学生であることを証明するものです。常に携帯し、請求時はいつでも呈示できるようにしてください。なお、学生証は、修了・退学等で学籍を喪失する場合は速やかに返還しなければなりません。

（1）有効期間　学生証の有効期間は、標準修業年限（２年）の期間です。なお、標準修業年限を超えて在籍する場合は、１年毎となります。また、裏面の年度等を記載したシールは、年度が改まるごとに貼りかえが必要です。貼りかえ時期に掲示で案内します。

（2）更新手続き　標準修業年限を超えて在籍する場合は、次のものを指定された期日までに大学院係まで提出し、更新手続きを行ってください。　更新後の学生証は、翌年度初めに旧学生証と引き換えに交付します。交付時期は掲示で案内します。　①　各種証明書等交付申請書

（3）再発行　学生証の紛失・汚損および記載事項の変更があったときは、次のものを提出し、再発行申請をしてください。記載事項の変更時は再発行申請とともに諸変更届の提出が必要となります。　①　各種証明書等交付申請書　②　手数料　1,000 円　③　旧学生証（汚損・記載事項に変更がある場合）

◆ 学費について　定められた年額を前期・後期の２回に分けて納入することとなっています。後期分は９月末日まで、翌年度前期分は３月末日までに所定の方法で納入してください。詳細は、納入期日の１か月前に学費負担者宛に通知します。なお、しかるべき手続きをとらずに学費を滞納し、督促に応じない場合は、学則第 18 条の規定により除籍の対象となります。

◆ 休学、復学及び退学について　休学、復学及び退学等については、指導教員と相談の上、保証人連署の休学願、復学願または退学願を速やかに研究科長に提出してください。教務学生委員会における審議を経て、学長が許可次第、本人及び保証人にその旨通知します。休学・退学の際、手続きが次の学期に１日でも差し掛かるとその学期の学費全額の納入義務（債務）が生じるので、学期末（９月と３月）近くになってからの手続きには注意してください。

入学年度 「大学院」の意「経営情報学

研究科」の意「経営情報学

専攻」の意連番

－ 11 －

（1）休　学　期間は原則として当該学期又は当該年度限りです。ただし、休学期間は２年以内とし、通算して３年を超えることはできません。休学中の学費は施設設備費を除いて免除されます。なお、復学は学期の始めしか認められません。

（2）復　学　休学者は当該学期末までに、復学の手続きをとらなければなりません。

（3）退　学　学長が許可次第、本人及び保証人にその旨通知しますので、速やかに学生証を返還してください。また、駐車許可証、コピーカード及び図書の貸し出し等を受けている場合には、それらも全て同時に返還してください。

◆ 諸変更届について　学生本人、保証人及び学費負担者等の現住所等、入学時提出書類の記載事項に変更があった場合は、諸変更届を速やかに大学院係に提出してください。なお、学生本人の学生証記載事項（氏名等）に変更があった場合は、この届出とともに学生証の再発行申請も必要です。また、保証人及び学費負担者を変更する場合は、この届出とともに保証人・学費負担者変更届の提出が必要です。

◆ 大学院係窓口時間について

平　日 9：00～17：45

　土曜日・日曜日・祝日の他、年末年始等本学が指定する日は閉鎖されます。いずれも随時掲示しますので、注意してください。

◆ 各種手続きについて（1）申請・届出等について　　以下の事項について所定の用紙に必要事項を記入し、手続きしてください。

各種手続き 備　　　　　　　　　　考備品・機械装置移動届書 所定の用紙にて、移動前に大学院係へ提出。諸 変 更 届 所定の用紙にて、随時大学院係へ提出。保 証 人・ 学 費 負 担 者変 更 届

所定の用紙にて、保証人または学費負担者連署の上で、速やかに大学院係へ提出。

学 費 分 納・ 延 納 願 所定の用紙にて、指定された期日までに会計課へ提出。

休 学・ 復 学・ 退 学 願 所定の用紙にて、保証人連署および指導教員の承認を受けた上で、速やかに大学院係へ提出。

学 生 旅 客 運 賃 割 引 証　（ 学　　 割　　 証 ）　

所定の用紙にて、随時大学院係に申請する。交付は申請翌日の午後となる（休日は除く）。交付の際、学生証の呈示が必要。発行枚数は、学生１人あたり年間 10 枚まで。

通 学 証 明 書 交通機関所定の用紙にて、随時大学院係に申請する。交付は申請翌日の午後となる（休日は除く）。

駐 車 許 可 証 所定の用紙にて、大学院係に申請する。交付の際、旧許可証と引き換える。学会発表時交通費等申請書類 所定の用紙にて、指定された期日までに大学院係に申請する。

－ 12 －

（2）証明書類について　証明書を申請する際は、所定の「各種証明書等交付申請書」に必要事項を記入し、手数料を添えて、申請してください。交付は、原則として申請翌日の午後となります（金曜日申請分は翌週の月曜日交付）が、証明書の内容によっては、数日かかることもあります。

証　明　書 手数料 発　行　で　き　る　者在 学 証 明 書 200 円 在学者（休学者含む）修 了 証 明 書 200 円 修了者修 了 見 込 証 明 書 200 円 当該年度末までに修了見込みの者単　位　修　得　・学 業 成 績 証 明 書 200 円 単位修得者

在 籍 証 明 書 200 円 退学者健 康 診 断 証 明 書 200 円 当該年度中に大学が指定した学生定期健康診断を受診した者学 生 証 再 発 行 1,000 円 在学者（休学者含む）そ の 他 の 証 明 書 　　　　（手数料も含め、随時大学院係に問い合わせること）

－ 13 －

Ⅲ．学生生活に関して

◆ 掲示について　学生への連絡等は主に掲示によって行います。一度掲示した事項については、学生全員既知のことと取り扱いますので、こまめに確認するようにしてください。教務関係・学生関係等研究科に関わる事項は大学院係から大学院掲示板に掲示しますが、その他の就職関係・図書館関係・情報センター関係等の事項については各々の担当から各々の掲示板に掲示します。改めて大学院掲示版に重複して掲示はしませんので、注意してください。

◆ 図書館の利用について

開館時間等

開　講期　間

平　日　　 9 ：00 ～ 19：00 （土）　　10：00 ～ 16：00

（日）･（祝）　　 休　　館開　講期間外

平　日 　 9 ：00 ～ 17：45（土）･（日）･（祝）　 休　　館

ただし、①合同試験期間及び直前週　　平　日　 9 ：00 ～ 20：00　　　　　　　　　　　　　　　　　　（土）　10：00 ～ 16：00　　　　②（土）・（祝）の振替授業日　　　　　　 9 ：00 ～ 17：45なお、入学試験実施日、年末年始、本学一斉休暇日は休館します。

貸 出 冊 数 30 冊まで貸 出 期 間 ２か月

貸出・返却

①　貸出時は、学生証と借りたい図書をカウンターに提示してください。②　返却時は、図書をカウンターの返本台又はブックポスト（閉館時のみ）に返却

してください。③　図書の貸出を延長したい場合は、その図書と学生証をカウンターに提示してく

ださい。予約が入っていなければ、３回まで貸出を延長できます。④　事典・辞書・定期刊行物（雑誌・新聞等）・視聴覚資料及び特定の図書は、貸

出できません。⑤　返却期限日より返却が遅れた場合は、全ての資料（視聴覚資料の館内貸出含む）

の貸出が停止になる場合があります。

図書・雑誌の 検 索

①　インターネットから OPAC（蔵書検索）を利用して図書を検索することができます。

②　資料の探し方がわからないときは、カウンターに問い合わせてください。

学 外 資 料の 利 用

他の大学図書館や研究機関の利用は通常、本学図書館を通して行います。その際の利用方法等は次のとおりです。

①　図書の借用、文献の複写及び情報検索は、有料の場合があります。②　北海道地区大学図書館相互サービスに加盟している図書館は、学生証の提示

で閲覧や貸出を受けることができます（ただし、大学によって必要なものが違う場合もあるので、事前に HP 等で確認してください）。

③　上記以外の大学図書館に直接来館する場合は、本学図書館が発行する「図書利用願」が必要です。

コピー機の利用 現金（硬貨のみ）又はコピーカードでカラーコピー機が利用できます。

そ の 他 ①入館ゲートでは学生証をかざしてお入りください。②図書館内での喫煙・食事・携帯電話等での通話は禁止です。

◆ 学内ネットワークについて　学内のネットワークの使用にあたっては、144 頁からの『北海道情報大学学内ネットワーク運用に関する規則』 に従ってください。

－ 14 －

◆ 奨学金について　（1）日本学生支援機構奨学金

修士課程 第一種（無利子）、第二種（有利子）出 願 資 格 人物・学業ともに優れ、経済的理由により修学に困難があると認められる者貸 与 月 額

（平成26年度）第一種は５万円・８万８千円のいずれかを選択第二種は５万円・８万円・10 万円・13 万円・15 万円のいずれかを選択

募 集 時 期 ４月下旬（予定）採 用 決 定 ７月振 込 開 始 ７月　※貸与開始は４月なので、初回は４か月分が振り込まれる。貸 与 期 間 最短修業年限の終期まで（24か月または12か月）そ の 他 出願手続きその他の詳細は掲示・説明会等にて周知する。　日本学生支援機構においては、上記の定期採用の他に第一種緊急採用及び第二種応急採用の制度があり、家計が急変した場合や災害救助法適用地域で被災した場合などを対象に年間を通して定期外採用を行っています。ただし、各種の制度は改定されることがあります。

　（2）北海道情報大学奨学金【学術奨学生】

奨学生対象者 人物に優れ勉学に意欲的に取り組み、前年度までの学業成績が優秀で、かつ、経済的理由により修学困難な者（修士課程２年生）

採 用 人 数 １名以内給 付 額 授業料の 1／2 相当額募 集 時 期 募集はしない（学術奨学生選考会において奨学生を選出）採 用 決 定 ８月支 給 時 期 ９月と翌年３月の各月に均等分割支給する。給 付 方 法 銀行振り込み給 付 期 間 採用年度の１年間返 還 の 有 無 返還なし

【貸付金奨学生】

奨学生対象者 勉学意欲があるにもかかわらず、経済的理由により修学の継続が困難な者（修士課程１・２年生）

採 用 人 数 各学年３名以内貸 与 額 月額 60,000 円募 集 時 期 ５月（予定）採 用 決 定 ６月交 付 開 始 ７月　※貸与開始は４月なので、初回は４か月分を交付する。交 付 方 法 銀行振り込み貸 与 期 間 採用年度の１年間。ただし、継続を願い出ることができる。返 還 の 有 無 返還あり

131 頁からの『北海道情報大学奨学生規程』 を参照してください。

－ 15 －

◆ 学生教育研究災害傷害保険について　本学は、学生が大学の教育研究活動中その他において生じた急激かつ偶然な外来の事故によって身体に傷害を被った場合に備え、その傷害について補償救済する学生教育研究災害傷害保険（学研災）の賛助会員大学となっています。また、国内外において、学生が、正課、学校行事およびその往復中で、他人にケガをさせたり、他人の財物を損壊したことにより被る法律上支払わなければならない損害賠償金を、支払限度額の範囲内で支払う学研災付帯賠償責任保険（学研賠）にも併せて加入することとなっています。詳細は、別途配付の加入者のしおりで確認してください。学生の加入手続等は、大学院係が取りまとめて行います。概要は次のとおりです。

（1）被 保 険 者：大学院学生全員（研究生等正規学生以外も１年度単位で加入できます）（2）加 入 期 間：入学年の４月１日の午前０時から修了予定年の３月 31 日午後 12 時まで（3）保険料分担金：2,080 円（通学中等傷害危険担保特約付帯：２か年分）（4）保 険 内 容：　　【学生教育研究災害傷害保険】 ※事故の日から 30 日以内に連絡すること。　　　①　講義、実験・実習、演習等正課を受けている間　　　②　入学式など学校行事に参加している間　　　③　①・②以外で学校施設内にいる間　　　④　学校施設外で大学に届け出た課外活動を行っている間　　　⑤　被保険者の住居と学校施設との間の往復　　　⑥　学校施設相互間の移動中に発生した事故

保険金の種類 ①・②の場合 ③ ･ ④ ･ ⑤ ･ ⑥の場合死 亡 保 険 金 1,200 万円 600 万円後遺障害保険金 ※１ 72 万円～ 1,800 万円 36 万円～ 900 万円

医 療 保 険 金 ※２３千円～ 30 万円 ③ ･ ④ ３万円～ 30 万円

⑤ ･ ⑥ ６千円～ 30 万円入院加算金（※３）：入院１日につき４千円

※１：障害の程度に応じて支払額は異なる。※２：①・②の場合は、治療日数が１日以上、③・④の場合は治療日数が 14 日以上、

⑤・⑥の場合は治療日数が４日以上が支払いの対象となる。※３：医療保険金とは関係なく入院１日目から支払われる。ただし、180 日を限度と

する。

　　【学研災付帯賠償責任保険】 ※事故が起きたときは、ただちに連絡すること。

対象となる活動範囲 正課、学校行事、課外活動及びその往復支 払 限 度 額 対人賠償と対物賠償合わせて１事故につき１億円限度（※免責金額０円）

（5）保険契約者：公益財団法人 日本国際教育支援協会（6）加入延長について：休学などで２年を越えて在籍する場合、加入延長の手続が必要です。１か年

分の保険料分担金は 1,140 円です。ただし、保険期間は１年度単位なので学年の途中で休学・退学しても保険料分担金は返金できません。

◆ 学生定期健康診断について　学校保健安全法に基づいて、毎年度４月上旬に全学生を対象に実施します。受診しなかったり、受診項目が不足するなど適正な診断結果を得られない場合は、健康診断証明書の発行はできません。　なお、指定時に受診しなかった場合は、各自医療機関で受診することとなり、その費用は自己負担となります。

－ 16 －

◆ 通学について（1）公共の交通手段を利用する場合

　ＪＲ、ジェイ・アール北海道バス、札幌市営交通、北海道中央バス等は学生証の呈示で定期乗車券を購入できます。他の交通機関で通学証明書が必要な場合は、大学院係に交付申請をしてください。その際、その交通機関所定の証明書用紙の持参が必要な場合もあります。

（2）車両通学の場合　大学院生は１年生から学生駐車場を使用できます（ただし、通学距離が１㎞未満の者は除く）。その際、駐車許可証が必要なので、該当者は、大学院係に申請してください。学生駐車場の使用にあたっては、各種の注意事項を守ってください。　なお、冬季間は、除雪等の関係で夜間の駐車を禁止することがあります。その場合は、指定された時間帯のみ教職員駐車場に車両を移動させてください。

◆ 就職について　大学院生の就職は、厳選採用により大学生と比べ厳しいと言えるでしょう。　このため、早めに自己分析を十分に行い就職に対するはっきりした心構えや考え方を持って進路を決め、就職活動に望むことが必要となります。　学生サポートセンター事務室では、就職相談や求人企業の紹介等を行っていますが、各専攻の指導教員も就職に関する相談に応じています。　就職に関する説明会等については、とくに大学院生のみを対象としては行いませんので、学部学生対象の説明会に参加してください。　また、学生サポートセンター事務室には企業からの会社案内、求人票、就職情報誌、採用試験問題集、その他就職活動に必要な資料を収集していますので、積極的に活用してください。　なお、不明な点等は学生サポートセンター事務室就職課に問い合わせてください。

◆ 学生支援について　２年間という大学院生活を送る中では、友人関係、生活のこと、勉強のことなどさまざまな問題や悩みが生じることもあります。学生相談室では、そんな問題や悩みについて、よりよい解決策を見いだすために随時相談に応じています。一人で悩まず、気軽に「学生相談室」を訪ねてください。曜日によっては、専門の臨床心理士も対応しています。　詳しくは学内の掲示等で確認してください。　なお、保健センターには、保健師を配置し、健康相談、軽度なケガの処置、一時休養などの利用が可能です。

◆ その他の注意事項　110 頁から掲載の各種規程等をよく読み、内容を十分把握しておいてください。　学生個人宛の郵便物及び電話等は取り次ぎません。　学生及び教職員の個人情報（住所、電話番号等）の問い合わせには、一切応じません。

－ 17 －

Ⅳ．履修に関して

　2016 年度（平成 28 年度）より本研究科は、３分野６教育プログラムのプログラムを廃止し、分野の見直しを行うとともに、併せてカリキュラム改正を行いました。　原則として、入学時のカリキュラムが修了するまで適用されますので、以下をよく読み、間違いのないよう履修してください。

◆ 修了に必要な単位について　修了するためには、次に示す方法により単位を修得しなければなりません。修得単位数は、平成27 年度以前の入学生と平成 28 年度以降の入学生とでは違いがありますのでご注意ください。

（1）平成 28 年度以降の入学生　　修了に必要な単位：30 単位以上（学位論文等の審査合格を含む）

３分野共通演習Ⅰ・Ⅱ ＋

所属する分野の科目 ＋ 所属する分野以外の

分野の科目

10 単位以上 ４単位以上

12 単位 18 単位以上

※演習Ⅱ（４単位）を修得するためには、講義だけでなく、修士論文又は特定課題研究の審査に合格することが必要です。

（2）平成 27 年度以前の入学生　　修了に必要な単位：32 単位以上（学位論文等の審査合格を含む）

※ただし、2012 年度（平成 24 年度）以前の入学生が修士論文ではなく特定課題研究で審査を受ける場合は、40 単位以上（特定課題研究の審査合格を含む）

アカウンティング・マネジメント分野

所属教育プログラム演 習 Ⅰ ・ Ⅱ ＋ アカウンティング・マネ

ジメント分 野の科目 ＋

システムデザイン分 野 の 科 目ク リ エ イ テ ィ ブメディア分野の科目

12 単位 16 単位以上 ４単位以上

システムデザイン分　　野 所属教育プログラム

演 習 Ⅰ ・ Ⅱ ＋

システムデザイン分 野 の 科 目

＋ アカウンティング・マネジメント分 野の科目ク リ エ イ テ ィ ブ

メディア分野の科目クリエ イティブメ デ ィ ア 分 野 12 単位 16 単位以上 ４単位以上

※演習Ⅱ（４単位）を修得するためには、講義だけでなく、修士論文又は特定課題研究の審査に合格することが必要です。

◆ 履修登録の時期及び手順について　当該年度に履修する科目についての登録は、指導教員の指導・承認を受けた上で履修登録届を提出することにより行います。

（1）履修登録の時期　履修登録は毎年３月 20 日頃に行います。なお、履修登録の変更は、４月の開講後１週間程度受付ます。

－ 18 －

（2）履修登録の手順　　　①　３月上旬に大学院係から次年度の履修登録届を受け取る。　　　　　　※履修登録についての案内は、掲示等でお知らせします。　　　②　講義等の内容を参照し、履修する科目を選ぶ。

※客員教授及び非常勤講師担当の科目を選んだ場合、履修の取消はできませんので注意してください。

　　　③　指導教員の指導・承認を受け、大学院係へ履修登録届を提出する。（3）履修の取消

　通年開講科目と前期開講科目は６月上旬頃まで、後期開講科目は 11 月中旬頃まで履修の取消が可能です。ただし、一部の科目は取消できません。

（4）開講の取りやめについて　　履修登録の結果、履修者数が少ない科目は開講を取りやめることがあります。

◆ カリキュラム改正に関する注意事項（1）平成 28 年度からのカリキュラム改正により、授業は新しいカリキュラム（後頁掲載）に基づき

実施されます。　　なお、カリキュラムは、入学時のものが修了まで適用され、平成 27 年度までに入学した学生は

平成 28 年度に科目を履修・修得した場合に科目の読み替えが行われます（後頁掲載の読替表参照）。　　履修登録や成績表などは、履修・修得したときの科目名で記載されますが、単位修得・学業成績

証明書には読み替え後の科目名（自分の適用カリキュラムの科目名）で記載されます。また、科目名の他に単位数も同様です。

（2）旧カリキュラム科目について　　次の旧カリキュラム科目は、新カリキュラムにおいて読み替え可能な科目が設定されていないた

め、廃止します。

　　　実学・サービスビジネス論、Web アプリケーション開発

　　次の旧カリキュラム科目は、新カリキュラムにおいて単位数が減少するため、読み替え不可となります。

　　　ネットワーク実習、音声情報処理

－ 19 －

◆カリキュラム表分野 教　員　名 職　名 科　　　　目　　　　名 単位数 備　　　考

アカウンティング・マネジメント分野

長 井 　 敏 行 教 　 授

財務会計Ⅰ ２財務会計Ⅱ ２経営情報学演習Ⅰ ⑧経営情報学演習Ⅱ ④

藤 永 　 　 弘 非常勤講師 管理会計論Ⅰ ２管理会計論Ⅱ ２

片 山 　 郁 夫 非常勤講師 簿記理論Ⅰ ２ 集中講義簿記理論Ⅱ ２ 集中講義税務会計Ⅰ ２ 平成 28 年度休講税務会計Ⅱ ２ 平成 28 年度休講簿記実習Ⅰ ２ 平成 28 年度休講簿記実習Ⅱ ２ 平成 28 年度休講

齋 藤 　 康 文 非常勤講師

財務諸表実習Ⅰ ２財務諸表実習Ⅱ ２税務会計実習Ⅰ ２税務会計実習Ⅱ ２

浜 渕 　 久 志 教 　 授

企業家精神Ⅰ ２企業家精神Ⅱ ２日本企業経済論 ２経営情報学演習Ⅰ ⑧経営情報学演習Ⅱ ④

田 中 　 英 夫 教 　 授

中国ビジネス論Ⅰ ２中国ビジネス論Ⅱ ２経営情報学演習Ⅰ ⑧経営情報学演習Ⅱ ④

坂 本 　 英 樹 教 　 授

マーケティング論 ２ホリスティックマーケティング論 ２経営情報学演習Ⅰ ⑧経営情報学演習Ⅱ ④

向 原 　 　 強 教 　 授

マネジメントサイエンス／オペレーションズリサーチ ２ビジネスインテリジェンス ２経営情報学演習Ⅰ ⑧経営情報学演習Ⅱ ④

安 田 　 光 孝 教 授

クリエイティブビジネス分析 ２クリエイティブビジネスプラニング ２経営情報学演習Ⅰ ⑧経営情報学演習Ⅱ ④

金 井 　 一 賴 客 員 教 授 ビジネスプラン ４ 集中講義北東アジア国際関係論 ２ 平成 28 年度休講

関 口 　 恭 毅 非常勤講師 意思決定技術 ４ 前期開講加 藤 　 敬 太 非常勤講師 起業家事例研究 ４ 前期開講

システムデザイン分野

冨 士 　 　 隆 教 授

ソフトウェア工学Ⅰ ２ソフトウェア工学Ⅱ ２経営情報学演習Ⅰ ⑧経営情報学演習Ⅱ ④

谷 川 　 　 健 教 　 授

プログラミング言語論 ２実践プログラミング ２実践アジャイル開発論 ２ 前期開講（集中講義），（※補佐：山北隆典教授）経営情報学演習Ⅰ ⑧経営情報学演習Ⅱ ④

山 北 　 隆 典 教 　 授

データベースシステム ２データベースシステム演習 ２経営情報学演習Ⅰ ⑧経営情報学演習Ⅱ ④

尾 崎 　 博 一 教 　 授

オペレーティングシステム特論Ⅰ ２オペレーティングシステム特論Ⅱ ２経営情報学演習Ⅰ ⑧経営情報学演習Ⅱ ④

内 山 　 俊 郎 教 　 授

データ解析特論 ２情報システム設計特論 ２経営情報学演習Ⅰ ⑧経営情報学演習Ⅱ ④

※単位数の○囲みは必修の意

－ 20 －

分野 教　員　名 職　名 科　　　　目　　　　名 単位数 備　　　考

シ

ス

テ

ム

デ

ザ

イ

ン

分

野

古 川 　 正 志 教 授

システム工学 ２メタヒューリステックス ２経営情報学演習Ⅰ ⑧経営情報学演習Ⅱ ④

岸 田 　 　 一 教 授

オントロジー工学概論 ２応用オントロジー工学 ２経営情報学演習Ⅰ ⑧経営情報学演習Ⅱ ④

広 奥 　 　 暢 准 教 授

ネットワーク実習 ２情報ネットワーク ２音声情報処理 ２ 隔（西暦偶数）年度の前期開講経営情報学演習Ⅰ ⑧経営情報学演習Ⅱ ④

中 島 　 　 潤 准 教 授

ネットワークセキュリティ論 ２実践情報セキュリティシステム開発論 ２現代ネットワーク技術論 ２経営情報学演習Ⅰ ⑧経営情報学演習Ⅱ ④

福 光 　 正 幸 講 師セキュリティ技術論 ２経営情報学演習Ⅰ ⑧経営情報学演習Ⅱ ④

豊 田 　 規 人 教 　 授

複雑系情報処理Ⅰ ２複雑系情報処理Ⅱ ２情報数理学Ⅰ ２情報数理学Ⅱ ２経営情報学演習Ⅰ ⑧経営情報学演習Ⅱ ④

長 尾 　 光 悦 教 授Web システム設計論 ２経営情報学演習Ⅰ ⑧経営情報学演習Ⅱ ④

渡 部 　 重 十 教 授

宇宙情報学 ２宇宙科学技術論 ２経営情報学演習Ⅰ ⑧経営情報学演習Ⅱ ④

クリエイティブメディア分野

向 田 　 　 茂 教 授画像処理 ２経営情報学演習Ⅰ ⑧経営情報学演習Ⅱ ④

隼 田 　 尚 彦 教 授

環境情報デザイン論 ２アイディアメイキング ２経営情報学演習Ⅰ ⑧経営情報学演習Ⅱ ④

髙 井 　 那 美 教 授

2D グラフィックスプログラミング ２3D グラフィックスプログラミング ２経営情報学演習Ⅰ ⑧経営情報学演習Ⅱ ④

斎 藤 　 　 一 准 教 授

知識マネジメント論 ２知識マネジメント実習 ２実践システム設計・開発・管理論 ２ システムデザイン分野科目，前期開講（集中講義）経営情報学演習Ⅰ ⑧経営情報学演習Ⅱ ④感性情報デザイン論 ２ 平成 28 年度休講感性デザイン ２ 平成 28 年度休講

藤 原 　 孝 幸 准 教 授

映像メディアセンシング演習 ２映像処理 ２経営情報学演習Ⅰ ⑧経営情報学演習Ⅱ ④

※単位数の○囲みは必修の意

－ 21 －

◆科目読み替え表

分野新カリキュラム（平成28年度入学生から） 旧カリキュラム（平成27年度入学生まで）

備　　　　考科　　目　　名 単位数 科　　目　　名 単位数

ア

カ

ウ

ン

テ

ィ

ン

グ

・マ

ネ

ジ

メ

ン

ト

分

野

財務会計Ⅰ ２財務会計 ４ ２科目とも単位修得で読み替え

財務会計Ⅱ ２管理会計論Ⅰ ２

管理会計 ４ ２科目とも単位修得で読み替え管理会計論Ⅱ ２簿記理論Ⅰ ２

簿記理論 ４ ２科目とも単位修得で読み替え簿記理論Ⅱ ２税務会計Ⅰ ２

税務会計 ４ ２科目とも単位修得で読み替え税務会計Ⅱ ２財務諸表実習Ⅰ ２

財務諸表実習 ４ ２科目とも単位修得で読み替え財務諸表実習Ⅱ ２簿記実習Ⅰ ２

簿記実習 ４ ２科目とも単位修得で読み替え簿記実習Ⅱ ２税務会計実習Ⅰ ２

税務会計実習 ４ ２科目とも単位修得で読み替え税務会計実習Ⅱ ２企業家精神Ⅰ ２

企業家精神 ４ ２科目とも単位修得で読み替え企業家精神Ⅱ ２日本企業経済論 ２ 日本企業経済論 ２ビジネスプラン ４ ビジネスプラン ４マーケティング論 ２

マーケティング ４ ２科目とも単位修得で読み替えホリスティックマーケティング論 ２マネジメントサイエンス／オペレーションズリサーチ ２

マネジメントサイエンス ４ ２科目とも単位修得で読み替えビジネスインテリジェンス ２中国ビジネス論Ⅰ ２

中国ビジネス論 ４ ２科目とも単位修得で読み替え中国ビジネス論Ⅱ ２北東アジア国際関係論 ２ 北東アジア国際関係論 ２クリエイティブビジネス分析 ２

クリエイティブビジネス ４ ２科目とも単位修得で読み替えクリエイティブビジネスプラニング ２意思決定技術 ４ 意思決定技術 ４起業家事例研究 ４ 起業家事例研究 ４

経営情報学演習Ⅰ ⑧アカウンティング演習Ⅰ ⑧ 科目名変更ビジネスプラン演習Ⅰ ⑧ 科目名変更

経営情報学演習Ⅱ ④アカウンティング演習Ⅱ ④ 科目名変更ビジネスプラン演習Ⅱ ④ 科目名変更実学・サービスビジネス論 ２ 科目廃止

システムデザイン分野

ソフトウェア工学Ⅰ ２ソフトウェア工学 ４ ２科目とも単位修得で読み替え

ソフトウェア工学Ⅱ ２データ解析特論 ２

システム設計論 ４ ２科目とも単位修得で読み替え情報システム設計特論 ２プログラミング言語論 ２

オブジェクト指向プログラミング ４ ２科目とも単位修得で読み替え実践プログラミング ２実践アジャイル開発論 ２ 実践アジャイル開発論 ２実践システム設計・開発・管理論 ２ 実践システム設計・開発・管理論 ２データベースシステム ２

データベース ４ ２科目とも単位修得で読み替えデータベースシステム演習 ２

※単位数の○囲みは必修

－ 22 －

分野新カリキュラム（平成28年度入学生から） 旧カリキュラム（平成27年度入学生まで）

備　　　　考科　　目　　名 単位数 科　　目　　名 単位数

シ

ス

テ

ム

デ

ザ

イ

ン

分

野

オペレーティングシステム特論Ⅰ ２組込みシステム論 ４ ２科目とも単位修得で読み替え

オペレーティングシステム特論Ⅱ ２システム工学 ２

ナチュラルコンピューティング ４ ２科目とも単位修得で読み替えメタヒューリステックス ２オントロジー工学概論 ２ オントロジー工学概論 ２応用オントロジー工学 ２ 応用オントロジー工学 ２情報ネットワーク ２

情報ネットワーク ４ ２科目とも単位修得で読み替え現代ネットワーク技術論 ２ネットワーク実習 ２ ネットワーク実習 ４ 単位数減のため読み替え不可ネットワークセキュリティ論 ２ ネットワークセキュリティ論 ２実践情報セキュリティシステム開発論 ２ 実践情報セキュリティシステム開発論 ２セキュリティ技術論 ２ セキュリティ技術論 ２情報数理学Ⅰ ２

情報数理学 ４ ２科目とも単位修得で読み替え情報数理学Ⅱ ２音声情報処理 ２ 音声情報処理 ４ 単位数減のため読み替え不可複雑系情報処理Ⅰ ２

複雑系情報処理 ４ ２科目とも単位修得で読み替え複雑系情報処理Ⅱ ２Webシステム設計論 ２ 次世代コンピューティング論 ２ 科目名変更宇宙情報学 ２ 宇宙情報学 ２宇宙科学技術論 ２ 宇宙科学技術論 ２

経営情報学演習Ⅰ ⑧システム設計演習Ⅰ ⑧ 科目名変更ネットワーク技術演習Ⅰ ⑧ 科目名変更情報処理演習Ⅰ ⑧ 科目名変更

経営情報学演習Ⅱ ④システム設計演習Ⅱ ④ 科目名変更ネットワーク技術演習Ⅱ ④ 科目名変更情報処理演習Ⅱ ④ 科目名変更Webアプリケーション開発 ４ 科目廃止

クリエイティブメディア分野

画像処理 ２ 画像処理 ２環境情報デザイン論 ２ 環境情報デザイン論 ２アイディアメイキング ２ アイディアメイキング ２2Dグラフィックスプログラミング ２

画像メディア論 ４ ２科目とも単位修得で読み替え3Dグラフィックスプログラミング ２映像メディアセンシング演習 ２ 映像メディアセンシング演習 ２映像処理 ２ 映像処理 ２知識マネジメント論 ２ 知識マネジメント論 ２知識マネジメント実習 ２ 知識マネジメント実習 ２感性情報デザイン論 ２ 感性情報デザイン論 ２感性デザイン ２ 感性デザイン ２経営情報学演習Ⅰ ⑧ メディア制作論演習Ⅰ ⑧ 科目名変更経営情報学演習Ⅱ ④ メディア制作論演習Ⅱ ④ 科目名変更

※単位数の○囲みは必修

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５．講義等の内容

＜アカウンティング・マネジメント分野＞財務会計Ⅰ� 長井　敏行　……………　25財務会計Ⅱ� 長井　敏行　……………　26管理会計論Ⅰ� 藤永　　弘　……………　27管理会計論Ⅱ� 藤永　　弘　……………　28簿記理論Ⅰ� 片山　郁夫　……………　29簿記理論Ⅱ� 片山　郁夫　……………　30税務会計Ⅰ� 平成 28 年度休講　……………　31税務会計Ⅱ� 平成 28 年度休講　……………　32財務諸表実習Ⅰ� 齋藤　康文　……………　33財務諸表実習Ⅱ� 齋藤　康文　……………　34税務会計実習Ⅰ� 齋藤　康文　……………　35税務会計実習Ⅱ� 齋藤　康文　……………　36簿記実習Ⅰ� 平成 28 年度休講　……………　37簿記実習Ⅱ� 平成 28 年度休講　……………　38企業家精神Ⅰ� 浜渕　久志　……………　39企業家精神Ⅱ� 浜渕　久志　……………　40日本企業経済論� 浜渕　久志　……………　41マーケティング論� 坂本　英樹　……………　42ホリスティックマーケティング論� 坂本　英樹　……………　43マネジメントサイエンス／オペレーションズリサーチ� 向原　　強　……………　44ビジネスインテリジェンス� 向原　　強　……………　45中国ビジネス論Ⅰ� 田中　英夫　……………　46中国ビジネス論Ⅱ� 田中　英夫　……………　47クリエイティブビジネス分析� 安田　光孝　……………　48クリエイティブビジネスプラニング� 安田　光孝　……………　49北東アジア国際関係論� 平成 28 年度休講　……………　50ビジネスプラン� 金井　一賴　……………　51意思決定技術� 関口　恭毅　……………　53起業家事例研究� 加藤　敬太　……………　54経営情報学演習Ⅰ（長井・浜渕・田中・坂本・向原・安田）� ……………　55経営情報学演習Ⅱ（長井・浜渕・田中・坂本・向原・安田）� ……………　58

＜システムデザイン分野＞ソフトウェア工学Ⅰ� 冨士　　隆　……………　60ソフトウェア工学Ⅱ� 冨士　　隆　……………　61データ解析特論� 内山　俊郎　……………　62情報システム設計特論� 内山　俊郎　……………　63プログラミング言語論� 谷川　　健　……………　64実践プログラミング� 谷川　　健　……………　65実践アジャイル開発論� 谷川　　健　……………　66実践システム設計・開発・管理論� 斎藤　　一　……………　67

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データベースシステム� 山北　隆典　……………　69データベースシステム演習� 山北　隆典　……………　70オペレーティングシステム特論Ⅰ� 尾崎　博一　……………　71オペレーティングシステム特論Ⅱ� 尾崎　博一　……………　72システム工学� 古川　正志　……………　73メタヒューリステックス� 古川　正志　……………　74オントロジー工学概論� 岸田　　一　……………　75応用オントロジー工学� 岸田　　一　……………　76情報ネットワーク� 広奥　　暢　……………　77現代ネットワーク技術論� 中島　　潤　……………　78ネットワーク実習� 広奥　　暢　……………　79ネットワークセキュリティ論� 中島　　潤　……………　80実践情報セキュリティシステム開発論� 中島　　潤　……………　81セキュリティ技術論� 福光　正幸　……………　82情報数理学Ⅰ� 豊田　規人　……………　83情報数理学Ⅱ� 豊田　規人　……………　84音声情報処理� 広奥　　暢　……………　85複雑系情報処理Ⅰ� 豊田　規人　……………　86複雑系情報処理Ⅱ� 豊田　規人　……………　87Web システム設計論� 長尾　光悦　……………　88宇宙情報学� 渡部　重十　……………　89宇宙科学技術論� 渡部　重十　……………　90経営情報学演習Ⅰ（冨士・谷川・山北・尾崎・内山・古川・岸田・� 　……………　91　　　　　　　　　広奥・中島・福光・豊田・長尾・渡部）経営情報学演習Ⅱ（冨士・谷川・山北・尾崎・内山・古川・岸田・� 　……………　94　　　　　　　　　広奥・中島・福光・豊田・長尾・渡部）

＜クリエイティブメディア分野＞画像処理� 向田　　茂　……………　97アイディアメイキング� 隼田　尚彦　……………　98環境情報デザイン論� 隼田　尚彦　……………　992D グラフィックスプログラミング� 髙井　那美　…………… 1003D グラフィックスプログラミング� 髙井　那美　…………… 101映像処理� 藤原　孝幸　…………… 102映像メディアセンシング演習� 藤原　孝幸　…………… 103知識マネジメント論� 斎藤　　一　…………… 104知識マネジメント実習� 斎藤　　一　…………… 105感性情報デザイン論� 平成 28 年度休講　…………… 106感性デザイン� 平成 28 年度休講　…………… 107経営情報学演習Ⅰ（向田・隼田・髙井・斎藤・藤原）� …………… 108経営情報学演習Ⅱ（向田・隼田・髙井・斎藤・藤原）� …………… 109

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財務会計Ⅰ　Financial Accounting Ⅰ ２単位

教　授　　長　井　敏　行

■授業の概要　会計学の仕組み、基本的な概念、及び財務諸表の作成に至るまでを対象として、考えて学ぶプロセスを重視して、議論を交わしながら理解を深めることとする。一般的な理解をすることが基本になるので、むやみに高度なことを求めるものではない。■授業の目標１．会計数値の意味が具体的に分かるようになること２．確実な知識を取得すること■授業計画

【前　期】

回 数 題　　　　　目 講　　　義　　　内　　　容

第１回 企業会計の役割Ⅰ １．企業会計とは２．企業会計制度の必要性

第２回 企業会計の役割Ⅱ １．周辺制度との補完性２．会計基準の秩序と変化

第３回 企業会計の役割Ⅲ １．投資と会計情報２．キャッシュフローと利益

第４回 企業会計の役割Ⅳ １．利益と資本価値２．会計情報の概要と用途

第５回 企業会計の仕組みⅠ １．複式簿記の仕組み２．クリーンサープラス

第６回 企業会計の仕組みⅡ １．資産負債アプローチ２．収益費用アプローチ

第７回 収益会計Ⅰ １．収益の意義、認識、測定、分類第８回 収益会計Ⅱ １．保有利得の認識と評価第９回 費用会計Ⅰ １．費用の意義、認識、測定、分類第10回 費用会計Ⅱ １．非貨幣性資産の費用化第11回 費用会計Ⅲ １．引当損、評価損の認識、評価第12回 損益計算Ⅰ １．通常の営業活動における利益の決定第13回 損益計算Ⅱ １．特別な損益に基づく利益の決定第14回 資本会計Ⅰ １．制度上の純資産と理論上の純資産との違い第15回 資本会計Ⅱ １．制度上の純資産の概念と分類

■履修の心得など　会計学の基礎概念を十分に習得する粘りが必要■成績評価方法　講義での発言・態度などの総合評価■教科書１．企業会計入門：有斐閣、斉藤静樹２．会計基準の基礎概念：中央経済社、斉藤静樹■参考書・資料等　その都度、紹介

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財務会計Ⅱ　Financial Accounting Ⅱ ２単位

教　授　　長　井　敏　行

■授業の概要　財務会計Ⅱは、財務会計Ⅰで得た知識にもとづいて、さらに会計学の仕組みを極めることにある。事実を偏りなく学び、問題点を含めて理解を深めるための作業であることが基本である。だからといって、会計研究をするための入門を意味するものではありません。企業会計基準委員会は、「会計基準は、企業経営に規律をもたらすべきものであり、その結果、企業の持続的成長、長期的な企業業績の質的向上に資する役割を担う」と述べている。会計基準の企業経営の規律に及ぼす影響を含めて議論するが、その姿勢は、財務会計Ⅰに同じである。■授業の目標１．「会計基準は、企業経営に規律をもたらす」という意味が分かるようになること２．確実な知識を取得すること■授業計画

【後　期】回 数 題　　　　　目 講　　　義　　　内　　　容第１回 資本と利益の情報Ⅰ １．会計上の資本と利益

２．資産の認識と測定第２回 資本と利益の情報Ⅱ １．利益の認識（事業と金融）

２．純利益と包括利益第３回 収益認識のルールⅠ １．事業投資の収益認識

２．事業リスクからの解放第４回 収益認識のルールⅡ １．顧客との契約から生ずる収益

２．外貨建て取引のケース第５回 費用の認識と配分Ⅰ １．収益と費用の対応

２．資産原価と費用配分

第６回 費用の認識と配分Ⅱ１．回収不能額の切り下げ２．リース取引の売買処理３．無形資産と費用認識

第７回 負債の認識と測定Ⅰ１．負債の変動と収益・費用２．金融負債の測定と損益認識３．退職給付の債務と費用

第８回 負債の認識と測定Ⅱ １．資産除去の債務と費用２．偶発損失と引当金

第９回 純資産の開示と規制Ⅰ １．純資産の構成要素２．株主資本の分類

第10回　純資産の開示と規制Ⅱ １．その他の包括利益累計額２．新株予約権

第11回 企業結合の会計情報Ⅰ １．企業集団と連結情報２．バランスシートの連結

第12回 企業結合の会計情報Ⅱ １．損益計算書の連結２．連結利益の概念

第13回 企業結合の会計情報Ⅲ １．関連会社と持分法２．合併と取得会社

第14回 日本の会計制度改革Ⅰ １．制度改革の経緯２．米欧のキャッチアップ

第15回 日本の会計制度改革Ⅱ １．会計ビッグバン２．グローバルコンバージェンス

■履修の心得など　会計基準を十分に習得する粘りが必要■成績評価方法　講義での発言・態度などの総合評価■教科書１．会計基準の基礎概念：中央経済社、斉藤静樹２．企業会計入門：有斐閣、斉藤静樹■参考書・資料等　その都度、紹介

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管理会計論Ⅰ　Management Accounting Ⅰ ２単位

非常勤講師　　藤　永　　　弘

■授業の概要　管理会計は、歴史的に企業の社会経済的ニーズと経営経済的ニーズに応える形態で生成され、展開、発展してきている。したがって、管理会計の学修と研究に当たっては，企業経営における管理会計の社会経済的役割と経営経済的役割を常に考慮しながら学修と研究を行えるように講義を行う。また、管理会計は、理論科学であると共に実践科学であることから、理論的力量と実践的力量の育成に努めることにする。　管理会計論Ⅰでは、総論的内容で、①現代社会の特色と時代認識、②経営と会計の相互関係、③会計及び管理会計の意義と体系、④管理会計の生成と展開、⑤利益管理の生成と展開、⑥利益管理における目標利益の設定方法、⑦損益分岐点分析とＣＶＰ分析を中心に、具体的なケース・スタディーを取り込みながら理論的力量と実践的力量を育成する講義を行う。■授業の目標　本管理会計では下記のような授業目標に基づいて授業を行う。

①本授業の目標は、管理会計が営利企業のみならず「あらゆる継続的事業体」の経営・経営管理のための会計であることから、「経営と会計の相互補完関係」の理解を深める。

②営利企業の経営・経営管理のための会計管理の理論と実践（管理会計システム・管理会計技法等）の理解を深める。

③日本的管理会計の理論と実践の形成過程と展開過程の理解を深めると共に、最先端の管理会計理論と実践を学ぶ。

④留学生に対しては世界に発信している管理会計の理論と実践を正確に理解できるような授業を行う。■授業計画

【前　期】回 数 題　　　　　目 講　　　義　　　内　　　容第１回 経営者のための管理会計 現代時代認識、経営と会計、財務会計と管理会計等第２回 管理会計の意義と体系 経営管理と会計、管理会計の意義・体系・組織等第３回 企業価値創造と管理会計 企業価値創造の意義、効果性重視の経営と測定等第４回 事業部制と業績管理会計 事業部制の意義・組織・評価、社内資本金制度等第５回 キャッシュ・フロー経営 C/F計算書、C/F経営、C/F情報の活用方法等第６回 原価計算の生成と展開 原価計算の意義・生成と展開・原価計算の体系等第７回 経営戦略と管理会計 経営戦略の意義と役割、計画的戦略と創発的戦略等

第８回 経営管理と利益管理 利益管理の意義、伝統的利益管理と近代的利益管理、目標利益の意義と求め方、固定費と変動費の管理

第９回 経営管理と予算管理 利益管理と予算管理、予算管理の意義・種類・体系第10回 現代的予算管理の方法 予算管理原則、予算編成方法と予算シミュレーション第11回 損益分岐点分析の活用 損益分岐点分析の生成と展開、経営への活用方法等第12回 直接原価計算と利益管理 直接原価計算の意義・機能・構造、原価分解方法等第13回 直接原価計算と原価管理 直接原価計算と利益管理、直接原価計算と原価管理第14回 直接原価計算と価格政策 直接原価計算と価格政策、価格政策の意義・方法等第15回 前期講義の総合 前期講義の総合■履修の心得など　管理会計は、「将来の経営活動の姿」、「現在の経営活動の姿」、「過去の経営活動の姿」を会計的に写像して、その写像された会計情報を企業の経営者・経営管理者・現場管理者等に提供して、経営者・経営管理者・現場管理者の意思決定や業績評価をサポートする役割を担っている。　管理会計の学修と研究に当たっては、管理会計の対象である「経営活動」、「ビジネス活動」に対する理解が要求される。同時に、現代社会の時代認識、歴史認識が求められる。管理会計の履修に当たっては、シラバスに基づいて事前に予習することと、講義の後に復習することを望む。■成績評価方法　成績の評価は、講義と履修者との討論を中心に行う予定なので、講義に対する「研究課題のレポート点」と「討論への参加点」を総合して評価する。■教科書　櫻井通晴著『管理会計』（第五版）同文舘出版　平成24年７月■参考書・資料等　講義の進行に併せて随時紹介する。

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■授業の概要　管理会計論Ⅱでは、管理会計論Ⅰでの総論的内容について概観した上で、予算管理、原価管理を中心に講義を行う。具体的な講義内容は、①予算管理の生成と展開、②利益管理と予算管理、③予算の意義・体系・種類・機能、④予算シュミレーションによる予算編成と予算統制、⑤原価管理の生成と展開、⑥伝統的原価管理、⑦近代的な原価管理、⑧現代的原価管理を中心に、具体的なケース・スタディーを取り込みながら理論的力量と実践的力量を育成する講義を行う。　管理会計論Ⅰは総論中心、管理会計論Ⅱは各論中心の講義であるので、両者を履修され、経営のための会計力、経営管理のための会計力、経営意思決定のための会計力、業績評価のための会計力の育成を希望する。■授業の目標　本管理会計では下記のような授業目標に基づいて授業を行う。

①本授業の目標は、管理会計が営利企業のみならず「あらゆる継続的事業体」の経営・経営管理のための会計であることから、「経営と会計の相互補完関係」の理解を深める。

②営利企業の経営・経営管理のための会計管理の理論と実践（管理会計システム・管理会計技法等）の理解を深める。

③日本的管理会計の理論と実践の形成過程と展開過程の理解を深めると共に、最先端の管理会計理論と実践を学ぶ。

④留学生に対しては世界に発信している管理会計の理論と実践を正確に理解できるような授業を行う。■授業計画

【後　期】回 数 題　　　　　目 講　　　義　　　内　　　容第１回 伝統的原価管理 伝統的原価管理の意義・方法・役割・特徴・限界等第２回 近代的原価管理 近代的原価管理の意義と方法、VA・VEと原価管理第３回 現代的原価管理 現代的原価管理の意義と方法、原価企画の原価管理第４回 原価企画 原価企画の生成・目的・体系・方法・特徴・課題等第５回 日本的現場管理の特徴 在庫管理・品質管理・設備管理・方針管理の特徴等第６回 ABCによる経営管理 ABCの生成・意義・目的・基礎概念・方法・特徴等第７回 ABC、ABM、ABB ABM・ABBの生成・意義・目的・方法・限界・特徴第８回 経営意思決定会計 意思決定会計の生成・意義・目的・方法・事例・特徴第９回 BSCによる経営管理 BSCと企業価値の創造、BSCの業績評価・適用領域第10回 無形資産と経営管理 管理会計と無形資産、無形資産のマネジメントの方法第11回 組織再編と管理会計 組織再編の意義と必要性、組織再編と事業継承方法第12回 EVAによる経営管理 EVAの意義、EVAと株主価値、EVAとBSCの統合

第13回 IT投資戦略とコスト・マネジメント CIOの企業経営に果たす役割、IT投資の評価とコスト・マネジメント、インターネットの価格設定

第14回 研究開発費と管理会計 研究開発費管理の意義・必要性・方法・評価と特徴第15回 後期講義の総合 後期講義の総合■履修の心得など　管理会計は、「将来の経営活動の姿」、「現在の経営活動の姿」、「過去の経営活動の姿」を会計的に写像して、その写像された会計情報を企業の経営者・経営管理者・現場管理者等に提供して、経営者・経営管理者・現場管理者の意思決定や業績評価をサポートする役割を担っている。　管理会計の学修と研究に当たっては、管理会計の対象である「経営活動」、「ビジネス活動」に対する理解が要求される。同時に、現代社会の時代認識、歴史認識が求められる。管理会計の履修に当たっては、シラバスに基づいて事前に予習することと、講義の後に復習することを望む。■成績評価方法　成績の評価は、講義と履修者との討論を中心に行う予定なので、講義に対する「研究課題のレポート点」と「討論への参加点」を総合して評価する。■教科書　櫻井通晴著『管理会計』（第五版）同文舘出版　平成24年７月■参考書・資料等　講義の進行に併せて随時紹介する。

管理会計論Ⅱ　Management Accounting Ⅱ ２単位

非常勤講師　　藤　永　　　弘

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簿記理論Ⅰ　Principles of Accounting Ⅰ ２単位

非常勤講師　　片　山　郁　夫

■授業の概要　企業会計を支える複式簿記の計算構造と職能について、具体的な記帳処理とその根拠とを体系的に理解できることを目指す。とくに「会計責任解明職能」の観点から帳簿記録と財務諸表との有機的関連性に重点をおく。　Ⅰでは、「簿記から会計」への歴史的展開過程を踏まえたうえで、複式簿記一巡の手続、商品売買取引、および営業債権・債務の個別管理と全般管理を具体的に学ぶ。■授業の目標　「人間が産み出した計算制度－人的サービス制度」のひとつとして歴史的・社会的に展開してきた企業会計との関係から複式簿記の理論的考察を深められるようにすることを「授業の目標」とする。■授業計画

【前　期】

回 数 題　　　　　目 講　　　義　　　内　　　容第１回第２回第３回

オリエンテーション「簿記」および「会計」の歴史的経緯帳簿記録と財務諸表

・授業の運営方針、予定、および準備方法等の確認・了解・THE MATRIX OF COMMUNICATION・複式簿記一巡の手続

第４回第５回第６回

簿記の対象としての「取引」帳簿体系とその意義複式簿記一巡の手続

・基本的な概念、構成要素、認識（分解）方法・歴史的分解記録と分類記録、総括簿と明細簿・「英米法」と「大陸法」との異同点（期末・期首）

第７回第８回第９回

商品売買取引の処理方法「３分法」の本来的意味と原理現物管理と「補助簿」の意義

・売上原価直接把握法および分記法、そこにおける商品a/c・商品a/c総記法、その分割、分課制度、明細簿・期末商品棚卸高の評価

第10回第11回第12回

認識計上時点の異なる商品売買取引・商品委託売買・試用品販売・予約販売・商品割賦販売

第13回第14回第15回

現・預金の現物管理と帳簿記録営業債権の個別管理と全般管理営業債務の個別管理と全般管理

・現金出納帳、現金a/c、銀行勘定照合表・売掛金元帳、受取手形記入帳、売掛金a/c、受取手形a/c・買掛金元帳、支払手形記入帳、買掛金a/c、支払手形a/c

■履修の心得など　問題意識の明確化を心がけてください。履修者には、授業で「わかったこと」と「わからなかったこと」の報告を毎回求めます。■成績評価方法　レジュメ作成、および議論への参加姿勢を総合評価します。■教科書　久野光朗編著『新版簿記論テキスト』（同文舘）■参考書・資料等　久野光朗編著『新版簿記論問題集』（同文舘）　その他適宜紹介します。

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■授業の概要　簿記理論Ⅰと同様の観点から、引き続いて有価証券およびその他の資産、経営組織と帳簿組織、および本支店簿記・会計の具体的処理を学ぶ。　Ⅰと同じく、単なる技法上の知識を詰め込むのではなく、常に帳簿記録と財務諸表との有機的関連性を重視して理解を深めてゆく。　現在も国際的な流れのなかで変化しつつあるなかで、今後の簿記および会計の展開方向を考えることができるようになればと考えている。■授業の目標　「人間が産み出した計算制度－人的サービス制度」のひとつとして歴史的・社会的に展開してきた企業会計との関係から複式簿記の理論的考察を深められるようにすることを「授業の目標」とする。 ■授業計画

【後　期】

回 数 題　　　　　目 講　　　義　　　内　　　容第１回第２回第３回

簿記・会計上の「有価証券」有価証券の取得と期末評価保有社債権の評価

・保有目的に基づく分類と評価、売買目的有価証券・売買以外の目的で保有する有価証券・帳簿価額の決定、時価評価、直入法

第４回第５回第６回

固定資産とその時価評価減価償却方法の変更リースと減損

・償却原価法（保有側と発行側両者の処理）・有形固定資産の買替、耐用年数の変更、償却方法の変更・表示と簿記処理、両会計の導入理由

第７回第８回第９回

経営組織と帳簿組織との関係・分課制度、補助記入帳、その特殊仕訳帳化・特殊仕訳帳の複雑化、精算勘定・伝票式簿記、「振替伝票」の本来的意義と慣用的用法

第10回第11回第12回

本・支店独立簿記・会計・本・支店における帳簿記録（補助簿と主要簿）・本・支店における帳簿決算・本・支店財務諸表の作成

第13回第14回第15回

本・支店独立簿記・会計簿記テキストにおける説明方法帳簿記録と財務諸表

・本・支店財務諸表の合算処理：一般的説明とその問題点・帳簿記録から財務諸表への誘導関係：理論的検討・授業の総括：簿記と会計（簿記から会計へ）

■履修の心得など　問題意識の明確化を心がけてください。履修者には、授業で「わかったこと」と「わからなかったこと」の報告を毎回求めます。■成績評価方法　レジュメ作成、および議論への参加姿勢を総合評価します。■教科書　久野光朗編著『新版簿記論テキスト』（同文舘）■参考書・資料等　久野光朗編著『新版簿記論問題集』（同文舘）　その他適宜紹介します。

簿記理論Ⅱ　Principles of Accounting Ⅱ ２単位

非常勤講師　　片　山　郁　夫

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税務会計Ⅰ　Tax Accounting Ⅰ ２単位

平成28年度　休　講

■授業の概要　講義は、税理士等の会計専門家の養成を目指しつつ、法人税の課税計算システム（法人所得税務会計）を実定法および判決・裁決例に基づいて解説するとともに、そこに内在する問題点の解明をする。■授業の目標

■授業計画【前　期】回数 題　　　　　目 講　　　義　　　内　　　容

第１回第２回第３回第４回第５回第６回第７回第８回第９回第10回第11回第12回第13回第14回第15回

■履修の心得など

■成績評価方法

■教科書

■参考書・資料等

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税務会計Ⅱ　Tax Accounting Ⅱ ２単位

平成28年度　休　講

■授業の概要　税務会計Ⅱでは、税務会計上の収益・費用・資産、負債、資本の各項目の各論に基づき、税務会計特有の租税ベースの計算の理解ができるよう講義する。■授業の目標

■授業計画【後　期】回数 題　　　　　目 講　　　義　　　内　　　容

第１回第２回第３回第４回第５回第６回第７回第８回第９回第10回第11回第12回第13回第14回第15回

■履修の心得など

■成績評価方法

■教科書

■参考書・資料等

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財務諸表実習Ⅰ　Financial Statement Extension Ⅰ ２単位

非常勤講師　　齋　藤　康　文

■授業の概要　財務諸表論の理論に関して、各個別項目別に「会計理論」「会社法」および「会社計算規則」を理解し、財務諸表を理解し利用できる知識の習得を目指す。■授業の目標　一般的な財務諸表を作成できる知識の習得を目指す。■授業計画

【前　期】

回数 題　　　　　目 講　　　義　　　内　　　容第１回 財務諸表論の概要 財務諸表論の概要と制度会計の体系第２回 静態論・動態論・会計公準・会計原則 会計思考・会計公準・企業会計原則の全体像第３回 損益会計 期間損益計算の内容第４回 資産 伝統的会計理論における資産の意義・評価

第５回 負債・純資産会計 伝統的会計理論における負債の意義・評価ならびに純資産の内容

第６回 財務諸表 財務諸表の体系・B/S、P/Lの作成原則第７回 財務諸表論の全体構造 収益費用アプローチと資産負債アプローチ第８回 会社計算規則のB/S、P/Lのフォーム 会社計算規則に準拠した標準フォーム第９回 会社計算規則のB/Sの概要 貸借対照表の表示科目

第10回 会社計算規則のP/Lの概要・個別注記表の概要 損益計算書の表示科目・注記事項の内容と記載方法

第11回 現金・預金 範囲と表示と注記事項第12回 金銭債権 範囲と表示と注記事項第13回 税効果会計 税効果会計の適用手順第14回 有価証券 範囲と表示と注記事項第15回 個別問題 個別計算問題ならびに個別理論問題の試験

■履修の心得など　財務諸表を作成できる段階までを目指すので、会計上の知識として日商簿記検定２級程度の知識が必要である。電卓を用意のこと。■成績評価方法　聴講態度、試験結果ならびに毎回のレポートならびに発表を勘案して総合的に評価する。■教科書　TAC株式会社（税理士講座）編「財務諸表論　重要会計基準」TAC出版（2016年度版）■参考書・資料等　①中央経済社編『会計法規集』中央経済社、2016年　②小林秀行編『実践テキスト財務諸表論＜第３版＞』中央経済社、2014年度版

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財務諸表実習Ⅱ　Financial Statement Extension Ⅱ ２単位

非常勤講師　　齋　藤　康　文

■授業の概要　財務諸表論の計算に関して、各個別項目別に「会計理論」「会社法」および「会社計算規則」を理解し、財務諸表等の作成方法や実務的な財務諸表を作成できる知識の習得を目指す。■授業の目標　一般的な財務諸表を作成できる知識の習得を目指す。■授業計画

【後　期】

回数 題　　　　　目 講　　　義　　　内　　　容第１回 棚卸資産 範囲と表示と注記事項・取得原価の決定、費用配分方法第２回 有形固定資産 範囲と表示と注記事項・取得原価の決定、減価償却の意義等第３回 リース会計 ファイナンスリースの仕組と会計処理第４回 減損会計 会計処理と減損処理の意義第５回 無形固定資産と繰延資産 範囲と表示と注記事項・のれんの本質・繰延経理の根拠第６回 金銭債務と引当金 範囲と表示と注記事項・引当金の意義と要件第７回 退職給付会計１ 概要と表示と注記事項第８回 退職給付会計２ 退職給付の意義、性格・意見書第９回 純資産会計 範囲と表示と注記事項・株主等変動計算書の理解第10回 税金・消費税 税金の種類と処理と表示第11回 分配可能額 分配可能額の計算第12回 外貨建取引 処理と表示と注記事項

第13回 財務諸表等規則における固有の表示 財務諸表等規則に準拠した標準フォーム、表示

第14回 製造業の会計 C/Rの作成・表示科目第15回 総合問題 個別計算問題ならびに個別理論問題の試験

■履修の心得など　財務諸表を作成できる段階までを目指すので、会計上の知識として日商簿記検定２級程度の知識が必要である。電卓を用意のこと。■成績評価方法　聴講態度、試験結果ならびに毎回のレポートならびに発表を勘案して総合的に評価する。■教科書　TAC株式会社（税理士講座）編「財務諸表論　重要会計基準」TAC出版（2016年度版）■参考書・資料等　①中央経済社編『会計法規集』中央経済社、2016年　②小林秀行編『実践テキスト財務諸表論＜第３版＞』中央経済社、2014年度版

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税務会計実習Ⅰ　Tax Accounting Extension Ⅰ ２単位

非常勤講師　　齋　藤　康　文

■授業の概要　法人税法の概要及び理論を理解し、法人課税所得計算の「益金」・「損金」の特徴をつかみ、企業会計上の利益から法人税法上の課税所得に導くことができる知識の習得を目指す。■授業の目標　一般的な法人税の申告書を作成できる知識の習得を目指す。■授業計画

【前　期】

回数 題　　　　　目 講　　　義　　　内　　　容第１回 租税法律主義 課税の根拠と申告納税制度第２回 法人税の基礎概念 課税標準の概念と計算構造第３回 別表四・別表五・別表一 所得計算と税額の計算第４回 棚卸資産・減価償却 棚卸資産の概要・減価償却資産の範囲と償却限度額第５回 繰延資産・役員給与 繰延資産の範囲と償却・役員給与の取り扱い第６回 租税公課 租税公課の範囲と取り扱い第７回 寄付金 寄付金の範囲と損金算入限度額計算第８回 交際費等 交際費等の範囲と損金不算入限度額計算第９回 貸倒損失 貸倒損失の範囲と取り扱い第10回 貸倒引当金 貸倒引当金の範囲と損金算入限度額計算第11回 圧縮記帳 概要と課税の特例第12回 益金の額 収益計上基準第13回 受取配当等 範囲と益金不算入額計算第14回 税額の計算・消費税 税額計算と税額控除・消費税課税標準第15回 別表四・別表五 別表四・別表五　作成試験

■履修の心得など　法人税の申告書を作成できる段階までを目指すので、会計上の知識として日商簿記検定２級程度の知識が必要である。法人税法の基礎理論程度の知識があるとなお良い。電卓を用意のこと。■成績評価方法　聴講態度、試験結果ならびに毎回のレポートにより総合的に評価する。■教科書　中島茂幸・櫻田譲編著「ベーシック税務会計－企業課税編－」創成社（最新年度版）　渡辺淑夫著「法人税法の要点整理」中央経済社（2015年）■参考書・資料等　①中央経済社編『法人税法規集』中央経済社（最新年度版）　②中央経済社編『法人税取扱通達集』中央経済社（最新年度版）　③森秀文編「図解　法人税」大蔵財務協会（最新年度版）

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税務会計実習Ⅱ　Tax Accounting Extension Ⅱ ２単位

非常勤講師　　齋　藤　康　文

■授業の概要　法人税法の計算規定について計算例を通して理解することにより、法人課税所得計算の特徴をつかみ、企業会計上の利益から法人税法上の課税所得金額と税額の算定ができる知識の習得を目指す。「法人税」の計算方法の基礎的理解を目的としている。　また、実務的には消費税法の知識が必要なことから消費税法の概要も学習する。■授業の目標　一般的な法人税の申告書を作成できる知識の習得を目指す。■授業計画

【後　期】

回数 題　　　　　目 講　　　義　　　内　　　容第１回 税効果会計 永久差異と一時差異等第２回 有形固定資産 範囲と表示と注記事項・取得原価の決定等第３回 国際課税 国際課税の概念第４回 移転価格税制 概要と問題点第５回 組織再編税制 趣旨、概要・会計処理第６回 連結納税制度 連結所得金額と連結法人税額第７回 グループ法人税制 100％グループ内取引等に係る取扱い第８回 その他の税金・国税徴収法 住民税・事業税・固定資産税等、諸規定の概要第９回 欠損金の繰越控除 欠損金の損金算入第10回 欠損金の繰戻還付 欠損金の繰戻しによる還付の請求第11回 消費税課税期間・課税標準 課税期間、資産の譲渡等の時期・課税標準第12回 消費税の課税仕入と税額控除 課税の対象・非課税取引・免税取引第13回 消費税課税の特例・会計処理 国・地方公共団体の特例・消費税等の表示と会計処理第14回 総合問題 総合計算問題第15回 別表四・別表五 別表四・別表五　作成試験

■履修の心得など　法人税の申告書を作成できる段階までを目指すので、会計上の知識として日商簿記検定２級程度の知識が必要である。法人税法の基礎理論程度の知識があるとなお良い。電卓を用意のこと。■成績評価方法　聴講態度、試験結果ならびに毎回のレポートにより総合的に評価する。■教科書　中島茂幸・櫻田譲編著「ベーシック税務会計－企業課税編－」創成社（最新年度版）　渡辺淑夫著「法人税法の要点整理」中央経済社（2015年）■参考書・資料等　①中央経済社編『法人税法規集』中央経済社（最新年度版）　②中央経済社編『法人税取扱通達集』中央経済社（最新年度版）　③森秀文編「図解　法人税」大蔵財務協会（最新年度版）

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簿記実習Ⅰ　Bookkeeping Extension Ⅰ ２単位

平成28年度　休　講

■授業の概要　税理士試験受験対策講座シリーズを構成する「簿記論」の「個別計算問題集」を用いて、基礎的な仕訳力および勘定記入の養成を図るとともに、個別計算問題への取り組みを通じて、税理士に求められる簿記の実践能力が身につくよう実習する。■授業の目標

■授業計画【前　期】

回数 題　　　　　目 講　　　義　　　内　　　容第１回第２回第３回第４回第５回第６回第７回第８回第９回第10回第11回第12回第13回第14回第15回

■履修の心得など

■成績評価方法

■教科書

■参考書・資料等

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簿記実習Ⅱ　Bookkeeping Extension Ⅱ ２単位

平成28年度　休　講

■授業の概要　税理士試験受験対策講座シリーズを構成する「簿記論」の「総合計算問題集」を用いて、応用力の養成を図るとともに、総合計算問題への取り組みを通じて、税理士に求められる簿記の実践能力が身につくよう実習する。■授業の目標

■授業計画【後　期】

回数 題　　　　　目 講　　　義　　　内　　　容第１回第２回第３回第４回第５回第６回第７回第８回第９回第10回第11回第12回第13回第14回第15回

■履修の心得など

■成績評価方法

■教科書

■参考書・資料等

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企業家精神Ⅰ　Entrepreneurship Ⅰ ２単位

教　授　　浜　渕　久　志

■授業の概要　企業家精神とは、企業家がその目的を達成しようという、気力や努力、心の働きである。企業家とはシュンペーター（1883 ～ 1950年）によれば、日常の経営を繰り返す企業経営者ではなく、馬車と蒸気機関を新たに結合して生まれた鉄道のようなイノベーション（技術革新）を作り出す経営者や事業家である。イノベーションを起こした企業家の成果は企業家精神Ⅱで詳しくとりあげるが、Ⅰでは、経済や経営の基本を踏まえて、企業家精神が市場経済（資本主義経済）にどのような波及効果を与えたかを学ぶ。■授業の目標　経済および企業組織の本質と運営の基本とそれらの現状について、基本事項を理解できるだけでなく、内容を共に学ぶ院生に分かりやすく説明でき、相手と討論できる力を身につける。■授業計画

【前　期】

回数 題　　　　　目 講　　　義　　　内　　　容第１回 企業とは何か 市場経済における企業の役割第２回 企業家とは何か シュンペーターの企業家とイノベーションの概念第３回 経済とGDP 市場経済の特徴、経済活動の指標としてのGDPの基本第４回 戦後日本経済の動向 戦後日本経済の歩みを経済成長率と関連させる第５回 戦後のイノベーション 経済成長をもたらした日本のイノベーションの内容第６回 企業形態 事業を進める企業形態として個人企業、法人の種類の内容と比較第７回 株式会社の特徴 法人企業の代表例として株式会社の特徴、メリット・デメリット第８回 法人の設立方法 法人の設立方法を提出書式に従って理解する第９回 日本の開業支援策 日本の開業率国際比較、日本の公的な開業支援策第10回 競争戦略 開業までおよび開業後の成長戦略の作成第11回 企業と組織の本質 企業内部および取引先との組織運営の種類と方法第12回 情報技術の活用例 インターネットや各種デジタルサービスの経営への利用事例第13回 人材の確保と育成 人材の採用および育成方法の手法第14回 人材活用の方法 人事評価、賃金、昇進ライン、地位などの策定方法の基本第15回 資金調達と投資 株式会社（合同会社）の資金調達方法と投資の手法第16回 レポート作成 各自作成・発表

■履修の心得など　ビジネスを創業するときに必要な経済と経営の基本を、日本の事例を基に、理解することを目指す。経済や経営の動向に関心をもって受講してほしい。■成績評価方法　毎回の講義でのテキストや資料の理解度、レジメ作成や意見発表の意欲と成果を評価対象とするとともに最後にまとめのレポートを作成し、その内容を評価する。■教科書　浜渕久志『日本企業と日本経済』（札幌メディアサービス）、2011年■参考書・資料等　シュンペーター『企業家とは何か』東洋経済新報社、1998年　ドラッガー『イノベーションと企業家精神』ダイヤモンド社、2015年

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企業家精神Ⅱ　Entrepreneurship Ⅱ ２単位

教　授　　浜　渕　久　志

■授業の概要　本講ではⅠで学んだ経営の基本が実際の起業において、どのように活用されているかを意識しながら、起業にたるまでの経過と創業後の諸問題の解決、さらに多角化の過程について自作の著書や紹介本を利用して分析する。また日米の企業家の起業とその成果（イノベーション）を最近のデジタルビジネスを中心に比較検討し、企業家が経済発展に与えた影響力も理解する。■授業の目標　起業過程とその後の問題解決の軌跡について、それらの事例とそのインパクトを理解できるだけでなく、内容を共に学ぶ院生に分かりやすく説明するとともに、相手の主張を理解できて討論できることを目指す。■授業計画

【後　期】

回数 題　　　　　目 講　　　義　　　内　　　容第１回 イノベーションの歴史 世界経済を変化させたイノベーションの内容第２回 日本のイノベーションの歴史 戦前日本のイノベーションの動向第３回 松下幸之助・豊田喜一郎 1920年代の長期不況で起業し戦後経済の基軸産業への発展第４回 井深大と本田宗一郎 敗戦の経済混乱で起業しながら世界的大企業への発展まで第５回 中内功 流通革命を担い巨大流通グループの形成過程とその崩壊第６回 稲盛和夫 電子部品製造業の起業過程とくに人材活用第７回 澤田 旅行代理業からLCC、総合サービス業への発展第８回 飯田亮 警備業の電子化から総合生活支援産業への発展第９回 鈴木敏文 コンビニエンスストアの創造と総合流通業第10回 三木谷浩史 デジタルショッピングモールの形成とその後の発展第11回 孫正義 大学卒業後の起業と株式上場、米国第12回 スティーブ・ジョブズ PC、デジタル・モバイル機器と関連サービス市場の創造第13回 ジェフ・べゾス 電子商取引（EC）からデジタルサービスへの発展第14回 ラリー・ペイジ 検索サービスの創造とインターネットサービスの拡大第15回 マーク・ザッカーバーグ SNSサービスの創造とそのビジネスへの波及効果第16回 レポート作成 各自作成・発表

■履修の心得など　ビジネスの創業事例を比較検討するが、日本や世界の経済や経営の動向について関心をもって受講してほしい。■成績評価方法　毎回の講義でのテキストや資料の理解度、レジメ作成や意見発表の意欲と成果を評価対象とするとともに最後にまとめのレポートを作成し、その内容を評価する。■教科書　木村剛『経営戦略の発想法』ダイヤモンド社、2004年（この教科書は貸与する）　浜渕久志『日本企業と日本経済』（札幌メディアサービス）、2011年■参考書・資料等　取り上げる企業家の著作は、講義において貸与する。

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日本企業経済論　Theories of Japanese Firms and the Japanese Economy ２単位

教　授　　浜　渕　久　志

■授業の概要　本講はグローバルな活躍をめざす院生の受講を歓迎する。世界経済の進展とともに、日本企業も積極的に国際ビジネスに進出している。大企業はもちろん地方企業にも波及し、業種をみても製造業から農業や水産業、販売、観光、金融など各種サービス業にまで広がっている。もちろん世界中の企業が国際ビジネスを拡大している。　国際ビジネスにはそれを担う人材が必要であるが、グローバル人材の確保や育成は簡単ではない。なぜなら国際ビジネスはいまや製品輸出や技術移転の段階ではなく、現地のマーケットに対応した製品やサービスを提供する段階に達しているためである。このため日本企業でも外国人の採用が増加し、新規採用者の30%以上を外国人が占める企業もめずらしくなく、大手金融機関では従業員の５人にひとりが外国人といわれる。　グローバル人材には何が要求されるであろうか。日本料理店を海外で展開する例をみても、良質の日本食を提供できる経営管理能力をもつだけでなく、日本と異なる文化をもつ現地の顧客の反応をみながら、顧客と良い関係を築ける人材でなければならない。このため異文化に進出すればするほど、日本と日本企業の特性を発揮できる人材がのぞまれる。　日本企業の経営や従業員には独自のアイデンティティがあり、そこには強みや弱さもある。かつては日本的経営と呼ばれた内容であるが、たとえば従業員の新卒定時採用による終身雇用から経営者と従業員の協調性、緊密な意思疎通による全社一丸となった経営スタイルなどである。これらも変化しているが、基本は変わらないであろう。こうした経営にかぎらず、日本企業の背景にある日本社会の文化や発想などの国民性にまでテーマをひろげて討論したい。■授業の目標　日本の企業経営のこれまでの強みと、新しいビジネス環境であるビジネスエコシステムに対応できる企業経営の方向性をつかむ。■授業計画

【前　期】回数 題　　　　　目 講　　　義　　　内　　　容

第１回 日本経済と企業経済の歴史１ 1950～60年代にかけて高度経済成長期の経済を牽引した日本企業第２回 同上２ バブル崩壊後の経済と日本企業の構造転換第３回 ガバナンス構造１ 株主、株式市場重視によるガバナンスの特徴と問題点第４回 ガバナンス構造２ 経営者の顧客重視のガバナンスの取り組み第５回 市場創造１ 日本企業の新規市場開発の成功例第６回 市場創造２ 日本企業の海外市場の開発第７回 製品開発１ イノベーションと製品開発の分析視角第８回 製品開発２ 製品開発、リーダーシップと企業組織第９回 組織戦略１ コース、ウィリアムソンの企業組織理論第10回 組織戦略２ 日本の企業組織および企業間組織の特徴と問題点第11回 人材育成１ 日本的雇用慣行の成立第12回 人材育成２ 職能資格制度と日本的人事管理の課題第13回 資金調達と投資１ 外部金融市場と内部金融市場第14回 資金調達と投資２ 日本企業の資金調達と投資の特徴第15回 まとめ 日本の市場経済と日本企業の特徴■履修の心得など　企業家精神とあわせて受講してもらえば理解しやすい。■成績評価方法　レポートの質・報告や発言内容などを総合して判定する。■教科書　新原浩朗『日本の優秀企業研究』日本経済新聞社、野中郁次郎『日本の持続的成長企業』東洋経済新報社、日本経済新聞社『キャノン式』日経文庫などは貸与する。■参考書・資料等　柴田昌治・金田秀治『トヨタ式最強の経営』日本経済新聞社、ジョン・Ｐ・コッター『幸之助論』ダイヤモンド社、小池和男『日本産業社会の神話』日本経済新聞社、藤本隆宏『ものづくり経営学』光文社新書など

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マーケティング論　Marketing Management ２単位

教　授　　坂　本　英　樹

■授業の概要　テクノロジーがアナログの世界からデジタルの世界に変化するなかで、企業のマーケティング活動には大幅な見直しが求められている。過去60年のあいだに、マーケティングは、製品中心の考え方「マーケティング1.0」から消費者中心の考え方「マーケティング2.0」に移行してきた。今日、マクロ環境の変化に対応して、マーケティングは、消費者中心から人間中心の考え方「マーケティング3.0」へと移行してきている。すなわち、企業は、収益性と社会性を両立させなければ存続できない状況が生起してきている。　消費者は、物質的充足にくわえて精神的な豊かさを求めるようになってきている。こうした環境を背景としたマーケティング3.0の世界では、企業もまた、自社の文化に価値を織り込まなければ、参加の時代を構成するクリエイティブな人たちを納得させることは不可能となる。その企業が、人間の幸福にどのように貢献しているのかを、かれらに認識させなければならないのである。　講義では、こうしたマーケティング環境の変化を踏まえて、マーケティングの基礎理論を修得するとともに、実際のビジネスシーンにおけるマーケティング活動を、ケーススタディも交えて学習していく。■授業の目標　マーケティング理論の修得■授業計画

【前　期】

回　　数 題　　　　　目第１講～第３講 マーケティングコンセプト第４講～第６講 マーケティングプロセス第７講～第９講 セグメンテーションとポジショニング第10講～第12講 マーケティングミックス第13講～第15講 マーケティング戦略

■履修の心得など　履修者には、講義の事前準備と積極的なコミットメントが求められる。■成績評価方法　講義への取り組み姿勢、知識修得の度合い、レポートにより総合的に判断する。■教科書　別途指示する。■参考書・資料等　別途指示あるいは配布する。

－ 43 －

ホリスティックマーケティング論　Holistic Marketing Management ２単位

教　授　　坂　本　英　樹

■授業の概要　ホリスティックマーケティングとは、グローバル化したマーケティング環境のなかでおこなわれる相互依存性を意識したマーケティング活動である。現代のマーケティング活動においては幅広く統合的な視野が必要であり、インターナルマーケティング、統合型マーケティング、リレーションシップマーケティング、社会的責任を考慮したマーケティングが求められている。　こんにちの社会では、信頼は縦の関係よりも横の関係に存在している。消費者は企業よりも他の消費者を信頼するようになっている。ソーシャルメディアの台頭をとおして、消費者の信頼は、企業から他の消費者へ移行しているのである。ニューウェーブの技術は、時空間の制約を克服して、個人が自己を表現することや他の人びとと協働することを可能にし、「参加の時代」を出現させた。参加の時代は、人びとをコンシューマー（消費者）からプロシューマー（生産消費者）へと変化させる。フェイスブックなどのSNS上での会員同士のつながりは、企業がマーケットについての知見を得るための有力な媒体となっている。消費者がマーケターの仕事にとってかわるというトレンドは、ビジネスに大きな影響をあたえはじめている。企業は、もはや自社のブランドさえも完全にコントロールできなくなっている。企業のマーケターは、消費者の集合知と競争しなくてならない時代が訪れているのである。　講義では、こうしたマーケティング環境の変化を踏まえて、ホリスティックマーケティングの理論を修得するとともに、実際のビジネスシーンにおけるホリスティックマーケティング活動を、ケーススタディも交えて学習していく。■授業の目標　ホリスティックマーケティング理論の修得■授業計画

【後　期】

回　　数 題　　　　　目第１講～第３講 21世紀におけるマーケティングコンセプト第４講～第６講 顧客ロイヤルティの創造第７講～第９講 強いブランドの確立第10講～第12講 バリューネットワークの構築第13講～第15講 グローバル経済環境におけるマーケティング戦略

■履修の心得など　履修者には、講義の事前準備と積極的なコミットメントが求められる。■成績評価方法　講義への取り組み姿勢、知識修得の度合い、レポートにより総合的に判断する。■教科書　別途指示する。■参考書・資料等　別途指示あるいは配布する。

－ 44 －

マネジメントサイエンス/オペレーションズリサーチ　Management Science / Operations Research ２単位

教　授　　向　原　　　強

■授業の概要　数理モデルによるモデル化、ソフトウェアを活用したモデル化技法を中心として、意思決定支援手法としてのマネジメントサイエンス/オペレーションズリサーチを学習する。講義は次の３つのコンテンツから構成される。何れも現実的な課題に対する分析技法の学習である。

１．アンケート調査と統計解析　具体的なアンケートの設計から、解析までのプロセスを実習形式で学習する。分析手法として、ビジネスインテリジェンスで学習する多変量解析手法に加えて、数量化理論Ｉ類～Ⅲ類やテキストマイニングまでを活用する予定である。統計解析ツールとして、RやExcelを活用する。

２．線形計画モデルとその解法　線形計画問題をモデル化し、シンプレックス法を活用して解く手法を学習する。数式処理よりも、現実問題からのモデル化技法に重点を置く。ツールとしてExcel（Solverを含む）を活用する予定である。

３．地理情報システムを活用したモデリング　地理情報システム（GIS）を活用し、オープンデータを可視化し、分析する技法を学習する。商圏分析、ハフモデルなど、現実的な経営課題を扱う。ツールとしてQGISを活用する予定である。

■授業の目標　多様な解析ソフトウェアを活用する技法の習得ならびに、現実問題のモデル化技法、意思決定支援手法の修得を目標とする。■授業計画

【後　期】回数 題　　　　　目 講　　　義　　　内　　　容

第１回 イントロダクション 概要説明、分担決め第２回 アンケート分析 アンケート項目の設計第３回 データ処理 データの前処理、記述統計、クロス集計第４回 定量データ解析 多変量解析第５回 定性データ解析 数量化理論I類～Ⅲ類第６回 アンケート分析まとめ 解析結果の検証第７回 線形計画問題定式化 線形計画問題の数理モデルによる定式化第８回 シンプレックス法基礎 グラフによる解法およびシンプレックス法の概要第９回 シンプレックス法演習 具体的数値データを活用したシンプレックス法演習第10回 ソルバー演習 線形計画問題をソルバーを使って解く演習第11回 GISイントロダクション GISの基礎概念の学習第12回 オープンデータ オープンデータの収集、前処理第13回 商圏分析 バッファと商圏人口の推定第14回 ハフモデル ハフモデルによる商圏人口の推定第15回 GIS演習応用 独自データを利用したGIS活用演習■履修の心得など　講義内容は受講者の前提知識によって、多少変更するが、ソフトウェアを活用した現実的問題の解決技法を学習する。RやExcelはビジネスインテリジェンスの講義で扱うので、ここで学習することが望ましい。Excel、R、QGISなどソフトウェアを活用した講義となる。必ずノートPCを持参して受講すること。毎回、発表担当者が中心となって演習することになる。■成績評価方法　講義への取り組み態度、演習の成績により総合的に判断する。■教科書　受講者のレベルや希望によって、別途指示する。■参考書・資料等　別途指示する。

－ 45 －

ビジネスインテリジェンス　Business Intelligence ２単位

教　授　　向　原　　　強

■授業の概要　本講義では、経営分析、マーケティングリサーチ等で利用される定量的分析手法に焦点を当てる。講義は次の２つのコンテンツから構成される。１．統計解析ソフトウェアＲを使った統計解析技法

　統計解析を目的としたフリーウェアであるＲを利用して、統計解析技法を学習する。　Ｒの利用法を学習し、代表値（平均値、中央値、最頻値）や散布度（分散、四分位偏差、標準偏差）などを対象とした記述統計から、確率、各種分布関数（正規分布、ｔ分布、二項分布）、回帰分析、推定、仮説検定などの基礎理論を幅広く学習する。

２．多変量解析　重回帰分析、主成分分析、因子分析、判別分析、クラスター分析、数量化理論を学習する。　Ｒを使って、実データを使った多変量解析を学習する。最後に、各自でデータを収集し、多変量解析手法を活用して分析をする。

■授業の目標　本講義では、統計学の基礎理論と、ＲおよびＲを活用した統計解析技法、多変量解析を活用した統計分析技法の習得を目標とする。■授業計画

【前　期】回数 題　　　　　目 講　　　義　　　内　　　容

第１回 イントロダクション 概要説明、分担決め第２回 記述統計 代表値、散布度の計算方法第３回 仮説検定（大標本） Ｚ検定第４回 仮説検定（小標本） ｔ検定第５回 Ｒイントロダクション Ｒのインストールと利用方法のレクチャー第６回 文法と関数 文法、関数、ベクトル、行列第７回 データの作成・編集 データフレーム、ファイルからの入出力第８回 グラフ作成 Ｒによるグラフの作成第９回 分割表、コホート分析 Ｒによるクロス集計、コホート分析第10回 回帰分析とモデル選択 情報量基準AICによるモデル選択第11回 重回帰分析の基礎理論 最小二乗法と正規方程式、逆行列計算第12回 主成分分析演習 Ｒによる主成分分析演習第13回 因子分析演習 Ｒによる因子分析演習第14回 判別分析 判別分析の基礎理論の学習第15回 クラスター分析 クラスター分析の基礎理論の学習■履修の心得など　講義内容は受講者の前提知識によって、多少変更するが統計処理の基礎理論を学習する。数学的な基礎理論は教員がレクチャーするが、ExcelやRなどソフトウェアを活用した講義となる。必ずノートPCを持参して受講すること。毎回、発表担当者が中心となって演習することになる。■成績評価方法　講義への取り組み態度、演習の成績により総合的に判断する。■教科書　受講者のレベルや希望によって、別途指示する。■参考書・資料等　別途指示する。

－ 46 －

中国ビジネス論Ⅰ　China Business Ⅰ ２単位

教　授　　田　中　英　夫

■授業の概要　向こう10年を率いる中国の習近平体制の政治と経済改革の方針を決めた中国共産党第18期３中全会が2013年11月に終わった。習体制の中国はどこへ向かおうとしているのか。中国に関する最新資料の分析などを通して、習体制の中国と中国経済の深層に迫る。　本授業では、「これだけは押さえておきたい中国ビジネスの知識」の学習とともに、中国で厳しい競争に晒されている日系企業が成功するためのノウハウを分かりやすく解説する。■授業の目標　「中国ビジネス論Ⅰ」の授業は現代中国の政治・経済・社会事情に精通し、日中双方の文化を吸収できる人材の育成を目標としている。■授業計画

【前　期】

回数 題　　　　　目 講　　　義　　　内　　　容第１回 習近平体制の中国（その１） 「改革・開放」政策の実施と中国社会の変化第２回 習近平体制の中国（その２） 経済大国を支える制度と政策第３回 習近平体制の中国（その３） 中国の「新常態」とはいかなるものか？第４回 習近平体制の中国（その４） 「中国の夢」とは何か？第５回 習近平体制下の中国経済（その１） 世界第２位の経済大国に何が起こるのか？第６回 習近平体制下の中国経済（その２） 国家主導から自由市場への移行第７回 習近平体制下の中国経済（その３） 製造業主導から消費主導の経済への移行第８回 習近平体制下の中国経済（その４） 金融市場と人民元の国際化（SDR構成通貨採用など）第９回 中国ビジネスの特徴（その１） 東アジア国際分業と中国第10回 中国ビジネスの特徴（その２） 中国企業の国際化戦略第11回 中国ビジネスの特徴（その３） 中国ビジネスのリスクマネジメント第12回 日中経済の現状（その１） 日中経済関係をどう構築するのか第13回 日中経済の現状（その２） 日中貿易の過去と現在第14回 日中経済の現状（その３） 中国進出の日系企業の人材活用と人事戦略第15回 日中経済の現状（その４） 日本企業の勝ち残り戦略

■履修の心得など　中国ビジネスの基本に関する授業なので、全般的な中国経済の基本概念を十分に習得することが必要である。■成績評価方法　発表、授業中の態度などを総合して判定する。■教科書　特に指定しない。必要に応じてプリント等を配布する。■参考書・資料等　必要な資料等を随時指定する。

－ 47 －

中国ビジネス論Ⅱ　China Business Ⅱ ２単位

教　授　　田　中　英　夫

■授業の概要　今や日本を抜いて世界第２位の経済大国となり、世界経済の牽引役として注目を浴び、「世界の工場」と「世界の市場」を兼ね備えている中国は日本にとってますます重要になっている。　中国に進出する日本企業は後を絶たないが、両国の間に横たわる「ビジネスの壁」は想像以上に厚い。中国に展開する日中双方の企業は競争に勝ち残るために、お互いのカルチャーを吸収すべきである。　中国での事業を成功させるために必要なのは、きめ細かい「日本流のサービス」で付加価値を高めることである。中国人を魅了する日本流サービスとは何か？　本授業では、「これだけは知っておきたい中国で稼ぐ鉄則」の学習とともに、日系企業が成功するための中国における人事戦略のポイントと留意点を分かりやすく解説する。■授業の目標　本授業は「中国事情」に精通し、双方の文化を吸収でき、中国人を「日本流のサービス」に巻き込むための秘訣を身につける人材の育成を目標としている。■授業計画

【後　期】

回数 題　　　　　目 講　　　義　　　内　　　容第１回 日本を揺るがす「新常態」と中国で稼ぐ鉄則（その１） コニカミノルタの事例第２回 日本を揺るがす「新常態」と中国で稼ぐ鉄則（その２） 日立製作所の事例第３回 日本を揺るがす「新常態」と中国で稼ぐ鉄則（その３） 豊田通商の事例第４回 日本を揺るがす「新常態」と中国で稼ぐ鉄則（その４） 安川電機の事例第５回 日本を揺るがす「新常態」と中国で稼ぐ鉄則（その５） サンデンの事例第６回 中国における人事戦略のポイントと留意点（その１） 長い目で見た人材育成第７回 中国における人事戦略のポイントと留意点（その２） 幹部候補として留学生を活用第８回 中国における人事戦略のポイントと留意点（その３） 社内外研修の充実第９回 中国における人事戦略のポイントと留意点（その４） グローバル人材の活用第10回 中国における人事戦略のポイントと留意点（その５） 能力主義の導入第11回 人材活用の成功企業事例（その１） 三菱商事（株）第12回 人材活用の成功企業事例（その２） アイリスオーヤマ（株）第13回 人材活用の成功企業事例（その３） エース（株）第14回 人材活用の成功企業事例（その４） 松下電器（中国）有限公司第15回 人材活用の成功企業事例（その５） 香港電装有限公司

■履修の心得など　中国に進出する日本企業の事例分析に関する授業なので、全般的な日中経済の基本概念を十分に習得することが必要である。■成績評価方法　発表、授業中の態度などを総合して判定する。■教科書　特に指定しない。必要に応じてプリント等を配布する。■参考書・資料等　必要な資料等を随時指定する。

－ 48 －

クリエイティブビジネス分析　Creative Business Model ２単位

教　授　　安　田　光　孝

■授業の概要　デザイン、Web、アプリ、IoT、ゲーム、映像、アニメ、音楽、アートなど、モノ（コンテンツ）を創出（これをクリエイティブと本講義では定義する）面白さは、はかり知れないものがある。その一方でそれをお金に変えるための仕組みがないと、社会の中でその価値は還元されず、自己満足で終わる場合もある。本講義ではまず、デザイン思考や日本、世界のクリエイティブ産業の動向について把握する。その後、クリエイティブな営みが社会の中でどうお金に変わるのかを調べ、ビジネスモデルの基本を理解する。　なお、調査は英語の文献を指定する場合もあります。その場合、発表時の資料も英文とする場合があります。■授業の目標　日本、世界のクリエイティブ産業の動向を把握する。また、クリエイティブ分野におけるビジネスモデルの例を理解する。以上を参考に自らビジネスアイディアを考え、プランが立てられるようになること。加えて、学内外のコンテストに応募して第三者の評価を得ることを目標とします。■授業計画

【前　期】回数 題　　　　　目 講　　　義　　　内　　　容

第１回 イントロダクション第２回 日本のクリエイティブ産業（1） 説明・課題提起第３回 日本のクリエイティブ産業（2） 調査第４回 日本のクリエイティブ産業（3） 発表第５回 世界のクリエイティブ産業（1） 説明・課題提起第６回 世界のクリエイティブ産業（2） 調査第７回 世界のクリエイティブ産業（3） 発表第８回 デザイン思考（1） 説明・課題提起第９回 デザイン思考（2） 調査第10回 デザイン思考（3） 調査第11回 デザイン思考（4） 発表第12回 ビジネスモデル分析基礎（1） 説明・課題提起第13回 ビジネスモデル分析基礎（2） 調査第14回 ビジネスモデル分析基礎（3） 調査第15回 ビジネスモデル分析基礎（4） 発表■履修の心得など　講義内容については、履修者の数、知識により、変更する場合もある。　実際にデザイン等の制作作業をすることはないが、グラフィック、Web、アプリ、映像、ゲーム等のコンテンツ制作をした経験のあることが望ましい。■成績評価方法　講義態度、参加・発言、発表、演習の成績を総合的に判断する■教科書　別途指示する■参考書・資料等　別途指示する

－ 49 －

クリエイティブビジネスプラニング　Creative Business Planning ２単位

教　授　　安　田　光　孝

■授業の概要　デザイン、Web、アプリ、IoT、ゲーム、映像、アニメ、音楽、アートなど、モノ（コンテンツ）を創出（これをクリエイティブと本講義では定義する）面白さは、はかり知れないものがある。その一方でそれをお金に変えるための仕組みがないと、社会の中でその価値は還元されず、自己満足で終わる場合もある。本講義では、「クリエイティブビジネス（分析）」のあとを受け、自分で考えるクリエイティブな営みをどうビジネスに変えるのか、ビジネスアイディアの創出を訓練する。　なお、調査は英語の文献を指定する場合もあります。その場合、発表時の資料も英文とする場合もあります。■授業の目標　日本、世界のクリエイティブ産業の動向を把握する。また、クリエイティブ分野におけるビジネスモデルの例を理解する。以上を参考に自らビジネスアイディアを考え、プランが立てられるようになること。加えて、学内外のコンテストに応募して第三者の評価を得ることを目標とします。■授業計画

【後　期】回数 題　　　　　目 講　　　義　　　内　　　容

第１回 ビジネスモデル分析基礎 説明第２回 ビジネスモデル分析（1）Web・IT 説明・課題提起第３回 ビジネスモデル分析（2）Web・IT 調査第４回 ビジネスモデル分析（3）Web・IT 発表第５回 ビジネスモデル分析（1）コンテンツ 説明・課題提起第６回 ビジネスモデル分析（2）コンテンツ 調査第７回 ビジネスモデル分析（3）コンテンツ 発表第８回 ビジネスアイディア創出演習（1） 説明・課題提起第９回 ビジネスアイディア創出演習（2） ブレスト第10回 ビジネスアイディア創出演習（3） ファーストドラフト発表第11回 ビジネスアイディア創出演習（4） ブレスト第12回 ビジネスアイディア創出演習（5） セカンドドラフト発表第13回 ビジネスアイディア創出演習（6） ブレスト第14回 ビジネスアイディア創出演習（7） 発表第15回 ビジネスアイディア創出演習（8） 発表・総括

■履修の心得など　講義内容については、履修者の数、知識により、変更する場合もある。　実際にデザイン等の制作作業をすることはないが、グラフィック、Web、アプリ、映像、ゲーム等のコンテンツ制作をした経験のあることが望ましい。■成績評価方法　講義態度、参加・発言、発表、演習の成績を総合的に判断する■教科書　別途指示する■参考書・資料等　別途指示する

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北東アジア国際関係論　International Relations in Northeast Asia ２単位

平成28年度　休　講

■授業の概要　中国大陸・朝鮮（韓）半島・日本列島からなる地域が東アジアと呼ばれるのに対し、北東アジアとは、これにロシアの極東部やモンゴルまでも加えた、より広域の地域をさすのが普通である。この講義では、まず社会科学系を中心とした大学院修士課程における研究活動の基礎を身につけるため、学術文献の探索・収集・分析の方法、論文作成とプレゼンテーションの技法を学ぶことから始める。その学習を通じてリサーチ・リテラシーの向上を図る。次に主として政治と経済の観点から北東アジア地域論について考察する。具体的には資源エネルギー需給問題を取り上げる。さらに広域における国境を越えた地域間関係について検討する。■授業の目標　この講義は次の３点を目標とし、演習の形式で行う。　１．日本語で書かれた社会科学の論文に親しみ、論文の作り方を学ぶ。　２．経済統計の読み方を学び、それを通じて北東アジア国際関係の具体像を獲得する。　３．北東アジア国際関係の基礎をなす地理的および歴史的な概念について理解を深める。■授業計画

【前　期】

回数 題　　　　　目 講　　　義　　　内　　　容第１回 リサーチ・リテラシー論 研究課題の設定第２回 同 文献探索・資料収集法第３回 同 資料分析法第４回 同 論文作成法第５回 同 総括第６回 北東アジア地域論 地域論の地理的基礎第７回 同 地域論の歴史的基礎第８回 同 北東アジア資源経済論第９回 同 北東アジアエネルギー産業論第10回 同 総括第11回 北東アジア地域間関係論 地域間関係の歴史の地理的基礎第12回 同 北東アジアと中国第13回 同 北東アジアとロシア第14回 同 北東アジアと日本第15回 同 総括

■履修の心得など　受講生に対しては、事前に配布される資料類（論文・記事など、日本語資料を主とし、中国語資料も使う）に目を通してレジュメを作成し、各回の授業ではその報告と討論を行なうことが求められる。■成績評価方法　受講生の報告・討論の意欲と内容をみて評価する。■参考書・資料等　プリントを随時配布する。

－ 51 －

ビジネスプラン　Business Plan ４単位

客員教授　　金　井　一　賴

■授業の概要　本講義では、ケーススタディと講義を通じてベンチャー創造のプロセスと、その基礎となるビジネスプラン策定に必要な知識について学習する。■授業の目標　この授業を通じて、ビジネスプランを書く能力を身につけることを目標にしているので、実際にビジネスを構想し、ビジネスプランを策定する。■授業計画　原則１ヵ月毎１回３コマの集中講義形態で進行する。

【前　期】

回数 題　　　　　目 講　　　義　　　内　　　容第１回第２回第３回

ベンチャー創造と意義 ベンチャー創造とは、ベンチャーの現代的意義

第４回第５回第６回

ベンチャー創造と成長のプロセス ベンチャー創造と企業家活動、ベンチャーの成長とマネジメント

第７回第８回第９回

事業コンセプトの形成 事業アイデアからコンセプトの形成へ

第10回第11回第12回

ケーススタディ サウスウェスト航空VSエアドゥ

第13回第14回第15回

まとめ

【後　期】

回数 題　　　　　目 講　　　義　　　内　　　容第１回第２回第３回

市場の検討と競争戦略 SWOT分析、顧客セグメントと顧客価値、競争優位性

第４回第５回第６回

コア能力とネットワーク 経営資源展開とコア能力、価値のネットワーク

第７回第８回第９回

ケーススタディ アスクル他

第10回第11回第12回

ビジネスプランとビジネスモデル ビジネスプランの全体、ビジネスモデルとは

第13回第14回第15回

ビジネスプラン作成

－ 52 －

■履修の心得など　本講義では、単なるレクチャーのみならず、ケーススタディを行うので、講義への積極的なコミットメントや発言が求められる。■成績評価方法　講義へのコミットメント（討議への参加度）、ビジネスプランレポートの総合評価■教科書　金井一賴・角田隆太郎「ベンチャー企業経営論」有斐閣■参考書・資料等　必要に応じて指示ないし配布する。■ケーススタディ　ケーススタディでは、現実の企業のビジネス展開とそのマネジメントを模擬体験する。これまでに採用した企業には、「デル」、「サウスウエスト航空」、「エアドゥ」、「アスクル」がある。■ビジネスプランレポート内容　・平成28年度の課題は、履修者の関心を考慮して検討する。■その他　「マーケティング」担当坂本と、「マネジメントサイエンス」担当向原が講義に参加し、スポットで各専門領域の説明を担当する。

－ 53 －

意思決定技術　Techniques of Decision Making ４単位

非常勤講師　　関　口　恭　毅

■授業の概要　PCなどの情報端末からビジネスデータを分析し， その成果を日々の仕事に活かす能力が社会人としての競争力を左右するようになっている。この能力を意思決定の立場から向上させる。①　経営活動の中で発生する意思決定の問題とそれを扱う基本的なアプローチを展望する。②　意思決定とその支援にとって重要な「モデル化」と「モデルを解く」ことを体験的に理解する。③　意思決定問題の「モデル」の一般的形式とその解き方を体得する。■授業の目標１．情報の意思決定における重要性を理解し、課題解決に応用できるようになること。２．システム思考とモデル化に基づく意思決定技術を理解し、それを実践できるようになること。３．数理モデルの一般的形と意思決定課題および最適化手法の関係を知る。■授業計画

【前　期】

回数 題　　　　　目 講　　　義　　　内　　　容

第１－２回 意思決定技術と情報 経営情報分野における本講義の位置づけ、講義概要を理解する。

第３－４回 経営と情報技術 経営活動と情報活用の関係、ならびに、経営における情報技術活用の展望を得る。

第５－６回 日々の仕事の意思決定 企業活動で意思決定を省略する方法を概観する

第７－10回 意思決定問題と意思決定支援 経営に発生する様々な意思決定問題を理解し， その解決を容易にする手法を学ぶ。

第11－12回 財務問題を表モデルにする 財務問題の具体例を表計算ソフトウェアで解く。 第13－14回 財務問題の数理モデル 財務問題の表モデルが数理モデルと等価なことを知る。

第15回 前半のまとめ

第16－17回 レンタカー回送問題を表モデルにする 乗り捨てレンタカーの回送計画を表計算ソフトウェアで作る。

第18－21回 レンタカー回送問題の数理モデル レンタカーの回送計画の問題が輸送問題と呼ばれる一般形の問題の具体例であることを学ぶ。

第22－23回 輸送問題 輸送問題の一般形をその解き方を学ぶ。第24－25回 数理モデルの型 意思決定問題のモデルの基本構成を学ぶ。第26－28回 非数理的モデル－ＡＨＰ 選択肢を多面的に評価する方法の１つを学ぶ。第29－30回 まとめ

■履修の心得など　エクセル等を使う実習を行いながら意思決定の基礎技術を体験的に学ぶ。　高度な数学は必要ないが、数式を操作することは必要になる。数式については講義の中で、ゆっくりと練習をしながら学習するので、根気と意欲が必要である。■成績評価方法　講義への参加の様子、レポート等を総合的に評価する。■教科書　なし（プリントを利用する）■参考書・資料等　必要な資料は配付する。

－ 54 －

起業家事例研究　Case Studies on Entrepreneurship ４単位

非常勤講師　　加　藤　敬　太

■授業の概要　本講義では、さまざまな起業家（企業家）のケース・スタディを通じて起業家（企業家）活動の事例研究の方法論を身に付けることを目的とする。講義スケジュールの前半では、起業家（企業家）活動を分析するうえで必要となる経営学（経営組織論・経営戦略論・企業家研究）の理論を解説する。後半では、具体的な起業家（企業家）活動のケース・スタディとしてケースペーパーの熟読等を行ったうえでグループディスカッションおよび解説講義を行う。そこでは、前半で学んだ理論的知識を応用する力を養う。そのうで、最終的に、実際に受講生自ら起業家（企業家）活動の事例を見つけ出し、文献資料を収集したうえで、ケース分析を行ってもらう。そこでは、事例研究の方法論も学ぶことになる。■授業の目標　本授業の目標は、（1）起業家（企業家）研究に関する主要研究をマスターすること、（2）さまざまな起業家（企業家）の事例を通じてケース・スタディの方法論を身に付けることである。■授業計画

【前　期】回数 題　　　　　目 講　　　義　　　内　　　容

第１回 オリエンテーション 本講義の詳細と進め方第２回 経営学の基本 経営学の基本的知識の解説第３回第４回 経営組織論の基本 経営組織論の基礎理論の解説

第５回第６回 経営戦略論の基本 経営戦略論の基礎理論の解説

第７回第８回 起業家（企業家）研究の理論的展開 企業家研究の基礎理論の解説

第９回第10回 起業家（企業家）のケース・スタディ① アーネスト・ダルコー（エイズ救済のビジネスモデル、

マネジメントの重要性）第11回第12回 起業家（企業家）のケース・スタディ② ヘンリーフォード（フォード自動車、大量生産と大量

消費の確立）第13回第14回 起業家（企業家）のケース・スタディ③ 旭山動物園・小菅正夫（経営資源の活かし方）

第15回第16回 起業家（企業家）のケース・スタディ④ 日清食品・安藤百福（カップヌードル開発物語）

第17回第18回 起業家（企業家）のケース・スタディ⑤ ヤマト運輸・小倉昌男（ビジネスモデルの構築）

第19回第20回 起業家（企業家）のケース・スタディ⑥ 星野リゾート・星野佳路（事業コンセプトの確立と組

織の再生）第21回第22回 起業家（企業家）のケース・スタディ⑦ 日本ビクター・高野静雄（VHS開発物語、ミドルマネ

ジャーと企業革新）第23回第24回 起業家（企業家）のケース・スタディ⑧ トヨタ自動車・豊田章男（ファミリービジネスにおけ

る企業家）第25回第26回 ケース分析の方法論 文献資料（一次資料・二次資料）の収集方法と分析

第27回第28回 ケース分析の報告 受講生のケース分析の報告とディスカッション

第29回第30回 まとめ 講義の総括

■履修の心得など　本講義はディスカッションおよび実際のケース分析を行うため、講義への積極的なコミットメントと発言を求める。■成績評価方法　出席、講義内での積極性、ケース分析のプレゼンおよびレポートを総合的に判断する。■教科書　プリントを配布する。■参考書・資料等　金井一賴・角田隆太郎編（2002）『ベンチャー企業経営論』有斐閣

－ 55 －

経営情報学演習Ⅰ　Business Administration and Information Science Seminar Ⅰ 必修 ８単位

教　授　　長井　敏行　■授業の概要　財務会計の講義では、ふれることができなかったテーマ、たとえば退職給付会計会計基準、リース会計基準、税効果会計会計基準、研究開発費会計基準、減損会計基準、企業結合会計基準などの中からその年度ごとにテーマを選択し、学習する。場合によっては、個別の基準を選択をせずに、なお、一層の会計学の枠組み・基礎概念を取得するために基本書を輪読することもある。■授業の進め方・留意点など　教科書を選定し、レジュメの提出にもとづき講義を進める。

教　授　　浜渕　久志　■授業の概要　自らのビジネスプラン（経営のプロセス）を作成するまえに、内外の代表的なビジネスモデルの強さ弱さをじっくり学びたい。ビジネスプランを作成しても、市場には激しい競争がまっている。企業家精神を発揮し続けて、やっと厳しい競争に勝てる。ビジネスにおける競争とは何かを学びたい。■授業の進め方・留意点など　経営･経済の基本文献を数多く読んでみる。文献の論点と問題点を短時間で把握し、対案を出せるような訓練をへて、②、③に進みたい。　①　経営･経済の基本文献で経営学の基礎を固める

　P.F.ドラッガー『マネジメント（エッセンシャル版）』（ダイヤモンド社）、M. E. ポーター『競争の戦略』（ダイヤモンド社）などの代表的な文献をまず読みぬこう。

　②　代表的なビジネスモデル・プランの検討　次に楠木建『ストーリーとしての経営戦略』（東洋経済新報社）、DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー『ビジネスモデル戦略論』などを利用しながら、産業の特徴とそれに対応するビジネスモデルの仕組み、強さ弱さを理解したい。

　③　創業プロセスの理解　　　これには木村剛『経営戦略の発想法』などを参考にしたい。

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教　授　　田中　英夫　■授業の概要　演習Ⅰでは、「中国ビジネス」関連のテーマで研究を進める。そして、研究に必要となる専門用語（「萩

序栖（外資導入）」、「走出去（対外投資）」、「M&A（辺欠勾）」など）を身に付けることを最初の目標とする。次いで、その専門用語を使用した事例研究を行うが、使用する事例は日本語版と中国語版（中国語版の事例は、担当教員が和訳したプリントを配布する）の専門書から採集する。　なお、中国ビジネスに関する事例を読むために使用する専門用語の習得は、事例研究を重ねる中から、その習熟度を増すことができる。因みに、演習Ⅰは、演習Ⅱの土台となる科目であり、各自の研究テーマを明確にすると共にその成果を演習Ⅱに継続する。■授業の進め方・留意点など　演習Ⅰは、担当教員が提供する専門書と資料の研究、及び事例研究を行う以外に、受講者が関心を寄せる事例収集を重視する。受講者は自らが収集した事例を演習時間に適宜報告する。　必要な参考書・資料・映像はその都度、適宜紹介する。

教　授　　坂本　英樹　■授業の概要　研究活動の究極の目的は、これまでの研究者によって蓄積されてきた知識体系に、新たな価値をつけくわえることにある。　経営情報学演習Ⅰでは、研究成果である修士論文、あるいは特定課題研究を作成していくにあたって、研究の進め方、研究の方法論、論文作成のルール等のスキル、ノウハウを学習していく。■授業の進め方・留意点など　研究の進め方・研究の方法論を学ぶ。

（1）研究プロセス　①　文献レビュー　②　研究方法の選択　③　リサーチ・クエスチョンの設定　④　データ収集　⑤　データ分析　⑥　分析結果の考察　⑦　研究の問題点・限界の認識　⑧　インプリケーション

（2）研究の方向性　①　理論的研究　②　実証的研究　③　時系列的研究　④　クロスセクショナル研究

（3）研究の方法論　①　アクションリサーチ　②　ケーススタディ　③　エスノグラフィ　④　フィールド実験　⑤　フォーカスグループ　⑥　予測研究　⑦　インデプスインタビュー　⑧　サーベイ

（4）統計分析手法　①　仮説検定　②　回帰分析　③　分散分析　④　多変量解析

■参考文献①Glaser, B. & A. Strauss（1967）The Discovery of Grounded Theory : Strategies for Qualitative Research,

Aldine（後藤隆ほか訳（1996）『データ対話型理論の発見－調査からいかに理論を生みだすか－』新曜社）

②Remenyi, D., Williams, B., Money, A. & Swartz, E.（1998）Doing Research in Business and

Management : An Introduction to Process and Method, Sage Publications（小樽商科大学ビジネス創造センター（2002）『社会科学系大学院生のための研究の進め方―修士・博士論文を書くまえに―』）

③Smelser, N. J.（1988）Comparative Methods in the Social Science, Prentice-Hall Inc.（山中弘訳（1996）『社会科学における比較の方法』玉川大学出版部）

④Yin, R. K.（1984）Case Study Research : Design and Methods, Applied Social Research Series, Vol.5, Sage Publishers, Inc.（近藤公彦訳（1996）『ケース・スタディの方法』千倉書房）

－ 57 －

教　授　　向原　　強　■授業の概要　ビジネスプランを企画立案するための基礎的素養、論理的思考能力、プレゼンテーション能力等を身につける。そのために、統計学やマネジメントサイエンスに関する基礎理論や数学モデルのモデリング技術を学習するほか、他の教員の講義と連携をとり、いくつかの事例研究を扱う。■授業の進め方・留意点など　講義は受講者による輪講形式で行う。発表担当者は事前の準備をしっかり行うこと。内容の準備だけでなく、プレゼンテーションの構成、レジュメやパワーポイントの内容に関して周到な計画を立てることが重要である。

教　授　　安田　光孝　■授業の概要　デザイン、映像、アニメ、Web、アプリ、ゲーム、音楽、アートなど、モノ（コンテンツ）をつくる分野（本講ではこれをクリエイティブと定義する）でのビジネスプランの策定、あるいはソリューション提供を、実践を通して学ぶ。■授業の進め方・留意点など　クリエイティブな分野でのビジネスアイディアあるいはソリューション提供という観点で発展可能性のある案件を学外で開拓・収集し、次年度に向けてのアクションプランを立てる。経営情報学演習Ⅱでこの案件を元に研究をまとめることとなる。並行して、ビジネスプランとはどんなものかを、例を通してひと通り学んでいく。その中には、事業戦略、マーケティング、財務、人事、オペレーション等の内容を含む。　TOEIC500点を目標に英語も勉強すること。

－ 58 －

教　授　　長井　敏行　■授業の概要　財務会計の講義では、ふれることができなかったテーマ、たとえば退職給付会計会計基準、リース会計基準、税効果会計会計基準、研究開発費会計基準、減損会計基準、企業結合会計基準などの中からその年度ごとにテーマを選択し、学習する。場合によっては、個別の基準を選択をせずに、なお、一層の会計学の枠組み・基礎概念を取得するために基本書を輪読することもある。■授業の進め方・留意点など　教科書を選定し、レジュメの提出にもとづき講義を進める。

教　授　　浜渕　久志　■授業の概要　演習Ⅰの内容を習得した上で具体的にビジネスプランを作成する。あるいは修士論文や業界研究や企業家、企業経営のケーススタディを仕上げる。受講生の学習の程度や進度には大きな差があるが、それぞれの課題・問題を自ら解決する分析能力・ノウハウをまず習得できるよう講義を進行させたい。■授業の進め方・留意点など　受講生と教員とのコラボレーションの効果を挙げることを目標に演習Ⅱを進める。

教　授　　田中　英夫　■授業の概要　演習Ⅱは、演習Ⅰにおいて習得した中国ビジネスに関する研究に必要な専門用語と知識の点検作業を行うことを第一目標とする。次いで、その作業を終えてから受講者が関心を寄せる事例を取上げて、それを修士論文又は特定課題研究作成に向けての準備作業とする。演習Ⅱの主要目標は、修士論文又は特定課題研究を完成することにあるので、それを見越して論文又は特定課題研究作成計画とその実施を首尾よく行うことが演習Ⅱの達成目標となる。■授業の進め方・留意点など　演習Ⅱは、演習Ⅰにおいて習得した中国ビジネスに関する研究に必要な専門用語と知識の点検作業を行った上で、中国ビジネスに関する事例収集とその事例報告に時間の大半を費やす。そのため、修士論文又は特定課題研究の素材となる中国経済・日中経済協力に関する情報を新聞（『日本経済新聞』など）と雑誌（『東洋経済』など）から収集することを平素から心掛けて、立派な修士論文又は特定課題研究の完成を目指す。　必要な参考書・資料・映像はその都度、適宜紹介する。

経営情報学演習Ⅱ　Business Administration and Information Science Seminar Ⅱ 必修 ４単位

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教　授　　坂本　英樹　■授業の概要　経営情報学演習Ⅱでは、経営情報学演習Ⅰで修得した知識に基づいて、実際に、修士論文、あるいは特定課題研究を作成していく。　また、経営情報学演習Ⅰと同様に、プレゼンテーション能力の向上を図っていく。■授業の進め方・留意点など　履修者に、論文（ビジネスプラン）の作成プロセスをプレゼンテーションしてもらい、研究成果を作成していく。■参考文献　経営情報学演習Ⅰを参照願いたい。

教　授　　向原　　強　■授業の概要　現実的実行可能性の高いビジネスプランを企画立案する。特にここでは、ITを活用したビジネスプランもしくは定量的分析手法に裏打ちされたビジネスプラン作成を主たるテーマとする。■授業の進め方・留意点など　経営情報学演習Ⅰと同様であるが、発表のコンテンツ自体が最終目標（ビジネスプランないし修士論文）の素材となることに留意すること。

教　授　　安田　光孝　■授業の概要　経営情報学演習Ⅰを受け、クリエイティブ分野でのビジネスプランの策定、あるいはソリューション提供を実施する。■授業の進め方・留意点など　学内外で、クリエイティブな分野におけるビジネスプラン策定あるいは、ソリューション提供を実施する。また、その成果をビジネスプラン（事業計画書）、または、報告書としてまとめる。　TOEIC550点を目標に英語も勉強すること。

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ソフトウェア工学Ⅰ　Software Engineering Ⅰ ２単位

教　授　　冨　士　　　隆

■授業の概要　ソフトウェアが社会のインフラとなっている現在、ソフトウェア開発における要求分析、設計、実装といった開発技術とともに、問題発見、リスク分析、競争優位性分析等からあるべき姿を描き、効率的かつ高品質なソフトウェアを開発するアジャイル開発手法の習得を目指す。■授業の目標・ソフトウェアの構成要素について説明できる。・ソフトウェア開発の課題と解決の方向について説明できる。・ソフトウェア開発方法論の基本的な考え方と仕組について説明できる。■授業計画

【前　期】

回数 題　　　　　目 講　　　義　　　内　　　容第１回 ソフトウェア工学の概要 ソフトウェア工学とは何か第２回 　　　　　〃 良いソフトウェアとは第３回 　　　　　〃 ソフトウェア開発に関わる人々第４回 　　　　　〃 ソフトウェア工学の変遷第５回 ソフトウェアプロセス ウォーターフォールモデル第６回 　　　　〃 プロトタイピングモデル第７回 　　　　〃 インクリメンタル開発モデル第８回 　　　　〃 スパイラルモデル第９回 プロジェクトの計画と管理 ソフトウェア開発の失敗と原因第10回 　　　　　〃 ソフトウェア開発のプロジェクトとは第11回 　　　　　〃 プロジェクトの進捗管理第12回 　　　　　〃 ソフトウェアの工数見積もり第13回 　　　　　〃 リスク管理第14回 まとめ ソフトウェア開発の現状と課題第15回 　〃 　　　　　　　〃

■履修の心得など　適宜、課題を与えるので積極的に取り組む姿勢が望まれる。■成績評価方法　授業での貢献度（予習、質問、意見）、課題に対する取り組みなどを総合的に判断する。■教科書　なし■参考書・資料等　ソフトウェア工学理論と実際：シャリ・ローレンス・プリーガー著、ピアソン・エデュケーション　要求定義工学入門：Pericles Loucopoulos他著、共立出版株式会社

－ 61 －

ソフトウェア工学Ⅱ　Software Engineering Ⅱ ２単位

教　授　　冨　士　　　隆

■授業の概要　クラウドコンピューティング、ERP、SOA等情報技術の進展により、ソフトウェア開発の環境は、スクラッチ開発から進化している。ソフトウェア開発の事例研究を通して、実践的なソフトウェア開発手法の習得を目指す。■授業の目標・ソフトウェア開発方法論と開発環境について説明できる。・ソフトウェア開発における要求工学の役割について説明できる。・ソフトウェア開発におけるERPやクラウドコンピューティングの役割について説明できる。■授業計画

【後　期】

回数 題　　　　　目 講　　　義　　　内　　　容第１回 システム分析 要求分析手法第２回 　　〃 データモデリング手法第３回 　　〃 エンティティの発見第４回 　　〃 エンティティの詳細設計第５回 　　〃 エンティティの正規化第６回 　　〃 プロセスモデリング第７回 　　〃 プロセスの発見第８回 　　〃 プロセスの詳細設計第９回 ソフトウェア開発の動向 RUP（ラショナル統一プロセス）第10回 　　　　　〃 MDA（モデル駆動型アーキテクチャ）第11回 　　　　　〃 アスペクト指向プログラミング第12回 　　　　　〃 XP（エクストリームプログラミング）第13回 　　　　　〃 ERPパッケージ第14回 まとめ ソフトウェアの開発環境第15回 　〃 　　　　　〃

■履修の心得など　適宜、課題を与えるので積極的に取り組む姿勢が望まれる。■成績評価方法　授業での貢献度（予習、質問、意見）、課題に対する取り組みなどを総合的に判断する。■教科書　なし■参考書・資料等　ソフトウェア工学理論と実際：シャリ・ローレンス・プリーガー著、ピアソン・エデュケーション　要求定義工学入門：Pericles Loucopoulos他著、共立出版株式会社

－ 62 －

データ解析特論　Fundamentals of Data Analysis ２単位

教　授　　内　山　俊　郎

■授業の概要　本講義では、データ解析（主にデータマイニングとして）の基礎理論と実際の解析について解説・紹介する。また、データ解析に必要な計算機スキルの向上、およびデータ解析が「モデルを用いて、データの背後にある特徴や関係をあきらかにする」ことの理解、などをめざす。使用言語はＣ++だが、事前知識としては、Java言語あるいはＣ言語が多少できれば十分である。行列演算ではEigenライブラリを用いる。■授業の目標　最初は、データ解析（主にデータマイニングとして）の基礎理論を、目に見える具体的なデータを使って理解する。その後、多少規模が大きい（簡単に見通せない）ビッグデータとして、行動ログや文書の解析ができるようになる。■授業計画

【後　期】

回数 題　　　　　目 講　　　義　　　内　　　容第１回 さまざまなデータ解析 本講義の位置づけも含めて紹介第２回 データ解析に必要な計算機スキル１ Linuxの操作とプログラミング第３回 データ解析に必要な計算機スキル２ データ可視化など第４回 クラスタリング１ 平方和最小基準クラスタリングの第５回 クラスタリング２ k-meansアルゴリズムなどによる最適化第６回 識別関数 パーセプトロン第７回 確率論と確率モデル１ 確率論の基礎、ベイズの定理第８回 確率論と確率モデル２ ナイーブベイズ分類器第９回 データ解析とモデルの関係第10回 特徴変換（主成分分析） 行列表現、Eigenライブラリの使い方第11回 特徴変換（判別分析）第12回 行動ログデータの解析１ 疎行列表現、レコメンドの演習第13回 行動ログデータの解析２ レコメンド技術の全体像と第14回 文書データの解析１ 文書データのクラスタリング第15回 文書データの解析２ 文書データの分類

■履修の心得など　資料を読んで理解するだけではなく、実際に手を動かして解析することを重視する。すべての演習を解説する時間は無いので、宿題とした課題は授業時間外に取り組み、不明点を質問することを期待する。受講生の事前知識に応じ、内容を調整しながら実施する予定である。■成績評価方法　演習課題やレポートなどの提出内容に基づく。■教科書　内山俊郎：「わかりやすいデータ解析入門」ムイスリ出版2016■参考書・資料等　なし。必要であれば、別途紹介する。

－ 63 －

情報システム設計特論　Fundamentals of Informational systems ２単位

教　授　　内　山　俊　郎

■授業の概要　本講義では、情報システムの設計に関わる技術・知識について、概要および近年の技術動向などについて理解することを目標とする。技術動向は、開発プロセス、アーキテクチャや仕組み、などの切り口から整理し、それぞれ重要と思われるトピックを紹介する。■授業の目標　情報システム設計に必要な技術・知識全般について概要を理解し、用語の意味や背景などが説明できるようになる。技術動向について、社会ニーズなどの背景と共に理解し、自分の意見が言えるようになる。■授業計画

【前　期】

回数 題　　　　　目 講　　　義　　　内　　　容第１回 情報システムとシステム設計第２回 開発プロセス一般論第３回 開発プロセスの最新動向第４回 オブジェクト指向技術第５回 要件定義第６回 ビジネスモデリング第７回 データモデル第８回 ソフトウェアアーキテクチャ第９回 設計モデル第10回 Webシステム設計第11回 Webシステム実装技術第12回 対話型Webシステム Ajax、JavaScriptなど第13回 対話型Webシステム SPAなどについて第14回 最新動向技術 要素技術第15回 最新動向技術 応用技術

■履修の心得など　設計の概要説明では、統一モデリング言語UMLを用いる。 UMLによる作図（モデリング）の演習を実施する。また、レポート課題を課す予定である。自分の考えを整理して示すことを求める。受講生の事前知識に応じ、内容を調整しながら実施する予定である。■成績評価方法　演習課題やレポートなどの提出内容に基づく。■教科書　なし。必要であれば、別途支持する。■参考書・資料等　内山俊郎：「わかりやすい情報システムの設計」ムイスリ出版2014

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プログラミング言語論　Theory of Programming Languages ２単位

教　授　　谷　川　　　健

■授業の概要　簡単な言語処理系（インタプリタなど）の作成ができることを目的に、プログラミング言語の構文解析や意味解析について学ぶ。■授業の目標　プログラムが実行される仕組みについて理解する。■授業計画

【前　期】

回数 題　　　　　目 講　　　義　　　内　　　容第１回 プログラミング言語とは 必要性、インタプリットとコンパイル第２回 字句解析 トークンへの分割第３回 構文解析 Bison、LALR、文法規則第４回 実験（1） Ripperを使った字句解析、構文解析第５回 コンパイル YARV、ローカルテーブル第６回 実験（2） コンパイル結果（YARV命令）の表示第７回 実行技術（1） 単純スクリプトの実行、ブロック呼出しの実行第８回 実行技術（2） Ruby変数のローカルアクセスと動的アクセス第９回 制御構造 if文、ループの実行第10回 メソッドディスパッチ send命令、メソッドタイプ、メソッド呼出し第11回 クラス RBasic、RObject、RClass構造体第12回 コンパイラ・コンパイラ Racc、JavaCC第13回 演習 簡易プログラミング言語の設計第14回 演習 簡易プログラミング言語の構文解析第15回 演習 簡易プログラミング言語の意味解析

■履修の心得など　Rubyを対象に、プログラミングコードがどのように実行されるのかを学ぶので、何か一つのプログラミング言語におけるプログラミングの経験があることが望ましい。■成績評価方法　講義中に何回か提出する課題と最後のレポートの内容によって評価する。■教科書　Pat Shaughnessy著、島田浩二、角谷信太郎訳：「Rubyのしくみ」オーム社（2014）■参考書・資料等　青木峰郎：「ふつうのコンパイラをつくろう」ソフトバンククリエイティブ㈱（2009）

－ 65 －

実践プログラミング　Practical Programming ２単位

教　授　　谷　川　　　健

■授業の概要　フレームワークの技術を使いながら、ある程度の規模のアプリケーション開発を通して、構造的に優れたプログラムの開発手法を学ぶ。■授業の目標　版管理、ビルドツール、Webアプリケーションフレームワークなどを使ったWebアプリケーション構築方法を理解する。■授業計画

【後　期】

回数 題　　　　　目 講　　　義　　　内　　　容第１回 開発環境 版管理、ビルドツール第２回 版管理 gitサーバ構築とgitによる版管理第３回 Webアプリケーション フレームワークとその種類第４回 Spring Boot Spring Bootの概要とインストール第５回 Webアプリ開発（1） 入力画面と表示画面第６回 Webアプリ開発（2） データの永続化第７回 Webアプリ開発（3） MySQLの利用第８回 Webアプリ開発（4） ログイン画面第９回 Webサーバ構築 仮想サーバ、Linux･Tomcatインストール第10回 Webアプリデプロイ TomcatにデプロイするSpring Bootアプリ第11回 Webアプリ開発演習（1） 設計（Tqitterもどき）第12回 Webアプリ開発演習（2） 実装（1）（永続化）第13回 Webアプリ開発演習（3） 実装（2）（ログイン）第14回 Webアプリ開発演習（4） 実装（3）（コメント）第15回 オブジェクト指向技術 Spring Bootにおけるオブジェクト指向技術

■履修の心得など　Javaでプログラムを作成するので、Javaを使ったプログラミング経験があることが望ましい。■成績評価方法　講義中に作成する演習課題の内容によって評価する。■教科書　なし■参考書・資料等　①掌田津耶乃：「Spring Framework4プログラミング入門」㈱秀和システム（2014）　②槇俊明：「はじめてのSpring Boot」工学者（2014）

－ 66 －

実践アジャイル開発論　Pragmatic Agile Development ２単位

教　授　　谷　川　　　健

■授業の概要　ビジネスの変化に対応したソフトウェア開発を行うための開発方法であるアジャイル開発方法について、その考え方、必要な基礎技術について学ぶ。具体的には、２つの演習を通してシステム開発の現場で要求されるテストファースト、リファクタリング、ミーティングやドキュメントの作成といった基礎技術を体験するとともに、アジャイル開発で重要とされる考え方の理解が目的である。■授業の目標　ビジネス分野のシステム開発におけるアジャイル開発の重要性を理解し、アジャイル開発に必要なテスト駆動開発、リファクタリングなどの技法について理解することを目的とする。■授業計画

【前期（集中講義）】

回数 題　　　　　目 講　　　義　　　内　　　容第１回 ガイダンス アジャイルの考え方と開発の進め方第２回 課題１［演習］ テストと開発を繰り返す開発方法の体験第３回 課題１［演習］ テストと開発を繰り返す開発方法の体験第４回 演習結果発表 アジャイルの考え方と開発の進め方の確認第５回 課題２の準備 課題説明およびグループ分け第６回 課題２［演習］ 作業計画立案（仕様理解、タスク分割、タスク割り当て）第７回 課題２［演習］ ミーティング、テストファースト、リファクタリング第８回 課題２［演習］ テストファースト、リファクタリング第９回 課題２［演習］ テストファースト、リファクタリング、ミーティング第10回 課題２［演習］ ミーティング、テストファースト、リファクタリング第11回 課題２［演習］ テストファースト、リファクタリング第12回 課題２［演習］ テストファースト、リファクタリング、ミーティング第13回 演習結果発表 プレゼンテーションの準備第14回 演習結果発表 計画、開発およびソフトウェアの特徴等の発表と議論第15回 演習結果総評 教員および企業からの講師による総評■履修の心得など　オブジェクト指向プログラミングを履修済みか、同等のプログラミング能力があること、基本的なSQLを用いてリレーショナルデータベースを利用できることを前提としている。また、演習ではプログラム開発環境としてEclipseを利用するので、その基本的な利用方法も習得しておくことを期待する。■成績評価方法　演習時の教員との対話内容や態度、演習の節目に提出する業務日誌の内容、及び最終日に行うプレゼンテーションをもとに、アジャイルの考え方が理解できているかどうか、アジャイルに必要な基礎技術が使えているかどうかを評価する。■教科書　開講時に配布予定。■参考書・資料等　①C. Larmam（児高慎治郎、松田直樹監訳）：初めてのアジャイル開発、日経BP社（2004）　②K. Beck（長瀬嘉秀監訳）：テスト駆動開発入門、ピアソン・エデュケーション（2003）

③K. Beck（長瀬嘉秀監訳）：XPエクストリーム・プログラミング入門（第２版）、ピアソン・エデュケーション（2005）

　④結城浩：Java言語で学ぶリファクタリング入門、ソフトバンククリエイティブ（2007）

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実践システム設計･開発･管理論　Practicum in Project Management ２単位

准教授　　斎　藤　　　一

■授業の概要　本講義では、プロジェクトの疑似体験をすることで、プロジェクトの計画およびコントロールに関する実践的なスキルを身につけることを目的としています。設計管理、開発管理を行う上で、実際に発生しうる状況を与え、（グループ単位に）自ら状況の把握、問題の分析、対策の立案を行わせるProject Based Learning（PBL）形式で演習を行います。また、企業で行われている研修の資料をそのまま使うため、より実践的な教育内容となっています。グループ内での議論、他グループの検討内容を聞くこと、コメンテータ（プロジェクトを実務として経験したもの）から指導を受け、複数の演習に取り組むことで、理解の深化を図ります。■授業の目標　プロジェクトマネージャーの業務を疑似体験し、実際に手の動くレベルのスキルを身につけることを目標にします。ただし、システム開発の経験がない方も受講できるよう、Eラーニングやシリアスゲームを導入し、逐次分からないことを調べながら進められるようにしています。■授業計画

【前期（集中講義）】

回数 題　　　　　目 講　　　義　　　内　　　容第１回

（演習１－１） 開発プロセス、プロジェクト管理概要 ソフトウェアの開発プロセスおよびプロジェクトの主要管理項目とは

第２回（演習１－２） コスト、スケジュールの妥当性 プロジェクト提案における主要な検討項目とは

第３回（演習１－２） コスト、スケジュールの妥当性（続き）

第４回（演習２－１） プロジェクト計画、体制の立案 プロジェクト実施に先立った各種計画の立案とは

第５回（演習２－１） プロジェクト計画、体制の立案（続き）

第６回 アーンドバリューマネジメント アーンドバリューマネジメントの各指標の意味第７回

（演習２－２） 要件未確定、機能拡張要請への対応 要件定義工程におけるプロジェクトのコントロール

第８回（演習２－２） 要件未確定、機能拡張要請への対応（続き）

第９回（演習３－１） 協力会社の管理 協力会社を含めたプロジェクトコントロール

第10回（演習３－１） 協力会社の管理（続き）

第11回（演習３－２） 変更管理 プログラミング工程でのプロジェクトコントロール

第12回（演習３－２） 変更管理（続き）

第13回（演習４－１） 処理性能問題への対応 テスト工程におけるプロジェクトコントロール

第14回（演習４－１） 処理性能問題への対応（続き）

第15回（演習４－２） 顧客への引渡に向けての対応 結合テスト工程におけるプロジェクトコントロール

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■履修の心得など　複数人でグループを構成して課題に取り組むProject Based Learning（PBL）形式で講義を行うため、積極的かつ協調的な受講姿勢が必要となります。プロジェクトマネジメントや題材となるシステム開発に関する知識はある程度必要ですが、eラーニングシステムを利用することで、知識を補完しながら、学習が進められるようにしています。■成績評価方法　・演習課題に対する成果物および発表内容　・プログラム終了時に、以下のレポート課題を提出する。　　課題：結合テスト工程のプロジェクト状況と課題抽出、対策の立案　　　　　　　グループではなく、個人で実施する。■教科書　eラーニングシステムを通じて、課題を提示します。■参考書・資料等

“プロジェクトマネジメント知識体系ガイド第３版 A Guide To The Project Management Body Of Knowledge”， Project Management Institute．

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データベースシステム　Advanced Database Systems ２単位

教　授　　山　北　隆　典

■授業の概要（1）リレーショナルデータモデルについて学びます。（2）リレーショナルデータベースの操作方法を学びます。（3）Java言語によるデータベースプログラミングの基礎を学びます。■授業の目標　リレーショナルデータベースを理解し、適切に活用できるようになることを目指します。■授業計画

【前　期】回数 題　　　　　目 講　　　義　　　内　　　容

第１回 ガイダンス講義の進め方について確認することが目標です。・全体概説・資料の作り方、発表の仕方

第２回－第５回 リレーショナルデータベースの基礎基礎的な知識を確認することが目標です。・データモデル（構造・制約他）・データベース設計，正規化

第６回－第８回 リレーショナルデータベースの基本操作SQLによる操作方法を確認することが目標です。・DDL（主キー、外部キー他）・DML（join、group by他）

第９回－第10回 データベースプログラミング基礎Javaを使ったデータベースプログラミング方法を確認することが目標です。・JDBC、パラメータマーカ

第11回－第14回 データベースを利用したアプリケーションの開発前期の学習内容をシステム作りに適用できることが目標です。・画像データベース、UML

第15回 まとめ後期に向けて、前期の学習内容を整理することが目標です。・前期のまとめ、後期の準備

■履修の心得など　発表資料作り、調査レポート作成、演習・実習レポート作成、アプリケーションの作成等の作業を中心に授業を展開する予定です。指定期間内に提出することが、授業参加の前提条件となります。■成績評価方法　発表内容、レポート内容、制作したアプリケーションの完成度を中心に５段階で評価しますが、受講態度等（質疑への参加状況や提出物の期限厳守）も加味します。■教科書　特に指定しません。必要に応じて参考書籍等を紹介します。■参考書・資料等［1］北川博之；データベースシステム、オーム社（2014）［2］鈴木健司、福岡秀樹、細谷僚一、中川優、情報データベース技術（未来ネットシリーズ）、電気

通信協会（2000）［3］都司達夫、宝珍輝尚；データベース技術教科書、CQ出版社（2003）［4］長瀬嘉秀、橋本大輔、株式会社テクノロジックアート；アジャイルソフトウェア開発技術シリー

ズ（基礎編）データベース、東京電機大学出版局（2013）［5］速水治夫、宮崎収兄、山崎晴明；IT Text データベース、オーム社（2002）［6］増永良文；データベース入門、サイエンス社（2006）［7］三石大、吉廣卓哉；データベース：ビッグデータ時代の基礎、共立出版（2014）［8］山本森樹；体系的に学ぶ データベースの仕組み 第２版，日経BPソフトプレス（2009）［9］Hector Garcia-Molina、Jeffrey D. Ullman、Jennifer Widom；Database Systems: The Complete

Book（Second Edition）、Prentice Hall（2008）

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データベースシステム演習　Practicum in Database Systems ２単位

教　授　　山　北　隆　典

■授業の概要（1）データベース管理システムの機能と仕組みについて学びます。（2）内容検索技術について学びます。（3）データ工学分野のトピックを取り上げて概要を学びます。■授業の目標　データベースを活用したアプリケーションを開発しながら，データベース管理システムの機能や動作を効果的に利用できるようになることを目指します。　データベースに関する先進的な取り組みについて理解し、技術面からの特徴・意義を説明できるようになることを目指します。■授業計画

【後　期】回数 題　　　　　目 講　　　義　　　内　　　容

第１回－第５回 データベース管理システム（DBMS）とトランザクション

DBMSの機能と仕組みについて理解することが目標です。・トランザクションとACID・ロッキング、ログファイル・３層スキーマと独立性

第６回－第７回 トランザクション実習DBMSの動作をコンピュータ上で確認することが目標です。・同時実行制御，隔離性・障害回復

第８回－第10回 問合せ処理とインデキシング

DBMSが提供する問合せ高速化技術を理解することが目標です。・問合せ最適化処理・B木、ハッシュ・多次元インデックス等

第11回－第12回 内容検索システムメディアの特性を利用した内容検索技術を理解することが目標です。・類似画像検索システム・全文検索システム　等

第13回－15回 データベーストピック（アプリケーション開発実習）

データ工学分野の最新動向についての知識を得ることが目標です。・XML-DBとXQuery・NoSQL　等

■履修の心得など　発表資料作り、調査レポート作成、演習・実習レポート作成、アプリケーションの作成等の作業を中心に授業を展開する予定です。指定期間内に提出することが、授業参加の前提条件となります。■成績評価方法　発表内容、レポート内容、制作したアプリケーションの完成度を中心に５段階で評価しますが、受講態度等（質疑への参加状況や提出物の期限厳守）も加味します。■教科書　特に指定しません。必要に応じて参考書籍等を紹介します。■参考書・資料等［1］北川博之；データベースシステム、オーム社（2014）［2］坂内正夫、大沢裕；画像データベース、昭晃堂（1987）［3］鈴木健司、福岡秀樹、細谷僚一、中川優、情報データベース技術（未来ネットシリーズ）、電気

通信協会（2000）［4］鈴木幸一、藤塚勤也；RDBMS解剖学、翔泳社（2005）［5］都司達夫、宝珍輝尚；データベース技術教科書、CQ出版社（2003）［6］福田剛志、黒澤亮二；データベースの仕組み、朝倉書店（2009）［7］増永良文；データベース入門、サイエンス社（2006）［8］三石大、吉廣卓哉；データベース：ビッグデータ時代の基礎、共立出版（2014）［9］山本森樹；体系的に学ぶ データベースの仕組み 第２版，日経BPソフトプレス（2009）［10］Hector Garcia-Molina、Jeffrey D. Ullman、Jennifer Widom；Database Systems: The Complete

Book（Second Edition）、Prentice Hall（2008）

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オペレーティングシステム特論Ⅰ　Operating Systems, Adv. Ⅰ ２単位

教　授　　尾　崎　博　一

■授業の概要　オペレーティングシステムを深く理解することはコンピュータシステムの利用および開発という実用面で有用であるばかりではなく、コンピュータの本質を理解することにつながる。本講義ではオペレーティングシステムの主要機能の中でも特に重要なプロセス管理とメモリ管理について深く考察する。■授業の目標・プロセスの意味と生態、プロセス間通信の課題と解決策を説明できるようになる。・いろいろなスケジューリングアルゴリズムを説明できるようなる。・仮想メモリの意味と必要性、実装上の課題と解決策を説明できるようになる。・いろいろなページ置き換えアルゴリズムを説明できるようになる。・メモリ管理の課題と解決策を説明できるようになる。■授業計画

【前　期】

回数 題　　　　　目 講　　　義　　　内　　　容第１回 プロセス管理 プロセスの意味第２回 プロセスの生態第３回 プロセス間通信（1）第４回 プロセス間通信（2）第５回 スケジューリング（1）第６回 スケジューリング（2）第７回 スケジューリング（3）第８回 プロセス間通信の問題第９回 メモリ管理 メモリの抽象化第10回 仮想メモリ第11回 ページ置き換えアルゴリズム（1）第12回 ページ置き換えアルゴリズム（2）第13回 ページングシステム第14回 メモリ管理の実装問題第15回 セグメンテーション

■履修の心得など　少なくとも学部レベルのコンピュータ技術ならびに数学の基礎知識を必要とする。学部でオペレーティングシステムを扱う授業を受講しておくこと。■成績評価方法　提出物・発表内容・受講態度などから総合的に評価する。■教科書　使用しない。ノート講義とする。■参考書・資料等　A. S. Tanenbaum, H. Boss, Modern Operating Systems 4th Edition, Pearson 2014

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■授業の概要　本講義では特論Iに続きデッドロックの問題を取り扱った後、オペレーティングシステムの主要機能の中で特に重要となるファイルシステムと入出力制御について深く考察する。■授業の目標・デッドロックの発生メカニズムと回避策を説明できるようになる。・ファイルシステムの全体像と細部を説明できるようになる。・ファイルシステム実装上の課題と解決策を説明できるようになる。・入出力処理の詳細を説明できるようになる。・入出力ハードウェアの概要とソフトウェアの詳細を説明できるようになる。■授業計画

【後　期】

回数 題　　　　　目 講　　　義　　　内　　　容第１回 デッドロック デッドロック発生の条件第２回 デッドロックの検出と復旧第３回 デッドロックの回避と防止第４回 ファイルシステム ファイル第５回 ファイル記述子第６回 ファイルシステムの実装第７回 ファイルシステムの管理と最適化第８回 ファイルシステムの例第９回 入出力制御 入出力ハードウェアの基本第10回 入出力ソフトウェアの基本第11回 入出力ソフトウェアの階層化第12回 ディスク第13回 クロックとユーザインタフェース第14回 シンクライアント第15回 電源管理

■履修の心得など　少なくとも学部レベルのコンピュータ技術ならびに数学の基礎知識を必要とする。学部でオペレーティングシステムを扱う授業を受講しておくこと。■成績評価方法　提出物・発表内容・受講態度などから総合的に評価する。■教科書　使用しない。ノート講義とする。■参考書・資料等　A. S. Tanenbaum, H. Boss, Modern Operating Systems 4th Edition, Pearson 2014

オペレーティングシステム特論Ⅱ　Operating Systems, Adv. Ⅱ ２単位

教　授　　尾　崎　博　一

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システム工学　System Engineering ２単位

教　授　　古　川　正　志

■授業の概要　システムとは色々な分野で使用されている用語です。しかしながら、いざシステムとは何かと問われるとその適切な解答を見つけることはなかなか難しいでしょう。システムとは元々ウイナーのサイバネテックスから始まった工学の用語であり、これが広く種々の分野に広まったものと考えられます。システム工学では、システムズ・アプローチの観点から情報系の問題を対象として、システムの考え方とその解法を主眼としています。大きな流れでいうと、システム工学とは何か、システムのモデル論、システムの最適化、システムのスケジューリング、システムの信頼性、システムの評価について、講義を行う予定です。システム工学自体は、創発システム、複雑システム、混沌システム等めまぐるしく変わりつつあります。こうした変遷に基本的に対処できる方法論を、身に付けることを目的にして下さい。■授業の目標　システム工学を単に技法として学ぶのではなく、講義を通してシステムの考え方を修得し、現実の問題に適用できるような応用力を備えることを目的とします。そのためには、実際に身近なシステムを作成し、システムの有効性をシミュレーションできるようにしましょう。■授業計画

【前　期】回数 題　　　　　目 講　　　義　　　内　　　容

第１回 システム工学序論 システム工学の概念・位置づけ第２回 システムの分類第３回 システムの表現モデル グラフモデル第４回 ペトリネットモデル第５回 SADT第６回 システムの最適化 線形問題第７回 非線形問題第８回 ダイナミック・プログラミング第９回 分岐限定法第10回 遺伝的アルゴリズム第11回 スケジューリング 工程管理第12回 ジョブショップ・スケジューリング第13回 システムの信頼性 システムの信頼性第14回 リスクマネージメント第15回 システムの評価 システムの設計と評価

■履修の心得など　離散数学Ⅰ・Ⅱは、システムの表現モデル及び最適化の基礎となっています。これらを復習できるのが望ましい。また、数値計算で行なった多変数ベクトルの表現に慣れていることが必要です。■成績評価方法　第1回を除いて、ゼミの形式で行うので、担当部分の理解力（25%）、プレゼンテーション能力（25%）、他人のプレゼンテーションに対する理解能力（25%）、現実の問題に対するプログラミング能力（25%）を総合的に評価します。■教科書　古川他：システム（共著）コロナ社（2000）■参考書・資料等　資料は必要に応じて配布します。

－ 74 －

メタヒューリステックス　Meta-heuristics ２単位

教　授　　古　川　正　志

■授業の概要　ヒューリステックスとは、発見的方法と訳されるが、ある問題に対して経験・発見を通して問題の解を見つける、あるいは改善する方法です。こうした方法は、限定した問題向きの解法となります。メタヒューリステックスとは、発見された問題だけではなく、多くの問題に適用できるような汎用性を持つ方法を指します。近年、開発されたヒューリステックスは、自然界（生物や物理現象）から発想を得たものが多く、ナチョラルコンピューティング（NC）とも呼ばれています。自然は、多くの環境の要素に囲まれており、その環境に適応する能力をもつがゆえに、NCは厳密な解法では解けないような問題に対して計算の高速性と汎用性を備えています。本講義では、この30年間に自然界で最適化の方法として発見されたNCを基本としたメタヒューリステックス学習します。■授業の目標　単に最適化の方法として学ぶのではなく、現実の問題に適用できる応用力を備える。そのためには、実際にプログラミングを行い発表できるようにする。■授業計画

【後　期】回数 題　　　　　目 講　　　義　　　内　　　容

第１回 最適化問題 最適化問題の表現と計算の複雑さ第２回 山登り法 古典的な最適化手法第３回 シミュレーテッドアニーリング シミュレーテッドアニーリング第４回 巡回セールス問題への適用第５回 タブーサーチ タブーサーチ第６回 巡回セールスマン問題への適用第７回 遺伝的アルゴリズム 遺伝的アルゴリズムとスキーマ理論第８回 巡回セールスマン問題への適用第９回 粒子群最適化 粒子群最適化法と関数最適化第10回 アントコロニー最適化法 アントコロニー最適化と巡回セールスマン問題への適用第11回 自己組織化マップ ニューラルネットワークと自己組織化マップ第12回 巡回セールスマン問題への適用第13回 現実問題への適用（1） プログラミング演習第14回 現実問題への適用（2） プログラミング演習第15回 現実問題への適用（3） 成果の発表■履修の心得など　アルゴリズムをフローチャート化し、それをプログラムに書き換える能力が望ましい。また、多変数ベクトルの表現に慣れていることが必要です。■成績評価方法　第１回を除いて、ゼミの形式で行うので、担当部分の理解力（25%）、プレゼンテーション能力（25%）、他人のプレゼンテーションに対する理解能力（25%）、現実の問題に対するプログラミング能力（25%）を総合的に評価します。■教科書　古川他：ナチョラルコンピューティングとメタヒューリステックス（共著）コロナ社（2012）■参考書・資料等　資料は必要に応じて配布します。

－ 75 －

オントロジー工学概論　Introduction of Ontology Engineering ２単位

教　授　　岸　田　　　一

■授業の概要　オントロジー工学の基礎を学ぶことを目的とする。①オントロジーに関する基本的な理解、②オントロジー構築のための考え方と指針、③オントロジー構築のためのエディター（法造）の利用、④実例による典型的な間違いの指摘と修正、からなる４つのステップを経て、最終的に簡単なオントロジーを構築してみる。■授業の目標　オントロジー工学の基礎を学び、オントロジーの構成要素、特にロール概念について十分に理解する。最終的によりよいオントロジーが構築できるようになることを目的とする。■授業計画

【前　期】

回数 題　　　　　目 講　　　義　　　内　　　容第１回 オントロジー工学とは イントロダクション第２回 オントロジー構築の基礎 オントロジーの構成要素第３回 is-aとpart-of第４回 オントロジーエディタ 「法造」の使い方第５回 オントロジー構築のための考え方と指針 クラスについて第６回 ロールについて第７回 インスタンスについて第８回 高度な「法造」の使い方第９回 オントロジー構築の実例 サンプルオントロジーの構築第10回 典型的なエラーの分析（1）第11回 典型的なエラーの分析（2）第12回 サンプルオントロジーの修正（1）第13回 サンプルオントロジーの修正（2）第14回 総合的なエラーの分析第15回 サンプルオントロジーの総合的な修正

■履修の心得など　オブジェクト指向に関する知識とプログラミング経験が十分にあることを履修の前提とする。ゼミ形式で行うため、担当者は予習してきて発表を行う。■成績評価方法　担当部分のプレゼンテーション、レポート、ディスカッション、構築したサンプルオントロジーを総合的に評価します。■教科書　溝口理一郎他、「オントロジー構築入門」　オーム社（2006）■参考書・資料等　溝口理一郎、「オントロジー工学」　オーム社（2005）

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応用オントロジー工学　Applied Ontology Engineering ２単位

教　授　　岸　田　　　一

■授業の概要　オントロジー工学が実際どのように応用されているか事例研究することを目的とする。いくつかの事例を検証することにより、どのようにオントロジー工学を応用できるのか理解するとともにより深くオントロジー理論も理解する。「オントロジー工学の基礎」を修得していることを履修条件とする。■授業の目標　最初にオントロジー工学の基礎を簡単にレビューし、次にオントロジー工学を応用した実例研究を通してオントロジーがどのように利用されているか理解する。最終的に自分自身のテーマを持ち、実際に応用していく契機になることを目的とする。■授業計画

【後　期】

回数 題　　　　　目 講　　　義　　　内　　　容第１回 オントロジーの応用とは イントロダクション第２回 オントロジー工学の基礎 オントロジーの構成要素第３回 is-a、part-of、ロール第４回 オントロジー関連ツール 「法造」の使い方第５回 Protgなどの使い方第６回 オントロジーの学習と構築について オントロジーの学習方法第７回 言語的オントロジーの構築第８回 オントロジー工学の応用実例研究 オントロジー利用研究の分類第９回 生物学関連への応用第10回 臨床医学関連への応用第11回 医療分野関連への応用第12回 情報家電関連への応用第13回 「ものづくり」関連への応用第14回 モバイル関連への応用第15回 まとめ

■履修の心得など　「オントロジー工学の基礎」が履修済であることを前提とする。ゼミ形式で行うため、担当者は予習してきて発表を行う。■成績評価方法　担当部分のプレゼンテーション、レポート、ディスカッション、構築したサンプルオントロジーを総合的に評価します。■教科書　來村徳信他、「オントロジーの普及と応用」　オーム社（2012）■参考書・資料等　溝口理一郎、「オントロジー工学の理論と実践」　オーム社（2012）

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情報ネットワーク　Information Networks ２単位

准教授　　廣　奥　　　暢

■授業の概要　インターネットの利用が日常化している現在、コンピュータネットワークは安定して機能することが期待されています。また、ネットワークに基づいた新しいサービスも次々に登場していますが、その前提となるのはやはりネットワークの安定運用ではないでしょうか。ネットワークを設計・管理し、その安定的な運用と安全な利用には、ネットワークについての十分な知識が必要となります。　この科目では、ネットワーク関連資格取得も視野に入れ、ネットワーク通信技術についてできるだけ詳しく学びます。■授業の目標　ネットワーク通信を、個々の通信プロトコルを理解するだけでなく、プロトコル間の関係までも俯瞰的に理解し、また、実践に役立てられるだけの知識を習得することも目指します。■授業計画

【前　期】

回数 題　　　　　目 講　　　義　　　内　　　容第１回 情報ネットワークの概要 情報ネットワークとは何かを学ぶ。第２回 情報伝送の基礎 情報を伝える技術について学ぶ。第３回 情報交換技術 通信回線の交換技術について学ぶ。第４回 通信性能評価 通信の性能評価法について学ぶ。第５回 情報ネットワークのハードウェア ネットワーク機器、ケーブルなどについて学ぶ。第６回 情報ネットワークの構成 ネットワークアーキテクチャーについて学ぶ。第７回 LAN LANの形態や、通信制御方式について学ぶ。第８回 IP Internet Protocolについて学ぶ。第９回 TCPとUDP TCPとUDPについて学ぶ第10回 アプリケーション層のプロトコル 様々なアプリケーション層のプロトコルについて学ぶ。第11回 アクセスサービス インターネット接続サービスについて学ぶ。第12回 移動体通信 移動体通信ネットワークについて学ぶ。第13回 情報ネットワーク 通信プロトコル間の関係について考察する。第14回 情報ネットワークとセキュリティ 情報ネットワークとセキュリティの関わりについて学ぶ。第15回 まとめ 学習内容を確認する。

■履修の心得など　特になし■成績評価方法　輪読形式で当番制とし、当番回の発表、議論の内容と、講義内容の理解度に基づいて判断する。■教科書　岩下　基著『情報通信工学』共立出版、2012年　ISBN978-4-320-08570-1■参考書・資料等　適宜、指示する。

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現代ネットワーク技術論　Modern Network Technology ２単位

准教授　　中　島　　　潤

■授業の概要　サーバ仮想化技術、SDNやNFVなどのネットワーク仮想化技術など、サービスの信頼性を確保するための最先端のネットワーク・セキュリティ技術をはじめとする、クラウドコンピューティングやIoTを支えるITプラットフォーム構築のための各種技術を、理論とシステム構築の実践を通じて学びます。■授業の目標　デジタルビジネスやIoTなど、ICTを活用した新たなビジネスの可能性は、最新のネットワーク技術によって支えられているところが大きい。本講義では、最新のネットワーク技術の動向を理解し、ICTを活用したビジネスのためのネットワーク構築に必要な基礎知識の獲得、および次世代に向けたネットワーク技術の研究のきっかけを与えることを目標とする。■授業計画

【後　期】

回数 題　　　　　目 講　　　義　　　内　　　容第１回 オリエンテーション第２回 LANとその技術 超高速イーサネット：10G ～ 40G ～ 100Gイーサネット第３回 有線通信サービスとその技術 イーサネット専用線、NGN、広域イーサネット　他第４回 無線通信サービスとその技術 LTE、WiMax、5G　他第５回 インターネット接続サービス ISP（Internet Service Provider）とそのネットワーク、IPv6第６回 無線LAN（1） IEEE802.11、IEEE802.15第７回 無線LAN（2） 無線LANの高速化技術：チャンネルボンディング、MIMO　等第８回 クラウドネットワーキング サービス・サーバの抽象化・仮想化とネットワーク第９回 ネットワーク仮想化（1） SDN、 NFVとSFC、VXLAN　等第10回 ネットワーク仮想化（2） OpenFlowプロトコル第11回 ネットワーク仮想化（3） OpenFlowによる仮想ネットワークの構築演習（1）第12回 ネットワーク仮想化（4） OpenFlowによる仮想ネットワークの構築演習（2）

第13回 IoTとセンサネットワーク（1）WSN（Wireless Sensor Network）、M2M、モバイルアドホックネットワーク

第14回 IoTとセンサネットワーク（2）スマートグリッド、テレメータ 等第15回 まとめ

■履修の心得など　「情報ネットワーク」を合わせて履修することが望ましい。■成績評価方法　成績の評価はレポートによる。■教科書　特に指定しない。各回のテーマに関する資料、記事、論文　等を配布する。■参考書・資料等　必要に応じて紹介する。

－ 79 －

ネットワーク実習　Internetworking ２単位

准教授　　廣　奥　　　暢

■授業の概要　ルータやスイッチ等のネットワーク機器を実際に使いながら小規模ネットワークを構築する実習を行う。コンピュータも加えて一般的なネットワークサービスの構成、基本的なセキュリティ設定の実習も行う。■授業の目標　実機を用いた実習により、コンピュータネットワークの知識の定着と、小規模ネットワーク構成に必要な知識を身につける。■授業計画

【後　期】

回数 題　　　　　目 講　　　義　　　内　　　容第１回 概要 講義の概要説明と実習機材を確認する。第２回 初期設定 実習機材の初期化と、初期設定を行う。第３回 スイッチの基本１ スイッチとPCの接続とOSの基本操作を学ぶ。第４回 スイッチの基本２ MACテーブルなどの確認をする。第５回 ルータの基本１ ルータの基本設定を行う。第６回 ルータの基本2 ルーティングについて学ぶ。第７回 パケットフィルタリング ACLによりパケットフィルタリングの設定と動作確認を行う。第８回 NAT NATの設定と動作確認を行う。第９回 ルーティングプロトコル１ ルーティングプロトコルの設定と確認を行う。（RIP）第10回 ルーティングプロトコル２ ルーティングプロトコルの設定と確認を行う。（OSPF）第11回 VLAN1 VLANの設定と動作確認を行う。第12回 VLAN2 トランキングと、VLAN間ルーティングの設定と動作確認を行う。第13回 STP スパニングツリープロトコルの設定と動作確認を行う。第14回 サービスの構成 サーバを加え、アプリケーション層のプロトコルの動作確認を行う。第15回 まとめ 学習内容を確認する。

■履修の心得など　ネットワーク構築技術については、実践的に学習することがとりわけ大切であると考えている。「教えてもらう」のではなく「学びとる」姿勢が最も重要である。講義の最初は情報の入手の仕方から始め、ネットワークの構成もそれぞれ考えながら進めて行く。受講者数と機材の関係などから、講義時間では時間が不足する可能性もあるので、講義時間外でも積極的に実習に取り組む学生の受講を望む。　講義「情報ネットワーク」の実践とも位置づけられるので、「情報ネットワーク」も履修することが望ましい。■成績評価方法　試験は課さない。講義内で、情報収集法、論理的な思考法、ネットワーク技術・知識の習得がなされているかどうかによって判断する。■教科書　適宜指示する。■参考書・資料等　適宜指示する。

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ネットワークセキュリティ論　Network Security ２単位

准教授　　中　島　　　潤

■授業の概要　まず、情報セキュリティシステムの代表的な基本構成要素に取材して、それぞれの安全性に関する理論的検討を行う。またセキュリティ管理をテーマとし、リスクマネジメント、セキュリティポリシ、各種のセキュリティ管理ガイドラインや規格について学習し、情報セキュリティスペシャリスト試験の資格取得をも意識した講義を行う。■授業の目標　情報セキュリティスペシャリスト試験受験にあたり必要される程度の基本的な情報セキュリティに関する知識を獲得し、企業組織等での情報セキュリティ管理業務・対策方法の理解を目標とする。■授業計画

【前　期】

回数 題　　　　　目 講　　　義　　　内　　　容第１回 オリエンテーション第２回 情報漏洩とプライバシ 個人情報保護、プライバシ、コンプライアンス第３回 ネットワークプロトコル TCP/IP第４回 サービス妨害 DoS、DDoS、ボットネット

第５回 アクセス制御 ファイアウォール：パケットフィルタリング、アプリケーションゲートウェイ

第６回 コンピュータウィルス コンピュータウィルス、トロイの木馬、ワーム第７回 暗号プロトコル（1） 電子メール、WWWのセキュリティ第８回 暗号プロトコル（2） PKL、SSH、SSL、IPSec

第９回 認証 パスワード、ワンタイムパスワード、ICカード・RFタグ、バイオメトリクス、シングルサインオン

第10回 システムセキュリティ 不正侵入検知、脆弱性検査、ペネトレーションテスト第11回 フォレンジック（1） コンピュータフォレンジック第12回 フォレンジック（2） ネットワークフォレンジック第13回 セキュリティ管理 情報セキュリティ管理とリスクマネジメント第14回 セキュリティ規格 ISMS、ISO/IEC、プライバシマーク認証　など第15回 法知識 情報セキュリティに関する法と情報セキュリティに関する政策

■履修の心得など　「情報ネットワーク」を合わせて履修することが望ましい。■成績評価方法　成績の評価はレポートによる。■教科書　「情報セキュリティ」宮地充子、菊池浩明編著、オーム社■参考書・資料等　①「インターネット・セキュリティ教科書（上・下巻）」石田晴久監修、IDGジャパン　②「システム監査　情報セキュリティ監査ハンドブック」日本監査人協会監修、秀和システム

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実践情報セキュリティシステム開発論　Network Security System Development ２単位

准教授　　中　島　　　潤

■授業の概要　情報セキュリティシステムの構築のために必要な実践的技能を修得するために、情報セキュリティに関する実験を中心に行う。本科目では、幅広い情報セキュリティ技術のうち、暗号技術とその応用、ネットワーク・サーバシステム防御を中心に扱い、各回毎に「暗号」、「認証」、「ハッキング」、「セキュアOS」といった基本テーマを設け、各々の基本テーマに関連する実験をインターネットから隔離された実習用擬似ネットワークの中で行う。■授業の目標　様々な技術的なセキュリティ対策手法を駆使し、要求されるセキュリティ水準を確保可能な具体的なセキュリティシステムの提案および設計・開発が出来るようになることを目標とする。■授業計画

【後　期】

回数 題　　　　　目 講　　　義　　　内　　　容第１回 オリエンテーション 実習環境の構築第２回 暗号化 DES・RSAによる暗号化・復号化と暗号解読

第３回 認証 電子証明書による認証（SSL、CA）、ワンタイムパスワード、パスワードクラッキング

第４回 ネットワークサーバのセキュリティ対策（1） DNS、Web、クロスサイトスクリプティング第５回 ネットワークサーバのセキュリティ対策（2） 電子メール、スパムメール

第６回 ハッキング基礎実験 パケット盗聴、バッファオーバフロー、ポートスキャン、設定ファイルの改竄実験

第７回 ハッキングとセキュリティ対策（1） 不正ログイン、バックドア、セキュリティホール第８回 ハッキングとセキュリティ対策（2） IDS、ハニーポットによる不正アクセス検知第９回 ファイアウォール アクセス制御、パケットフィルタリング第10回 トンネリング VPN：IPSec、PPTP、L2TP、MPLS第11回 ネットワークに対する攻撃と防御 DoS、DDoS第12回 セキュアOS（1） SE Linux第13回 セキュアOS（2） SE Linuxを利用したセキュリティシステムの構築第14回 セキュリティ管理 ログ解析、脆弱性検査ツール、コンピュータフォレンジック第15回 総括

■履修の心得など　前期に「ネットワークセキュリティ論」を履修していること。また、本科目は情報セキュリティに関する基礎知識および情報ネットワークの基礎知識があり、Linuxを利用したサーバ構築やネットワーク設定等のオペレーションが出来る学生を対象としている。■成績評価方法　成績の評価は実験結果のプレゼンテーションとレポートによる。■教科書　「情報セキュリティ」宮地充子、菊池浩明編著、オーム社■参考書・資料等　必要に応じて配布・指示する。

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セキュリティ技術論　Security Technology ２単位

講　師　　福　光　正　幸

■授業の概要　インターネット上では様々な暗号技術を組み合わせて機密データの安全な通信を実現している。本科目ではインターネット上で利用されている暗号技術の仕組みと安全性の根拠を、前提とする数学的な知識から学習する。さらに、暗号技術の組み合わせによって実現されている暗号プロトコルについても習得していく。■授業の目標　インターネット上で実際に使われている暗号技術の仕組みと安全性の根拠を理解する。■授業計画

【前　期】

回数 題　　　　　目 講　　　義　　　内　　　容第１回 ガイダンス 概要の説明第２回

数学的な準備 数論、代数学、計算量理論それぞれの基礎第３回第４回第５回第６回 共通鍵暗号方式 DES、AES第７回 公開鍵暗号方式 RSA、Diffie-Hellman鍵共有、ElGamal暗号第８回

公開鍵暗号方式の安全性証明第９回第10回 ハッシュ関数第11回 署名方式 RSA-FDH、Schnnor署名第12回 PKI Man-In-The-Middle攻撃、PKI第13回

暗号プロトコル SSL/TLS、IPSec、S/MIME第14回第15回

■履修の心得など　本科目では、暗号技術の仕組みを理解するため、高度な数学的な知識が必要であり、これらも講義内で学習していくことに留意すること。■成績評価方法　講義中に出題する演習問題の答案とレポートにより評価する。■教科書　「情報セキュリティ」宮地充子、菊池浩明編集、オーム社■参考書・資料等　「現代暗号の基礎数理（電子情報通信レクチャーシリーズ）」黒沢 馨、尾形 わかは、電子情報通信学会　「公開鍵暗号の数理（シリーズ応用数理 ２）」森山 大輔、西巻 陵、岡本 龍明、日本応用数理学会監修、共立出版

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情報数理学Ⅰ　Mathematics in Information Science Ⅰ ２単位

教　授　　豊　田　規　人

■授業の概要　情報科学は実際にコンピューターのない時代から多くの研究がなされてきた。それは、主に“計算”の数学的側面についてであった。また、e-mailのない時代から通信に関しての数学理論が確立され、多くの研究がなされてきた。これらの基礎となるのが、所謂“情報数学”、或いは“離散数学”であろう。更に、20Ｃ中頃から、人工知能研究にあいまって、様々な数学をベースにした情報技術が開発されてきた。この講義は、それらの基礎をなす数学的技法、及び近年注目されてきている数理科学と情報技術について学習していく。■授業の目標　大学院の研究で必要とされる最低限の数理的内容を理解し使えるようにする。　ここでは、主に連続的数を扱う解析学的内容に焦点を当てる。■授業計画

【前　期】

回数 題　　　　　目第１回 始めに；この科目意義・目的及びガイダンス

第２－６回 線形代数（連立方程式、固有値問題と直交変換、練習問題など）

第７－10回 微積分と複素関数論（多重積分、テーラー展開、ローラン展開、Γ、Β関数、ラグランジュ未定係数法、ニュートン法、変分法、練習問題など）

第11－13回 常微分方程式（変数分離法、練習問題など）第14－15回 フーリエ変換とラプラス変換（偏微分方程式と積分変換、練習問題）

■履修の心得など　学会等では、大学教養程度の数学は一般常識として扱われる。それらは、線形数学（ベクトルや行列の基礎知識）、微積分の知識（多重積分、偏微分、常微分方程式）など　それらに加え、離散数学の基礎も情報系では同様である。豊富な練習問題は主に課題としてやってもらう。但し、下線部が未熟な学生は逐次必要時に学習してもらう。高度な数学については、必要に応じて当方で講義します。■成績評価方法　毎回の輪講時の態度・予習の様子から総合的に判断する。■教科書　姫野俊一、「理系大学院入試問題演習」工学社、2013　横森貴、小林聡、「応用情報数学」、サイエンス社、2011■参考書・資料等　C.K. Liu、“離散数学入門”、マグローヒル、1986　Andrew Ilachinski、“Cellar Automata”、World Science、2001

－ 84 －

情報数理学Ⅱ　Mathematics in Information Science Ⅱ ２単位

教　授　　豊　田　規　人

■授業の概要　情報科学は実際にコンピューターのない時代から多くの研究がなされてきた。それは、主に“計算”の数学的側面についてであった。また、e-mailのない時代から通信に関しての数学理論が確立され、多くの研究がなされてきた。これらの基礎となるのが、所謂“情報数学”、或いは“離散数学”であろう。更に、20Ｃ中頃から、人工知能研究にあいまって、様々な数学をベースにした情報技術が開発されてきた。この講義は、それらの基礎をなす数学的技法、及び近年注目されてきている数理科学と情報技術について学習していく。■授業の目標　大学院の研究で必要とされる最低限の数理的内容を理解し使えるようにする。　ここではおもに離散数学的内容を扱う。■授業計画

【後　期】

回数 題　　　　　目第１回 始めに；この科目意義・目的及びガイダンス

第２－５回 群、環、体

第６－10回 確率・統計（ベイズ定理、正規分布、指数分布、χ二乗分布、ランダムウォーク、練習問題など）

第11－12回 暗号の基礎（暗号の基礎、公開鍵、ＲＳＡ、ゼロ知識証明、練習問題）第13－15回 線形計画法（線形計画法、シンプソン法、双対問題、練習問題）

■履修の心得など　学会等では、大学教養程度の数学は一般常識として扱われる。それらは、線形数学（ベクトルや行列の基礎知識）、微積分の知識（多重積分、偏微分、常微分方程式）など　それらに加え、離散数学の基礎も情報系では同様である。豊富な練習問題は主に課題としてやってもらう。但し、下線部が未熟な学生は逐次必要時に学習してもらう。高度な数学については、必要に応じて当方で講義します。■成績評価方法　毎回の輪講時の態度・予習の様子から総合的に判断する。■教科書　姫野俊一、「理系大学院入試問題演習」工学社、2013　横森貴、小林聡、「応用情報数学」、サイエンス社、2011■参考書・資料等　C.K. Liu、“離散数学入門”、マグローヒル、1986　Andrew Ilachinski、“Cellar Automata”、World Science、2001

－ 85 －

音声情報処理　Speech Processing ２単位

准教授　　廣　奥　　　暢　　　　　　　　　　　※隔（西暦偶数）年度　開講

■授業の概要　音声信号のディジタル処理を学びます。特に人間の音声の生成、分析、合成、認識等の技術が重要ですが、この講義ではこれらの技術の概要を学びましょう。身近にある音声情報処理技術を応用した聞きなどについての考察をしながら、機械と人との対話という今日的課題について考察を行っていきましょう。■授業の目標　ヒューマンインタフェースとして音声入出力について、知識を深め、音声情報処理技術について理解を深める。コンピュータネットワークや人工知能までを巻き込んだ、人と機械の対話について、その仕組みを推測できるようになることを目指します。■授業計画

【前　期】

回数 題　　　　　目 講　　　義　　　内　　　容第１回 序論 講義の計画を確認し、音声情報処理を学ぶ意味を考える。第２回 音声情報処理の基礎１ 音声の性質について理解する。第３回 音声情報処理の基礎２ AD変換とPCMによる音声符号化について学ぶ。第４回 音声情報処理の基礎３ 発声器官と聴覚器官について学ぶ。第５回 音声信号の符号化１ 波形符号化について学ぶ。第６回 音声信号の符号化２ スペクトル符号化について学ぶ。第７回 音声信号の符号化３ ハイブリット符号化と、音声の品質評価について学ぶ。第８回 音声合成１ 音声合成の歴史について学ぶ。第９回 音声合成２ 音声合成方式について学ぶ。第10回 音声認識１ 音声認識の基本的な考え方について学ぶ。第11回 音声認識２ HMMによる音声認識について学ぶ。第12回 音声認識３ NNによる音声認識と、音声認識の応用について学ぶ。第13回 音声認識４ 話者認識について学ぶ。第14回 音声による機械との対話 音声情報処理技術を用いた人と機械の対話について考察する。第15回 まとめ 学習内容を確認する。

■履修の心得など　基本的に、受講者は交代制で当番を決め、割り当て部分について予習し、そのまとめを発表し、質疑応答、議論を行う形式である。ただし後期は、教科書に基づいて実際にコンピュータを使用してシステム構築を行うので、講義時間外の作業も多くなるので注意すること。■成績評価方法　当番回の発表、質問への答、当番以外の人は質疑応答、議論等の内容により判断する。■教科書　春日・船田・林・武田著『音声情報処理』コロナ社、2001年　ISBN4-339-01261-0■参考書・資料等　適宜、指示する。

－ 86 －

複雑系情報処理Ⅰ　Complex System Ⅰ ２単位

教　授　　豊　田　規　人

■授業の概要　情報科学は第二次大戦前頃に成立した学問といってよいであろう。チューリングによる計算機科学、シャンノンによる情報理論、ウィナーによるサイバネティックス等と深みのある学問に成長してきた。更に20世紀中頃から人工知能研究にあいまって、様々な情報技術が開発されてきた。又、前世紀末から急激に着目されてきた複雑系は、今世紀に真の開花を見るであろう学問として期待されているが、従来の人工知能の後続となる技術をも提唱してきている。この講義は、それらのエッセンスを概観する。そして最終的には複雑系に関する基本事項及びそれから派生する情報技術の習得を目指す。■授業の目標　伝統的人工知能の後続となる主にソフトコンピューティングに関する技術から前世期末までの複雑系について理解を深める。■授業計画

【前　期】回数 題　　　　　目

第１回 始めに；この科目意義・目的及びガイダンス

第２－４回 カオス＆フラクタルネットワークの特徴量

第５回－７回 ニューラルネット第８回－９回 進化計算第10回－11回 人工生命第12回－13回 セルオートマトン第14回－15回 複雑系

■履修の心得など　講義の進め方・注意点：日頃から　　・プログラム力　　・数学的基礎　　・英語力（英語論文を読むために必要）を鍛えておこうという心構えが必要である。数学的基礎とは、線形代数や体、環、群論などの代数学の初歩、解析学や確率統計の初歩をさす。これらが未熟な学生は逐次必要時に学習してもらう。高度な数学については、必要に応じて当方で講義します。■成績評価方法　毎回の輪講時の態度・予習の様子から総合的に判断する。■教科書　赤間世紀、人工生命入門、工学社、2010　井庭 崇、福原 義久、複雑系入門、NTT出版 1998■参考書・資料等　Andrew Ilachinski、“Cellar Automata”、World Science、2001　・最近の興味をそそる関連書

A.L.Barabasi and R.Albert、“新ネットワーク思考―世界のしくみを読み解く”、 日本放送出版協会 （2002出版） D. J. Watts、“スモールワールド・ネットワーク―世界を知るための新科学的思考法”阪急コミュニケーションズ （2004出版）S. H. Strogatz、“SYNC―なぜ自然はシンクロしたがるのか”早川書房 （2005出版）M.Buchanann、“複雑な世界、単純な法則―ネットワーク科学の最前線”、草思社 （2005-出版）青山秀明他、「企業の興亡とつながりの科学」（2007）

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複雑系情報処理Ⅱ　Complex System Ⅱ ２単位

教　授　　豊　田　規　人

■授業の概要　情報科学は第二次大戦前頃に成立した学問といってよいであろう。チューリングによる計算機科学、シャンノンによる情報理論、ウィナーによるサイバネティックス等と深みのある学問に成長してきた。更に20世紀中頃から人工知能研究にあいまって、様々な情報技術が開発されてきた。又、前世紀末から急激に着目されてきた複雑系は、今世紀に真の開花を見るであろう学問として期待されているが、従来の人工知能の後続となる技術をも提唱してきている。この講義は、複雑系の中でも特に、主に複雑ネットワークについて焦点を当てる。そして最終的には複雑系に関する基本事項及びそれから派生する情報技術の習得を目指す。■授業の目標　複雑ネットワークの基礎的内容を習得する。■授業計画

【後　期】回数 題　　　　　目

第１回 始めに；この科目意義・目的及びガイダンス第２－４回 グラフ理論の基礎

第５回 実世界のネットワーク第６－７回 古典的グラフ第８－９回 スモールワールドネットワーク

第９回 一般化クラスタリング係数第10回 スケールフリーネットワーク第11回 その他の成長するネットワーク

第12－13回 コミュニティ抽出第14－15回 ネットワーク上のダイナミックス

■履修の心得など　講義の進め方・注意点：日頃から　　・プログラム力　　・数学的基礎　　・英語力（英語論文を読むために必要）を鍛えておこうという心構えが必要である。数学的基礎とは、線形代数や体、環、群論などの代数学の初歩、解析学や確率統計の初歩をさす。これらが未熟な学生は逐次必要時に学習してもらう。高度な数学については、必要に応じて当方で講義します。■成績評価方法　毎回の輪講時の態度・予習の様子から総合的に判断する。■教科書　Newman、Networks、Oxford、2010■参考書・資料等　Andrew Ilachinski、“Cellar Automata”、World Science、2001　・最近の興味をそそる関連書

A.L.Barabasi and R.Albert、“新ネットワーク思考―世界のしくみを読み解く”、 日本放送出版協会 （2002出版） D. J. Watts、“スモールワールド・ネットワーク―世界を知るための新科学的思考法” 阪急コミュニケーションズ （2004出版）S. H. Strogatz、“SYNC―なぜ自然はシンクロしたがるのか”早川書房 （2005出版）M.Buchanann、“複雑な世界、単純な法則―ネットワーク科学の最前線”、草思社 （2005-出版）青山秀明他、「企業の興亡とつながりの科学」（2007）

－ 88 －

Webシステム設計論　Web System Design ２単位

教　授　　長　尾　光　悦

■授業の概要　実社会における一連のシステム開発の方法を学習すると共に、実システム開発に必要とされる実践的技術を習得することを目的とする。ここでは、実社会の多様な分野において問題となる最適化問題を取り上げ、これを解決するための最適化システムの開発技術を学習する。更に、システムの性能を検証するための技術を学習する。講義の前半において、非機能要求に対する性能検証方法を学習し、後半において最適化システムの開発方法を学習する。■授業の目標・非機能要求のためのテスト実施方法の習得・遺伝的アルゴリズムによる最適化システムの構築方法の習得■授業計画

【前　期】回数 題　　　　　目 講　　　義　　　内　　　容

第１回 実社会におけるシステム開発方法 実社会におけるシステム開発の流れ、方法、ツールを学習する

第２回 非機能要求とは 非機能要求とはどのようなものかについて学習し、更に非機能要求をどのように検証するのか、その方法を学習する

第３回 非機能要求検証のためのツールと検証環境の構築

非機能要求を検証するためのツールとその使用方法について学習するとともに、非機能要求の検証演習を実施するための計算機環境を構築する

第４回 非機能要求検証演習１ ツールを用いて簡単なWebアプリケーションの非機能要求検証を行う第５回 非機能要求検証演習２ ツールを用いて簡単なWebアプリケーションの非機能要求検証を行う第６回 非機能要求検証演習３ ツールを用いて簡単なWebアプリケーションの非機能要求検証を行う第７回 実システムの非機能要求検証演習１ 顧客に対するシステム納品時を想定した非機能要求検証演習を行う第８回 実システムの非機能要求検証演習２ 顧客に対するシステム納品時を想定した非機能要求検証演習を行う

第９回 最適化とは 最適化とはどのようなものかを学習し、実社会にどのような最適化問題が存在するのかを学習する

第10回 最適化問題に対する解法 最適化問題を解くために提案されている厳密解法及び近似解法について学習する

第11回 遺伝的アルゴリズムとは最適化問題に対する近似解法の一つである遺伝的アルゴリズムとはどのようなものか、また、実社会における遺伝的アルゴリズムを用いた最適化システムについて学習する

第12回 最適化システム開発演習１ 遺伝的アルゴリズムにより最適化問題を解くためのシステム開発演習を行う

第13回 最適化システム開発演習２ 遺伝的アルゴリズムにより最適化問題を解くためのシステム開発演習を行う

第14回 最適化システム開発演習３ 遺伝的アルゴリズムにより最適化問題を解くためのシステム開発演習を行う

第15回 最適化システム開発演習４ 遺伝的アルゴリズムにより最適化問題を解くためのシステム開発演習を行う

■履修の心得など　講義時間外での作業が必要。　システム開発演習を含むため、プログラミングの知識が必要。■成績評価方法　講義中の演習によって評価する。■教科書　なし（講義資料はこちらで用意する）■参考書・資料等　なし

－ 89 －

宇宙情報学　Space and Information Technology ２単位

教　授　　渡　部　重　十

■授業の概要　人工衛星や惑星探査機の仕組みと搭載機器について講義する。気象衛星、陸地観測衛星、位置情報衛星、惑星探査機などで取得するデータ（情報）と、その処理方法、処理することで得られる情報について、実際のデータを基に講義する。■授業の目標　人工衛星や探査機から送られてくるデータから、有用な情報を取り出す手法を理解する。■授業計画

【前　期】

回数 題　　　　　目第１回 宇宙情報とは何か第２回 宇宙の始まりから現在まで第３回 太陽系と惑星第４回 宇宙の環境第５回 地球の環境第６回 宇宙開発第７回 人工衛星第８回 惑星探査機第９回 気象衛星と気象情報第10回 陸地観測衛星と地球情報第11回 GNSS衛星と位置情報第12回 宇宙環境情報第13回 地理情報システム第14回 宇宙情報とビッグデータ第15回 宇宙情報産業

■履修の心得など　特になし■成績評価方法　課題の提出および討論の内容により評価する。■教科書　なし。プリントを配布します。■参考書・資料等

－ 90 －

宇宙科学技術論　Space Science and Technology ２単位

教　授　　渡　部　重　十

■授業の概要　宇宙とは何か、宇宙に行くにはどうすればいいか、宇宙で何を得るのか。人類が歩んだ宇宙開発の歴史を辿りながら、宇宙の科学と宇宙開発で必要とする技術について講義する。■授業の目標　ロケットや人工衛星の仕組みと、そこから得られる情報と情報処理の基礎を理解する。■授業計画

【後　期】

回数 題　　　　　目第１回 宇宙科学技術とは何か第２回 世界の宇宙開発第３回 日本の宇宙開発第４回 ロケットの仕組み１第５回 ロケットの仕組み２第６回 人工衛星の仕組み１第７回 人工衛星の仕組み２第８回 惑星探査機の仕組み１第９回 惑星探査機の仕組み２第10回 宇宙ステーションとは１第11回 宇宙ステーションとは２第12回 人工衛星や惑星探査機に搭載する観測機器１第13回 人工衛星や惑星探査機に搭載する観測機器２第14回 人工衛星や惑星探査機に搭載する観測機器３第15回 宇宙開発の未来

■履修の心得など　特になし■成績評価方法　課題の提出および討論の内容により評価する。■教科書　なし。プリントを配布します。■参考書・資料等

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教　授　　冨士　　隆　■授業の概要　e-ラーニング分野を対象に、ソフトウェア工学からのアプローチで、e-ラーニングシステムの統合開発環境を考える。リポジトリを核として、e-ラーニングシステムのコンポーネント、フレームワークを分析、設計しながら新たなアイデアを見出し、それらをプロトタイプシステムとして試作、検証する。■授業の進め方・留意点など　オブジェクト指向分析（含むUML）、e-ラーニングに関する基礎的な知識を学んだ後、関連する研究プロジェクトや論文を調査しながら、新たな研究の切り口を見出す。プロトタイプシステムの試作では、プログラミングの知識があることが望ましい。

教　授　　谷川　　健　■授業の概要　ソフトウェア工学分野の研究テーマの概要を調査し、オブジェクト指向技術を利用したシステム分析、システム設計、プログラム設計などに関するトピックの中から、修士論文として取り組むテーマを選定し、そのテーマに関する知識や技術を修得する。■授業の進め方・留意点など　基本的に次のような順序で、演習を行う。ただし、修士論文のテーマや課題の選定に時間を要するときは、オブジェクト指向に関わる要素技術の修得とテーマの選定を並行して行う。 ［研究分野の調査］ 　ここ数年のソフトウェア工学における論文リストを作成し、ソフトウェア工学における研究の大まかな概要を調べる。 ［テーマの選定］ 　ソフトウェア工学の研究を参考に、各自の興味にあった分野を選定し、修士論文として仕上げるテーマを決める。候補として、つぎのようなものがある。　・目的にあったフレームワーク構築法　・Webサービスを利用したシステムの構築 ［課題の明確化］ 　テーマに関連する論文を読み、テーマで取り上げるべき課題（何を解決するのか）を明確にする。 ［鍵となる技術の修得］ 　テーマに関連する技術や知識に関する書籍や文献を読み、経営情報学演習Ⅱにおけるプロトタイプ作成に必要な、技術や知識を身につける。

教　授　　山北　隆典　■授業の概要　データ工学に関する研究論文を広く調査し、それらの論文を内容によって分類して、データ工学に関する研究分野の全体像を把握する。　興味・関心を持った分野の論文を参考にしたソフトウェアの制作を通して、経営情報学演習Ⅱにおける課題解決の手段となるプログラミング技術を身に付けるとともに、それによって今後取り組む研究課題を具体的に明らかにする。■授業の進め方・留意点など　調査した論文はリストにまとめて報告する。また、その中から自分の取り組むべき分野を絞り込み、その分野に関連する論文の内容をまとめたレポートを作成し、報告する。　選択した分野に関連する諸論文をもとに、一つのソフトウェアを設計し、実装することによって、その研究の意義、解決すべき問題点、解決に向けた可能性などを具体化する。

経営情報学演習Ⅰ　Business Administration and Information Science Seminar Ⅰ 必修 ８単位

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教　授　　尾崎　博一　■授業の概要　文献の輪読を通してシステムの信頼性解析と高信頼システムの設計手法について系統的に学ぶ。また、この分野における最近の研究成果を調査する中から未解決の問題あるいはまだあまり研究されていない重要な領域を見つけ、独自の課題を設定し修士論文のテーマとする。■授業の進め方・留意点など　物事を論理的に考える態度と探究心、積極的な受講と自主学習を期待する。

教　授　　内山　俊郎　■授業の概要　ソフトウェア工学やオブジェクト指向設計などの研究成果をベースとし、効率の良い設計・開発、保守性に優れた設計・開発の在り方について探求する。　経営情報学演習Ⅰでは、論文、雑誌、ネット上のコラム、などの資料を集め、最新の動向や課題を整理・把握し、修士論文として取り組むテーマを絞り込み、そのテーマに関する知識や技術を習得する。■授業の進め方・留意点など　調査した資料のリスト、動向や課題を整理した内容についてレポートを提出する。修士論文として取り組むテーマについて、案を示す。この時、テーマの必要性や重要性について説明する。

教　授　　古川　正志　■授業の概要　みずから新しい問題を発見あるいは開発し、その問題に対するモデル化、解決へのアプローチ、シミュレーションによる実験、検討と検証、プレゼンテーションと論文としてのとりまとめを行えることを目標とする。これによって、社会生活に於いてもシステムズ・アプローチを実践できるようにする。■授業の進め方・留意点など　テーマとしては、人工生命とニューロエボリューションによる進化、大規模組合せ最適化とその応用、複雑ネットワークのモデル化・解析・可視化などを用意するので、それらの中から自身のテーマを定める。文献の輪読等も行なうが、実社会でも通用する確実に動作するプログラミング能力が必要となる。

教　授　　岸田　　一　■授業の概要　IoTやユビキタスコンピューティング環境における多種多様のデバイスを使いやすくするために、内容指向のオントロジー工学をUIに応用する。「自分のUIが一番使いやすい」という方針に基づき、“シングルユーザインタフェース for マルチプルデバイス”を実現するためのオントロジカルなモデルを研究し、そのプロトタイプを試作する。■授業の進め方・留意点など　ドメインオントロジーとしてあるデバイスのオントロジーを構築することになるので、オントロジー工学は十分に理解しておく必要がある。加えて、Androidプログラミング、Webプログラミング、ネットワーキングなど広範囲で高度な知識とプログラミングスキルが前提条件として要求される。

－ 93 －

准教授　広奥　　暢・准教授　中島　　潤・講師　福光　正幸　■授業の概要　コンピュータネットワーク関連技術、情報セキュリティと関わりの深い3名が合同で演習を担当します。コンピュータネットワーク関連技術、情報セキュリティの知識を実践的に習得し、それらを活用するシステムの開発などの研究に取り組みます。また、情報技術関連資格取得にも対応できる実践的な知識を、ネットワーク機器、サーバ等の運用に触れながら学習することができます。■授業の進め方・留意点など　ネットワーク技術と情報セキュリティを重視して、知識の習得、研究方法についての学習をします。自分の学習、研究の成果を客観的に評価できるようになるため、ディスカッションやプレゼンテーションを随時行います。ネットワーク、情報セキュリティ関連知識、技術を身につけるため、書籍、研究論文、インターネット上の最新情報などに基づいて、学習を継続します。それらの知識、技術の定着のため、日常的にネットワークサービスの構築や運用などに積極的であることが望まれます。　指導教員、研究テーマなどは異なりますが、演習は合同で進めます。最終的に修士制作、修士論文につながる重要な演習となりますので、講義時間外での学習、研究時間を必要とすることを理解して受講して下さい。

教　授　　豊田　規人　■授業の概要　複雑系に関するより狭い領域に絞った原論文を講読することにより、その方向の最先端の知識を吸収し、同時にコンピュータプログラムの演習を通し、より実感として複雑系を理解すると共に、修士論文作成に備えたプログラミングテクニックを養う。まずテーマに直結した核となる論文を精読。それに関連した論文も読んで広くその分野の最先端の知識を獲得する。その後、修論テーマの具体的内容を決定。■授業の進め方・留意点など　常日頃からプログラム力、数学的基礎、英語力（英語論文を読むために必要）を鍛えておこうという心構えが必要である。又、絶えず関連分野の論文・雑誌等に興味をもちアチコチ、アンテナを張っておくことが必要である。いつノーベル賞級の大論文が発表されるとも限らない。それを見落とした場合は研究者の責任である。新しい知識の獲得に貪欲になって欲しい。講義は論文輪読を主体に進める。　・特定課題研究において上記の下線部はやりません。

教　授　　長尾　光悦　■授業の概要　情報科学に関する多くの学術論文を講読し、その内容のプレゼンテーションを実施する。これにより、学術論文の読み方、情報科学分野において必要とされる技術を学習する。更に、講読を通して、興味のある研究テーマを選定し、修士論文のテーマを設定する。■授業の進め方・留意点など　毎週２から３名が学術論文を講読した内容をまとめたプレゼンテーションを実施する。この内容についてディスカッションを行い、学術論文の読み方・まとめ方、プレゼンテーション方法、論理的思考を身につける。また、基礎技術力の向上のためのシステム開発演習、プログラミング演習も併せて実施する。

教　授　　渡部　重十　■授業の概要　人工衛星や探査機によるリモートセンシングとデータ処理に関する論文から、専門分野における知識、考え方、技術を学習するとともに、リモートセンシングによるデータ処理プログラムを開発する。■授業の進め方・留意点など　論文購読とプログラミングを同時に進めることで、最先端の研究に触れる。プログラミングは、Ｃ言語、javascript、javaを用いて行う。

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教　授　　冨士　　隆　■授業の概要　経営情報学演習Ⅰで作成したe-ラーニングシステムのための統合開発環境のプロトタイプに、改善を加え検証しながら反復開発し、その成果を修士論文としてまとめる。■授業の進め方・留意点など　自らが生み出した新たなアイデアをプロトタイプシステムに実装することで、その動作や結果を検証する。

教　授　　谷川　　健　■授業の概要　経営情報学演習Ⅰで得た技術や知識を使って、課題を解決するプロトタイプを作成し、評価する。この評価の過程と結果を修士論文としてまとめる。■授業の進め方・留意点など　基本的に次のような順序で、演習を行い、経営情報学演習ⅠとⅡで得られた知見をもとに修士論文をまとめる。・プロトタイプの作成　経営情報学演習Ⅰで明確にした課題を解決するプロトタイプシステムを作成する。・プロトタイプの評価　プロトタイプシステムが、課題解決にどの程度貢献しているかを評価する。貢献できていない場合は、どのような改善点があるか検討し、検討結果に基づいて、プロトタイプの改良・評価を、ある程度納得のいく評価結果が得られるまで繰りかえす。

教　授　　山北　隆典　■授業の概要　経営情報学演習Ⅰで制作したソフトウェアによって具体化された研究課題をもとに、修士論文の目標

（範囲、程度）を定義する。目標を達成するためのアルゴリズム、アーキテクチャを考案し、プロトタイプシステムとして実装して、評価・検証を行い、その成果を修士論文としてまとめる。■授業の進め方・留意点など　経営情報学演習Ⅰで制作したソフトウェアをベースにして、課題解決のアイディアを取り入れて、修士論文を執筆するためのプロトタイプシステムを完成させることになる。なお、完成したプロトタイプシステムを評価する観点や方法は事前に検討し、設定することになる。１年間のスケジュールを十分に検討し、それに従って作業を進めることが重要である。

経営情報学演習Ⅱ　Business Administration and Information Science Seminar Ⅱ 必修 ４単位

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教　授　　尾崎　博一　■授業の概要　経営情報学演習Ⅰで設定した課題を解決するために対象となるシステムを数学的にモデル化し、問題を定式化する。数学的な解析やシミュレーションによるアプローチで解決策を探り、得られた成果をまとめて修士論文を完成させる。■授業の進め方・留意点など　計画的かつ着実な研究の遂行を期待する。修士論文の内容は外部発表することが望ましい。

教　授　　内山　俊郎　■授業の概要　ソフトウェア工学やオブジェクト指向設計などの研究成果をベースとし、効率の良い設計・開発、保守性に優れた設計・開発の在り方について探求する。　経営情報学演習Ⅱでは、修士論文として取り組むテーマに基づき、さらなる調査、実験、プロトタイプ作成、などを行い、その成果を論文としてまとめる。 ■授業の進め方・留意点など　修士論文は、オリジナリティ、先進性、有効性、などを意識して取り組み、研究分野に対する何らかの貢献を目標とする。

教　授　　古川　正志　■授業の概要　経営情報学演習Ⅰの成果に基づいて、新たに挑戦する問題を拡大再生産、すなわち発展させる。経営情報学演習Ⅰと同様のアプローチをとり、問題に対するモデル化、解決へのアプローチ、シミュレーションによる実験、検討と検証、プレゼンテーションと論文としてのとりまとめを行えることを目標とする。また、これらの取りまとめによって、修士論文の一助とする。■授業の進め方・留意点など　経営情報学演習Ⅰと同様であるが、更に外部の研究会や学会に参加することによって、自身の見識を深めることも行なえるようにする。

教　授　　岸田　　一　■授業の概要　経営情報学演習Ⅰと連続した科目であり、オントロジカルなモデルに基づきUIやアプリケーションをAndroidスマホなどのデバイス上に試作し、修士論文を完成させる。時間的に変化していく多種多様のデバイスに対応するため、デバイスオントロジーのコンシステンシーとスケーラビリティに関するオントロジルな研究は重要な研究ポイントとなる。■授業の進め方・留意点など　経営情報学演習Ⅰにおける進め方・留意点だけでなく、修士論文としてまとめるため、論文の構成と文章、発表資料と発表の仕方などにもトレーニングが必要である。最終的には学会等で外部発表することが望ましい。

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准教授　広奥　　暢・准教授　中島　　潤・講師　福光　正幸　■授業の概要　獲得した知識を応用する研究に取り組みます。情報セキュリティに配慮し、ネットワーク技術の利用を心がけながら、理論、システム開発、アプリケーションソフトウェア開発など様々な研究テーマに取り組むことができます。■授業の進め方・留意点など　上位のネットワーク関連の資格取得に必要とされる高度な知識の習得のための学習ととともに、実践力を高めるために、各種OS、ネットワーク機器、ネットワークサービスについて、導入、構成、運用をセキュリティに注意を払いながら実践します。また、各自の研究テーマを定め、必要な知識の獲得、システム開発、研究内容のプレゼンテーションなどを、指導教員からの定期的なチェックを受けながら進めて行きます。　指導教員、研究テーマなどは異なりますが、演習は合同で進めます。　最終的に修士制作、修士論文につながる重要な演習となりますので、講義時間外での学習、研究時間を必要とすることを理解して受講して下さい。

教　授　　豊田　規人　■授業の概要　主に研究内容についての討論を行なう。また新知識の紹介をしあうこともある。■授業の進め方・留意点など　毎週の講義時間で１週間に何を考えたかその進捗状況を報告してもらい、それをもとに議論を行なう。従って胸襟を開いたディスカッションが主な内容である。90分の講義時間がもつだけの内容を報告してもらう。具体的進捗が何もなくても兎に角、１週間に考えたこと、試行錯誤したことなどまとめてきて、議論を行なう。何も考えなかったというのではいけない。分からない時は何を調べても分からなかったのか、何故分からなかったのか分析し、兎に角議論のネタを作ってくること。どんどん教員を突き上げて欲しい。　・特定課題研究においても基本的には同じである。

教　授　　長尾　光悦　■授業の概要　演習Ⅰにおいて設定した修士論文の研究テーマについて研究を行い、学会・研究会等での発表を行う。それら成果を修士論文としてまとめる。■授業の進め方・留意点など　演習Ⅱでは、各自の研究テーマについて自主的に研究活動を行う。その進捗状況を発表し、教員とディスカッションを行うことで、研究遂行上の問題解決を行う。また、学会発表のための原稿作成指導、プレゼンテーション指導を行う。

教　授　　渡部　重十　■授業の概要　研究内容について議論し、修士論文の研究テーマを設定する。研究成果は学会等で発表し修士論文としてまとめる。■授業の進め方・留意点など　研究は各人が進め、演習時間では研究の進捗状況の確認と研究を進める上での問題点について議論する。

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画像処理　Image Processing ２単位

教　授　　向　田　　　茂

■授業の概要　人間の視覚情報処理と同様に、画像のもつ大量で多様な情報の中から、人間に有用な情報を抽出、加工することがコンピュータによる画像処理である。この講義では、画像の仕組みから、画像処理の方法論と画像処理が社会でどのように利用されているかを、事例を通して学ぶ。また、画像処理の基礎研究・応用研究に触れる。■授業の目標　本講義では、画像処理の基本を理解するとともに、どのような場面で画像処理が活用されているかを知り、理解を深める。さらに、自身の研究活動を含め、どのように利用できるかについて検討を加える。■授業計画

【前　期】

回数 題　　　　　目 講　　　義　　　内　　　容第１回 ガイダンス 講義方針と取り組み方第２回 人の視覚（1） 情報処理としての視覚第３回 人の視覚（2） 認知としての視覚第４回 画像処理の利用 社会の中の画像処理技術第５回 画像の基本（1） コンピュータで扱う画像第６回 画像の基本（2） 基本統計量第７回 画像の基本（3） 合成第８回 画像の基本（4） 幾何学変換第９回 画像の基本（5） フィルタ第10回 画像処理プログラム 画像処理のプログラム第11回 画像処理研究 基礎研究、応用研究第12回 論文（1） サーベイ第13回 論文（2） レビュー第14回 応用（1） 社会での利用第15回 応用（2） 自身の研究での利用

■履修の心得など　プログラミングの知識、経験はなくてもかまいませんが、身につける気持ちは持っていて下さい。■成績評価方法　講義内容の理解度、課題の達成度、議論の内容などを総合的に判断して評価します。■教科書　OpenCV　による画像処理入門：講談社 ISBN 978-4-06-153822-1■参考書・資料等　電子情報通信学会論文誌ＤⅡや研究会資料、情報処理学会論文誌　高木・下田　監修：新編画像解析ハンドブック、東京大学出版

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アイディアメイキング　Idea Making ２単位

教　授　　隼　田　尚　彦

■授業の概要　商品やサービス、研究テーマなどの企画を行う際、与えられた前提条件の中で、①どのようなコンセプトで、②どのように実行するかが重要となる。　本演習では、クリエイティブな資産としての考える「姿勢」と「方法」を身につけることで、発想の磨き方や企画書の作り方を実践的に学ぶ。■授業の目標　発想力を磨き， 修士研究の質を向上させるとともに， 社会に出てからの企画力の基礎を身につける。■授業計画

【前　期】

回数 題　　　　　目 講　　　義　　　内　　　容第１回 ガイダンス 講義方針と取り組み方第２回 発想手法（1） マインドマップ第３回 発想手法（2） KJ法第４回 発想手法（3） ゲームストーミング第５回 発想演習（1） 無理難題で発想の枠を拡げる第６回 発想演習（2） 問題を見つける第７回 企画ワークショップ（1） 企画書の書き方第８回 企画ワークショップ（2） 企画Ⅰ　背景の調査第９回 企画ワークショップ（3） 企画Ⅰ　背景の調査第10回 企画ワークショップ（4） ブレーンストーミング第11回 企画ワークショップ（5） まとめと発表第12回 企画ワークショップ（6） 企画Ⅱ　背景の調査第13回 企画ワークショップ（7） ブレーンストーミング第14回 企画ワークショップ（8） 企画書作成第15回 企画ワークショップ（9） 発表

■履修の心得など　講義時間外での作業が必須。グループワークもあるので、注意のこと。受講者の状況に応じて授業内容を一部変更することがある。※情報メディア学部発想法演習を受講したことがない学生は、②、③の参考図書を事前に読んでくださ

い。■成績評価方法　発表内容、受講態度などを総合的に評価する。■教科書　なし■参考書・資料等　①高橋宣行、高橋宣行の発想ノート、日本実業出版社、東京、2012　②トニー・ブザン（佐藤哲＋田中美樹 訳）、トニー・ブザン頭がよくなる本、東京図書、東京、1982　③トニー・ブザン（近田美季子 訳）、マインドマップ超入門、ディスカヴァー・トゥエンティワン、東京、2008

④Dave Gray, Sunni Brown, James Macanufo（野村恭彦 監訳、武舎広幸、武舎るみ 訳）、ゲームストーミング　-会議、チーム、プロジェクトを成功へと導く87のゲーム、オライリー・ジャパン、東京、2011

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環境情報デザイン論　Environmental Information Design Theory ２単位

教授　　隼　田　尚　彦

■授業の概要　我々の生活環境には、様々な情報が存在している。それら情報を人間がどのように受け止め、活用しているのかを認知科学的・環境行動学的観点から検討し、どのようにデザインするかを考える。■授業の目標　生活環境から情報のアクセシビリティやユーザビリティに有益なデザインを見出す力を鍛え、情報デザインのあり方に関する知識とデザイン応用力を身につける。■授業計画

【後　期】

回数 題　　　　　目 講　　　義　　　内　　　容第１回 ガイダンス 講義方針と取り組み方第２回 認知科学概論（1） 認知の仕組み第３回 認知科学概論（2） 認知モデルを考える第４回 認知科学概論（3） 　　　〃第５回 認知科学概論（4） 記憶は嘘をつく第６回 認知科学概論（5） アーティファクトとは何か第７回 認知地図（1） 都市のイメージ、地図を表現する第８回 環境行動概論（1） 環境と行動の関わり方第９回 環境行動概論（2） 環境行動の分析手法第10回 環境行動概論（3） 環境と犯罪第11回 環境行動概論（4） 子供と環境第12回 環境行動概論（5） 環境とコミュニケーション第13回 広告デザイン（1） 広告デザインを分析する第14回 広告デザイン（2） 　　　〃第15回 広告デザイン（3） デジタルサイネージ

■履修の心得など　視覚心理学・認知心理学・人間工学などの基礎的知識を習得していることが望ましい。分担発表やレポートなどの課題が多いので、そのつもりで受講のこと。受講者の状況に応じて授業内容を一部変更することがある。■成績評価方法　発表内容・受講態度・小テストなどを総合して評価する。■教科書　なし■参考書・資料等　配布プリントを中心に、別途参考資料リストを提示する。

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2Dグラフィックスプログラミング　2D Graphics Programming ２単位

教　授　　髙　井　那　美

■授業の概要　Web上での２次元グラフィックス表現に主眼を置き、実際に1つの枠組み（CreateJS）を取り上げ、その基本的な制作方法を体得する。■授業の目標・HTML5、CSS3、JavaScriptを用いたWebコンテンツの作成方法を理解する。・CreateJSを利用して、簡単な２次元CGを取り入れたWebコンテンツを作成することができる。■授業計画

【前　期】

回数 題　　　　　目 講　　　義　　　内　　　容第１回 HTML5&CSS3 HTML5とCSS3の基礎第２回 JavaScript JavaScriptの利用法第３回 　　〃 　　〃第４回 　　〃 　　〃第５回 CreateJS CreateJSの導入第６回 　　〃 描画の基本第７回 　　〃 　　〃第８回 　　〃 アニメーション第９回 　　〃 マウス操作第10回 　　〃 キーボード操作第11回 　　〃 トゥイーンモーション第12回 　　〃 色の制御第13回 　　〃 様々なサンプル第14回 　　〃 　　〃第15回 　　〃 　　〃

■履修の心得など　HTML5とCSS3、JavaScriptを使うので、基礎的なことは習得しておいてほしい。■成績評価方法　提出物・発表内容・受講態度から総合的に判断する。■教科書　別途指示する。■参考書・資料等　別途指示する。

－ 101 －

3Dグラフィックスプログラミング　3D Graphics Programming ２単位

教　授　　髙　井　那　美

■授業の概要　Web上での３次元グラフィックス表現に主眼を置き、実際に１つの枠組み（three.js）を取り上げ、その基本的な制作方法を体得する。■授業の目標・HTML5、CSS3、JavaScriptを用いたWebコンテンツの作成方法を理解する。・three.jsを利用して、簡単な３次元CGを取り入れたWebコンテンツを作成することができる。■授業計画

【前　期】

回数 題　　　　　目 講　　　義　　　内　　　容第１回 Web3D Web3Dの歴史と現状第２回 three.js three.jsの基礎第３回 　〃 形状第４回 　〃 〃第５回 　〃 材質第６回 　〃 幾何変換第７回 　〃 カメラ第８回 　〃 マウス操作第９回 　〃 シェーディング第10回 　〃 光源第11回 　〃 影第12回 　〃 マッピング第13回 　〃 　　〃第14回 　〃 様々な効果第15回 　〃 　　〃

■履修の心得など　HTML5とCSS3、JavaScriptを使うので、基礎的なことは習得しておいてほしい。■成績評価方法　提出物・発表内容・受講態度から総合的に判断する。■教科書　別途指示する。■参考書・資料等　別途指示する。

－ 102 －

映像処理　Image and Video Processing ２単位

准教授　藤　原　孝　幸

■授業の概要　カメラから取り込まれた映像を入力とした、システム設計について学ぶ。映像を加工・分析した後に、どのような出力へ展開できるかについて具体的な事例を通して学ぶ。■授業の目標　映像処理の様々な実装方法を習得する。特に、ビジョンシステムやインタラクティブアートを前提としたアウトプットが構築できるよう応用力についても養う。■授業計画

【前　期】

回数 題　　　　　目 講　　　義　　　内　　　容第１回 映像処理の実装 映像をプログラムで扱うための手順第２回 カメラによる映像入力 リアルタイム処理をするまでの手順第３回 画像処理（1） ２値化、フィルタと画像の保存第４回 画像処理（2） 特徴抽出第５回 画像処理（3） 任意領域の検出第６回 画像処理（4） テンプレートマッチング第７回 画像処理（5） オプティカルフロー第８回 OpenCVの利用（1） データの変換、表示、画像保存第９回 OpenCVの利用（2） フィルタ第10回 OpenCVの利用（3） 特徴抽出第11回 OpenCVの利用（4） 顔検出第12回 OpenCVの利用（5） 検出器の作成第13回 アプリケーションの実装（1） テーマにそったアプリケーションの企画第14回 アプリケーションの実装（2） アプリケーションの開発第15回 発表・相互評価 作品の発表

■履修の心得など　開発環境はProcessingもしくはＣ言語とOpenCVを用いる。比較的簡易なソースコードになる予定だが、プログラミング言語の基礎（式、変数、配列、制御構造）は習得していることを前提とする。なお、実装においては必要に応じてOJT形式を取るので画像処理プログラミングの経験は問わない。■成績評価方法　提出物、発表および質疑の内容を総合して判定する。■教科書　なし■参考書・資料等　ディジタル画像処理（CG-ARTS協会）　デジカメの画像処理（オーム社）　その他、適宜指示する

－ 103 －

映像メディアセンシング演習　Image and Video Sensing ２単位

准教授　藤　原　孝　幸

■授業の概要　Kinectに代表されるRGB-Dカメラから取り込まれた映像を入力としたシステム設計について学ぶ。カラー画像だけでなく、距離画像を取得した後に、どのような出力へ展開できるかについて具体的な事例を通して学ぶ。■授業の目標　RGB-Dカメラを用いたシステムの実装方法を習得する。特に、ビジョンシステムやインタラクティブアートを前提としたアウトプットが構築できるよう応用力についても養う。人の動作に対するジェスチャー認識の利用方法についても学ぶ。■授業計画

【後　期】

回数 題　　　　　目 講　　　義　　　内　　　容第１回 RGB-Dカメラの概要 RGB-Dカメラを扱うためのの手順第２回 RGB-Dカメラによる入力 リアルタイム処理をするまでの手順第３回 距離画像の概要 RGB-Dカメラで取得できる情報第４回 距離画像処理（1） 距離値の抽出第５回 距離画像処理（2） 背景差分第６回 骨格認識の利用（1） スケルトンの描画第７回 骨格認識の利用（2） 骨格情報の2D、3D情報の解説第８回 骨格認識の利用（3） 任意パーツの利用第９回 ジェスチャー認識の利用 ジェスチャー認識を用いた実装第10回 距離画像とカラー画像の併用 複数の画像プレーンを用いた処理第11回 アプリケーションの実装（1） 開発する内容の企画第12回 アプリケーションの実装（2） 関連手法の調査第13回 アプリケーションの実装（3） 開発状況の報告（1）第14回 アプリケーションの実装（4） 開発状況の報告（2）第15回 プレゼンテーション・相互評価 作品の発表

■履修の心得など　開発環境はProcessingおよびOpenNI系のライブラリを用いる。比較的簡易なソースコードになる予定だが、プログラミング言語の基礎（式、変数、配列、制御構造）は習得していることを前提とする。画像処理プログラミングのみならず映像を対象とした処理も必要となるため関連科目の映像処理を履修していることも前提とする。■成績評価方法　提出物、発表および質疑の内容を総合して判定する。■教科書　なし■参考書・資料等　ディジタル画像処理（CG-ARTS協会）　デジカメの画像処理（オーム社）　その他、適宜指示する

－ 104 －

知識マネジメント論　Knowledge Management ２単位

准教授　　斎　藤　　　一

■授業の概要　現在、wikiに代表されるようなWebを通した複数の人間による知識の構築や共有が一般的となってきています。また、マインドマップのような認知的創造支援手法に基づく複数による創造活動も多く見受けられるようになってきています。本講義では、このような複数人による知識構築や創造活動の支援を行うための知識マネジメントについて考察を行います。先ず、参考書で紹介されている研究やシステムについて学び、その後、関連する学会等の論文のレビューを通じて、知識マネジメントについての理解を深めます。■授業の目標　知識マネジメントに関する理論を学びます。また， 論文誌等に掲載された新しい研究内容や動向を調査します。■授業計画

【前　期】回数 題　　　　　目

第１回 社会知デザインへのアプローチ第２回 コミュニケーション中のすばやいインタラクション第３回 非言語インタラクションの分析第４回 社会エージェントの構成第５回 グループ内のコラボレーションの理解とデザインの方法論第６回 グループのダイナミズムの分析第７回 グループ内の知識循環支援サービスのデザイン第８回 コミュニティの理解と支援の方法論第９回 コミュニティの探索と分析第10回 コミュニティサービス機能のデザイン第11回 マルチエージェントシミュレーション第12回 関連最新文献の講読・報告・討論（1）第13回 関連最新文献の講読・報告・討論（2）第14回 関連最新文献の講読・報告・討論（3）第15回 まとめと補足■履修の心得など　知識マネジメントの事例として、創造活動を支援する理論やシステムについて勉強します。その後、勉強した事項を活用・応用したオリジナルのシステムやコンテンツを提案することを目標とします。■成績評価方法　課題の提出および討論やプレゼンテーションの内容により評価します。■教科書　なし。プリントを配布します。■参考書・資料等　①社会知デザイン：西田豊明、角康之、松村真宏、オーム社、2009　②知の協創支援：大澤幸生、井越昌紀　編著、オーム社、2010　③多人数インタラクションの分析手法：坊農真弓、高梨克也、オーム社、2009　④創造活動支援の理論と応用：堀浩一、オーム社、2007　⑤知識マネージメント：大澤幸生編著、オーム社、2003　⑥経営情報処理のための知識情報処理技術（情報・技術経営シリーズ３）：辻　洋・大川剛直　　共著、コロナ社、2000

－ 105 －

知識マネジメント実習　Practicum in Knowledge Management ２単位

准教授　　斎　藤　　　一

■授業の概要　人間は、他者とのインタラクションによって、様々な問題解決のための知恵を生み出してきました。現在、幅広く利用されているTwitterやFacebook等のSNSは、人と人とのつながりを促進・支援することで、複数人による知識構築や創造活動を増強するツールとなっています。本演習では、このようなSNSに着目し、知識マネジメントの考え方を生かした、人々の創造活動を支援するアプリケーションを企画し、実装することを試みます。■授業の目標　知識マネジメントの考え方を生かした、人々の創造活動を支援するアプリケーションやコンテンツを企画し、実装することを目標とします。■授業計画

【後　期】回数 題　　　　　目

第１回 知識と創造活動第２回 知識マネジメントとその支援ツール（1）第３回 知識マネジメントとその支援ツール（2）第４回 Web API（1）第５回 Web API（2）第６回 アプリケーションの企画・提案（1）第７回 アプリケーションの企画・提案（2）第８回 アプリケーションの企画・提案（3）第９回 アプリケーションの実装（1）第10回 アプリケーションの実装（2）第11回 アプリケーションの実装（3）第12回 アプリケーションの評価第13回 アプリケーションの改善第14回 最終プレゼンテーション第15回 まとめと補足■履修の心得など　知識マネジメント実習では、Web APIを使用したアプリケーションをWEBまたはスマートフォン上で実装することを試みます。Web APIの利用と開発について勉強しながら進めるので、開発が不得意な学生もチャレンジして欲しいです。関連科目である知識マネジメントを履修していることが望ましいです。■成績評価方法　課題の提出および討論やプレゼンテーションの内容により評価します。■教科書　なし。プリントを配布します。■参考書・資料等　①Facebookアプリ開発入門教室：多田 智史、岩崎 雅也、翔泳社、2012　②基礎から学ぶ facebookアプリ開発：蒲生 睦男、シーアンドアール研究所、2011　③Twitter API ポケットリファレンス: 山本　裕介、技術評論社、2011　④公開API活用ガイド：ZAPA、工学社、2010

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感性情報デザイン論　Kansei Information Design Theory ２単位

平成28年度　休　講

■授業の概要　感性情報デザイン（感性デザイン）とは、心のはたらきである感性を情報として捉え、捉えた感性情報のコントロール方法を発想し、その発想を具現化する行為である。その実行には、感性とは何か、どのように感性を捉えてどのように評価するか、そしてどのようにデザインに活かすかといったアプローチを知る必要がある。　講義内容は、感性情報デザインに必要な知識について、概念から具体例までを織り込みながら解説する。■授業の目標　感性情報デザインに関する学術的視点に立った知識を習得してもらうことを目的とする。■授業計画

【前　期】回数 題　　　　　目 講　　　義　　　内　　　容

第１回 感性情報デザインの概観感性科学や感性工学といった研究事例や、メディアアートといったデザイン事例を含め感性情報デザインの概観を論じる。

第２回 感覚と感性情報デザイン１ 視覚･聴覚といった、特殊感覚と感性情報デザインとの関係について論じる。

第３回 感覚と感性情報デザイン２ 嗅覚･味覚といった、特殊感覚と感性情報デザインとの関係について論じる。

第４回 感覚と感性情報デザイン３ 共感覚やモダリティ変換など、感覚と感性情報デザインとの関係について論じる。

第５回 脳と感性情報デザイン 脳科学における感性を捉える試みなど、脳と感性情報デザインとの関係について論じる。

第６回 記憶と感性情報デザイン 経験や学習によって蓄積される記憶と感性情報デザインとの関係について論じる。

第７回 ノンバーバル情報と感性情報デザイン 振る舞いや身振り､ 表情など、ノンバーバル情報と感性の関係について論じる。

第８回 コミュニケーションと感性情報デザイン エンパシーやモノローグといったコミュニケーションと感性情報デザインとの関係について論じる。

第９回 メディアと感性情報デザイン メディアと感性の関係について論じる。

第10回 インタフェースと感性情報デザイン ユーザ・インタフェースと感性情報デザインとの関係について論じる。

第11回 感性コントロールと感性情報デザイン 感性コントロールという視点から、感性情報デザインの具体例を論じる。

第12回 感性情報デザイン手法１ 感性情報デザインの手法のなかの、感性評価実験について論じる。

第13回 感性評価実験方法１ アイマークカメラによる視線移動軌跡を基にした感性評価実験方法について論じる。

第14回 感性評価実験方法２ 脳波計による脳波の変化を基にした感性評価実験方法について論じる。

第15回 感性情報デザイン手法２ 感性情報デザインの手法のなかの、デザイン提案方法について論じる。

■履修の心得など　講義では基礎的な知識から習得できるよう解説していくが、関連知識を積極的に学び知見を広げることを望む。　なお、受講者の状況に応じて、授業内容を一部変更することがある。■成績評価方法　提出物の内容を中心に、受講態度などから総合的に判断する。■教科書　なし。必要に応じて資料を配付する。■参考書・資料等　適時指示する。

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感性デザイン　Kansei Design ２単位

平成28年度　休　講

■授業の概要　感性デザイン（感性情報デザイン）とは、心のはたらきである感性を情報として捉え、捉えた感性情報のコントロール方法を発想し、その発想を具現化する行為である。その実行には、感性とは何か、どのように感性を捉えてどのように評価するか、そしてどのようにデザインに活かすかといったアプローチを知る必要がある。　講義内容は、実験計画･実験実施･データ分析･作品構想･作品制作･プレゼンテーション･レポート作成といった、感性デザインの一連の工程を体験してもらう。■授業の目標　感性情報デザイン論で習得した知識を活用し、感性デザインを実践していく応用力を身に付けることを目的とする。■授業計画

【後　期】

回数 題　　　　　目 講　　　義　　　内　　　容第１回 感性デザインの概観 感性デザインを実施するための考え方や工程などを説明する。第２回 評価実験１ 感性情報を取得する感性評価実験の計画を立てる。第３回 評価実験２ 感性情報を取得する感性評価実験の計画ツールを制作する。第４回 評価実験３ 同上第５回 評価実験４ 感性情報を取得する感性評価実験を実施する。第６回 データ分析１ 感性評価実験で得られたデータを分析する。第７回 データ分析２ 同上

第８回 作品構想１ データ解析の結果に基づき、感性をコントロールするデザイン作品を構想する。

第９回 作品構想２ 同上第10回 作品制作１ 構想したデザイン作品を制作する。第11回 作品制作２ 同上第12回 作品制作３ 同上第13回 作品制作４ 同上第14回 プレゼンテーション 制作したデザイン作品をプレゼンテーションする。第15回 まとめ 制作したデザイン作品のレポートを作成する。

■履修の心得など　前期に「感性情報デザイン論」を履修していること。　授業時間外での作業が不可欠となるため、そのことを理解した上で受講のこと。　なお、受講者の状況に応じて、授業内容を一部変更することがある。■成績評価方法　提出物の内容を中心に、受講態度などから総合的に判断する。■教科書　なし。必要に応じて資料を配付する。■参考書・資料等　適時指示する。

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教　授　　向田　　茂　■授業の概要　情報科学、認知科学などの分野にわたる学術論文を講読し、専門分野における知識、考え方、研究の進め方を学習する。特に、画像処理による表情や年齢の表現、メディアアートによるデバイスやインタフェースの提案、スポーツ科学などに関するものを想定している。さらに、ここで得た知識を元に、各人の興味にあった修士論文のテーマを設定する。また、必要に応じて実験プログラム、検証システムなどの開発やモーションキャプチャシステムなどの装置の操作をおこなう。■授業の進め方・留意点など　毎週、１， ２名が講読した論文の内容をまとめたプレゼンテーションをおこなう。その内容について全員でディスカッションをおこない、プレゼンテーションの方法、研究の考え方などを身につけていく。また、研究に必要な実験プログラムや検証システムなどのアプリケーションの開発もおこなうため、Ｃ言語などのプログラムが組めることが望ましい。

教　授　　隼田　尚彦　■授業の概要　環境情報デザイン論で学んだ知識を用いて、一人ひとりが独自のテーマ設定を行い、制作・研究の企画書を作成の上、企画発表を行う。それに基づいて、実際に環境情報に関わる制作・研究を行いながら議論することで、メディア・デザイン等の技術・知識を深める。■授業の進め方・留意点など　基本的に受講者の能動的な制作・研究活動を中心として進めるため、ゼミ以外の多くの時間をこのために割く必要がある。覚悟の上受講のこと。制作については各種コンペティション等への応募を、研究については各種学会等での発表を目指す。

教　授　　髙井　那美　■授業の概要　グラフィカルなコンテンツ制作の現状を調べつつ、自分の興味ある制作手法に関する基礎を習得し、制作・研究テーマを絞っていく。■授業の進め方・留意点など　最初はCGやWebアプリケーションに関する基礎的な文献をあたり、輪講形式で知識を深めていく。また、実際に様々なCG映像作成ソフトの操作やプログラム言語を習得し、論文・作品制作の基礎固めを行う。

准教授　　斎藤　　一　■授業の概要　主に教育・学習や観光分野を対象とした、Webやモバイルデバイス向けのコンテンツやアプリケーションのデザイン・制作方法・評価について研究する。制作するコンテンツやアプリケーションは、知識処理、ゲームの活用等、最新の研究や技術動向を調査した上で、企画・デザインを行う。■授業の進め方・留意点など　現状のメディア制作についての動向を調査した上で、関連研究の文献やコンテンツ・アプリケーションを調査・分析し、プレゼンテーションを行う。その後、興味を持った分野に関するコンテンツやアプリケーションをデザインし、実装を進める。

准教授　　藤原　孝幸　■授業の概要　コンピュータビジョンに関する国内外の文献調査を経て、各自で興味のあるテーマを設定する。テーマを定めた後に、先行研究や関連研究の調査を通して、当該分野における最先端の知識を獲得する。■授業の進め方・留意点など　コンピュータビジョン研究に関する動向を調査し、自分のテーマについても、実装ができるレベルで関連する研究の知見を得る。一定の結果を得た段階で、外部発表することによりその成果をまとめる。

経営情報学演習Ⅰ　Business Administration and Information Science Seminar Ⅰ 必修 ８単位

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教　授　　向田　　茂　■授業の概要　演習Ⅰで設定した各人の修士論文のテーマに沿って研究を進めていく。その後、電子情報通信学会をはじめとする、研究会や大会などでの口頭発表をおこなう。それらの成果を修士論文としてまとめていく。■授業の進め方・留意点など　研究は各人が随時進めることとし、演習では研究進捗報告を行う。また、学会発表のための原稿添削、プレゼンテーションの指導などをおこなう。

教　授　　隼田　尚彦　■授業の概要　経営情報学演習Ⅰに引き続き、環境情報デザイン論で学んだ知識を用いて、一人ひとりが独自のテーマ設定を行い、制作・研究の企画書を作成の上、企画発表を行う。それに基づいて、実際に環境情報に関わる制作・研究を行いながら議論することで、メディア・デザイン等の技術・知識を深める。■授業の進め方・留意点など　基本的に受講者の能動的な制作・研究活動を中心として進めるため、ゼミ以外の多くの時間をこのために割く必要がある。覚悟の上受講のこと。制作については各種コンペティション等への応募を、研究については各種学会等での発表を目指し、最終的には修士制作・修士論文の作成を行う。

教　授　　髙井　那美　■授業の概要　商用レベルに近いグラフィカルなコンテンツの制作、あるいはその方法論等に関する修士論文の作成を目指す。■授業の進め方・留意点など　コンテンツ制作を目指す場合は、ただ作るだけでなく、設計コンセプト等を明らかにしながら、構成力及び表現力の充実を図る。論文を作成する場合には、他の研究との比較を行った上で、必ずシステムを実現し、自分の方法論の利点と欠点をきちんと把握していく。

准教授　　斎藤　　一　■授業の概要　経営情報学演習Ⅰでの議論に基づき、主に教育・学習や観光分野を対象に、Webやモバイルデバイス向けのコンテンツやアプリケーションの制作と評価を行う。■授業の進め方・留意点など　経営情報学演習Ⅰからの講義に基づき、コンテンツやアプリケーションの制作と評価、および、改善を行う。また、その成果を関連学会で研究発表することを目標とし、そこで議論も踏まえ、修士論文を作成する。

准教授　　藤原　孝幸　■授業の概要　経営情報学演習Ⅰの内容を進め、外部発表等で得られた評価を基にシステムの改善を試みる。これらの成果をまとめることで修士論文として作成する。■授業の進め方・留意点など　自分のテーマの主張点をより明確にするため、自分で調査した従来手法との比較実験を実施する。最終的には学術論文としてまとめることを目指す。

経営情報学演習Ⅱ　Business Administration and Information Science Seminar Ⅱ 必修 ４単位

学　　　則　　　等

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北海道情報大学大学院学則平成７年12月22日制定

　　　　第１章　総　　　則

　 （目　　的）第１条　北海道情報大学（以下「本学」という。）大学院は、経営や情報、マルチメディアなどの専門

分野においてより豊富な学識と実践的で高度な専門知識及び技術修得を追究し、創造性豊かな研究者並びに先端科学技術の発展に貢献できる有為な人材を育成することを目的とする。

　 （研究科・専攻）第２条　大学院に、次の研究科及び専攻を置く。　経営情報学研究科　　経営情報学専攻　 （大学院の課程）第３条　大学院に、修士課程を置く。２　修士課程の標準修業年限は、２年とする。３　修士課程には、４年を超えて在学することができない。　 （入学定員及び収容定員）第４条　修士課程の入学定員及び収容定員は、次のとおりとする。　　　　研　究　科　　　　　　　専　　攻　　　　　入学定員　　　　収容定員　　 経営情報学研究科　　　　経営情報学専攻　　　　 15人　　　　　　30人　 （学　　年）第５条　学年は、４月１日に始まり、翌年３月31日に終る。　 （学　　期）第６条　学年を次の２期に分ける。　前期　４月１日から９月30日まで　後期　10月１日から翌年３月31日まで　 （休 業 日）第７条　休業日は、次のとおりとする。　（1）国民の祝日に関する法律に規定する休日　（2）日曜日　（3）創立記念日　６月10日　（4）春季休業日　３月20日から４月10日まで　（5）夏季休業日　７月10日から８月31日まで　（6）冬季休業日　12月10日から翌年１月10日まで２　臨時の休業日及び休業日の変更は、その都度定める。

　　　　第２章　入学、転入学、再入学、転学及び留学

　 （入学の時期）第８条　入学の時期は、学期の始めとする。　 （入学資格）第９条　修士課程に入学することができる者は、次の各号の一に該当する者とする。　（1）学校教育法に定める大学を卒業した者　（2）大学評価・学位授与機構により学士の学位を授与された者

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（3）外国において、学校教育における16年の課程を修了した者（4）外国の学校が行う通信教育における授業科目を我が国において履修することにより当該外国の学

校教育における16年の課程を修了した者（5）我が国において、外国の大学の課程（その修了者が当該外国の学校教育における16年の課程を修

了したとされるものに限る。）を有するものとして当該外国の学校教育制度において位置付けられた教育施設であって、文部科学大臣が別に指定するものの当該課程を修了した者

（6）専修学校の専門課程（修業年限が４年以上であることその他の文部科学大臣が定める基準を満たすものに限る。）で文部科学大臣が別に指定するものを文部科学大臣が定める日以後に修了した者

（7）文部科学大臣の指定した者（8）本学大学院において、個別の入学資格審査により、大学を卒業した者と同等以上の学力があると

認めた者で、22歳に達した者（9）その他本学大学院において、大学を卒業した者と同等以上の学力があると認めた者

　 （入学の願い出）第10条　入学を志願する者は、所定の書類に別表第２に定める入学検定料を添えて、学長に願い出なけ

ればならない。転入学及び再入学についても同じとする。　 （転 入 学）第11条　転入学を志願する者は、前条に掲げるもののほか、現に在学する大学院を置く大学の学長の許

可書を添付しなければならない。　 （再 入 学）第12条　正当な理由で退学した者が、再入学を願い出たときは、大学院研究科委員会（以下「研究科委

員会」という。）の議を経て、学長が許可することがある。　 （転入学及び再入学の単位等）第12条の２　転入学又は再入学を許可された者で、入学する前に他の大学院又は本学大学院において履

修した授業科目について修得した単位の取扱い及び在学すべき年数等は研究科委員会の議を経て、学長が決定する。

　 （転　　学）第13条　他の大学院に転学しようとする者は、転学願を研究科長に提出し、学長の許可を受けなければ

ならない。　 （留　　学）第14条　学生は、学長の許可を得て、外国の大学院又はそれに相当する高等教育研究機関に留学し、必

要な研究指導を受けることができる。２　留学を志望する者は、所定の留学許可願を研究科長に提出し、学長の許可を受けなければならない。３　留学期間は、１年とする。ただし、研究及び教育上特に必要があると認められるときには、その期

間を延長することができる。４　前項の留学期間は、第３条第２項の標準修業年限に算入する。　 （入学の許可）第15条　本学大学院に入学し、転入学し、又は再入学しようとする者については、選考を行い、研究科

委員会の議を経て、合格者を決定する。２　前項による合格者のうち、指定期日までに、別表第２に掲げる入学金等を納入し、所定の入学手続

きを完了した者に、学長は入学を許可する。

　　　　第３章　休学、退学及び除籍

　 （休　　学）第16条　病気その他やむを得ない理由により、引き続き３か月以上学修できない者は、休学願を研究科

長に提出し、学長の許可により、休学することができる。

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２　前項の休学願には、医師の診断書又は理由を詳細に記載した書面を添付しなければならない。３　休学は、当該学期又は当該年度限りとする。ただし、休学期間は２年以内とし、通算して３年を超

えることはできない。４　休学期間が満了したとき又は休学の理由が消滅したときは、復学を願い出ることができる。ただし、

復学は学期の始めとする。５　休学期間は、第３条第３項の在学期間に算入しない。　 （退　　学）第17条　病気その他やむを得ない理由によって退学しようとする者は、理由を明記した退学願を研究科

長に提出し、学長の許可を受けなければならない。　 （除　　籍）第18条　次の各号の一に該当する者については、学長は、研究科委員会の議を経て、除籍するものとする。　（1）第３条第３項の在学期間を超えたとき　（2）第16条第３項の休学期間を超えたとき　（3）行方不明になったとき　（4）授業料等の納入を怠り、催促を受けて、なお納入しないとき　（5）入学を辞退したとき　（6）学力不振で成業の見込みがないと認められるとき２　前項第４号により除籍された者が、復籍を願い出たときは第10条、第12条、第12条の２及び第15条

の規定を準用する。

　　　　第４章　教育方法等

　 （授業科目及び単位数）第19条　本学大学院に開設する授業科目及び各授業科目の単位数は、別表第１に掲げるとおりとする。

ただし、他の大学院との間の単位互換制度の協定に基づき認定単位数を別に定める場合は、この限りでない。

　 （授業及び研究指導）第20条　本学大学院の教育は、授業科目の授業及び修士論文又は特定課題研究（以下「学位論文等」と

いう。）の作成に対する指導（以下「研究指導」という。）によって行うものとする。　 （単位の計算方法）第21条　各授業科目の単位数は、次の基準により計算するものとする。　（1）講義については、15時間の授業をもって１単位とする　（2）演習については、15時間の授業をもって１単位とする２　一の授業科目について二以上の方法の併用により行う場合の単位数を計算するに当たっては、前項

の基準を考慮して本学大学院が定める時間の授業をもって１単位とする。　 （授業期間）第22条　各授業科目の授業は、15週にわたる期間を単位として行うものとする。　 （授業の方法）第23条　授業は、講義、演習のいずれかにより、又はこれらの併用により行うものとする。　 （指導教員）第24条　学生の研究指導に当たるため、各学生に指導教員を定める。２　前項の指導教員は、研究科長が定める。　 （履修方法等）第25条　学生は、その年度に履修しようとする授業科目を選択し、指定期間内に履修登録届を提出しな

ければならない。

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２　前項により履修登録届を提出する者は、あらかじめ指導教員の指導及び承認を得るものとする。　 （他の大学院における授業科目の履修等）第25条の２　本学大学院において、教育上有益と認めるときは、他の大学院との協議に基づき学生が当

該他の大学院の授業科目を履修することを認めることができる。２　前項の規定により、学生が他の大学院において履修した授業科目について修得した単位は、10単位

を超えない範囲で、本学大学院における授業科目の履修により修得したものとみなすことができる。３　前２項の規定は、学生が外国の大学院に留学する場合について、準用する。　 （入学前の既修得単位の認定）第25条の３　本学大学院において、教育上有益と認めるときは、学生が本学大学院に入学する前に他の

大学院又は本学大学院において履修した授業科目について修得した単位及び大学院設置基準（昭和49年文部省令第28号）に規定する科目等履修生として履修した授業科目について修得した単位を、本学大学院における授業科目の履修により修得したものとみなすことができる。

２　前項の規定により修得したものとみなすことのできる単位数は、本学大学院において修得した単位以外のものについては、10単位を超えないものとする。

　 （研究指導の委託）第26条　本学大学院において、教育上有益と認めるときは、他の大学院又は研究所等との協議に基づき

学生が当該他の大学院又は研究所等において１年を超えない範囲で必要な研究指導を受けることを認めることができる。

２　前項に定めるもののほか、研究指導の委託に関し、必要な事項は別に定める。　 （研究指導の受託）第26条の２　本学大学院において、研究指導を受けようとする他の大学院の学生があるときは、当該他

の大学院との協議に基づき、これを許可することがある。２　前項に定めるもののほか、研究指導の受託に関し、必要な事項は別に定める。

　　　　第５章　課程の修了要件及び学位の授与

　 （単位の授与）第27条　本学大学院において、所定の授業科目を履修した者に対して試験の上、単位を与える。２　試験は、原則として学期末に行う。３　試験の評価は、優、良、可、不可の４種とし、優、良、可を合格とする。　 （修了要件）第28条　修士課程の修了の要件は、本学大学院の修士課程に２年以上在学し、第19条に定める授業科目

について30単位以上を修得し、かつ、必要な研究指導を受けた上、本学大学院の行う学位論文等の審査及び試験に合格することとする。ただし、在学期間に関しては、優れた業績を上げた者については、本学大学院に１年以上在学すれば足りるものとする。

　 （学位論文等の審査及び試験）第28条の２　学位論文等の審査及び試験は、北海道情報大学位規則並びに北海道情報大学学位論文等に

関する取扱細則に基づき行う。　 （学位の授与）第29条　修士課程を修了した者には、研究科委員会の議を経て、学長が修士の学位を授与する。２　前項に関し、必要な事項は別に定める。

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　　　　第６章　賞　　　罰

　 （表　　彰）第30条　学生で人物学業ともに優秀な者を、研究科委員会の議を経て、学長が表彰することができる。２　前項に関し、必要な事項は別に定める。　 （奨学制度）第31条　学生育英のため、奨学制度を設ける。２　前項に関し、必要な事項は別に定める。　 （懲　　戒）第32条　学生が本学大学院の学則に違反し、又は学生の本分に反する行為があったときは、研究科委員

会の議を経て、学長がこれを懲戒することができる。２　懲戒は、戒告、停学及び退学とする。３　前項の退学は、次の各号の一に該当する学生に対して行うことができる。　（1）性行不良で改善の見込みがないと認められる者　（2）その他学生としての本分に反した者４　停学期間が３か月以上にわたるときは、その期間は第３条第２項の標準修業年限に算入しない。た

だし、在学期間に算入する。

　　　　第７章　授業料等の納入

　 （授業料等）第33条　学生は、別表第２に掲げる額の入学金並びに授業料、実験実習費及び施設設備費（以下「授業

料及びその他の納入金」という。）を別に定めるところにより、納入しなければならない。２　特別の事情により、前項に定める授業料及びその他の納入金の納入が困難な場合は、別に定めると

ころにより、分納又は延納することができる。３　休学を許可された者は、その休学に係る期間の授業料及び実験実習費の納入を免除する。ただし、

学期の途中において休学を許可された場合は、その学期の授業料及びその他の納入金は納入しなければならない。

４　停学者は、停学期間中も授業料及びその他の納入金を納入しなければならない。５　学年の途中において退学した者又は除籍された者は、その退学又は除籍に係る学期の授業料及びそ

の他の納入金を納入しなければならない。　 （授業料の減免）第33条の２　経済的事由により納付が困難であり、かつ、学業優秀と認められる者又は特別な事情によ

り授業料の納付が著しく困難であると認められる者に対しては、授業料を減免することができる。２　前項の取扱いに関し必要な事項は、別に定める。　 （返　　還）第34条　既納の入学金並びに授業料、実験実習費及び施設設備費は、いかなる理由があっても一切返還

しない。ただし、次の各号のいずれかに該当する場合は、納付した者の申出により当該各号に定める額を返還する。

（1）入学を許可されるときに授業料及びその他の納入金を納付した者が３月31日までに入学を辞退した場合

　　該当授業料相当額及びその他の納入金相当額（2）前期に係る授業料及びその他の納入金を納付したときに、当該年度の後期に係る授業料及びその

他の納入金を併せて納付した者が前期途中で休学、退学又は除籍した場合　　後期に係る授業料相当額及びその他の納入金相当額

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（3）前期又は後期に係る授業料及びその他の納入金を納付した者が、当該学期前に退学又は除籍した場合

　　当該学期に係る授業料相当額及びその他の納入金相当額（4）前期又は後期に係る授業料及びその他の納入金を納付した者が、当該学期前に休学した場合　　当該学期に係る授業料相当額及び実験実習費

２　前項の場合において、後期に入学する者については、前項中「３月31日」とあるのは「９月30日」と、「前期」とあるのは「後期」と、「後期」とあるのは「前期」と、「当該年度」とあるのは「翌年度」と読み替えるものとする。

　　　　第８章　運 営 組 織

　 （研究科委員会）第35条　研究科に、研究科委員会を置く。２　研究科委員会は、研究科の授業を担当する専任の教員をもって組織する。３　研究科委員会は、研究科長が招集し、その議長となる。４　前各項に定めるもののほか、研究科委員会に関し、必要な事項は別に定める。　 （研究科長）第36条　研究科に、研究科長を置く。２　研究科長は、研究科の授業を担当する専任の教授をもって充てる。３　研究科長の任期は、２年とする。ただし、再任を妨げない。　 （審議事項）第37条　研究科委員会は、研究科に関する次の各号に掲げる事項を審議し、学長が決定を行うに当たり

意見を述べるものとする。（1）学生の入学及び課程の修了（2）学位の授与（3）学生の除籍及び懲戒（4）前３号に掲げるもののほか、教育研究に関する重要な事項で、研究科委員会の意見を聴くことが

必要なものとして学長が定めるもの２　研究科委員会は、前項に規定するもののほか、学長及び研究科長（以下この項において「学長等」

という。）がつかさどる教育研究に関する事項について審議し、及び学長等の求めに応じ、意見を述べることができる。

　　　　第９章　研究生、委託生、特別聴講学生、聴講生、科目等履修生、特別科目等履修生及び　　　　　　　　外国人留学生

　 （研 究 生）第38条　本学大学院において、大学院修士課程修了者で特定事項につき研究を行おうとする者があると

きは、学生の教育に支障がない限り、研究生としてこれを許可することができる。２　前項に定めるもののほか、研究生に関し、必要な事項は別に定める。　 （委 託 生）第39条　公の機関又は団体等から、本学大学院において研究指導を受けさせるため、その職員を委託さ

れたときは、学生の教育に支障がない限り、委託生としてこれを許可することができる。２　前条第２項の規定は、委託生について準用する。　 （特別聴講学生）第40条　本学大学院において、特定の授業科目を履修し、単位を修得しようとする他の大学院の学生が

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あるときは、当該他の大学院との協議に基づき、特別聴講学生としてこれを許可することができる。２　前項に定めるもののほか、特別聴講学生に関し、必要な事項は別に定める。　 （聴 講 生）第40条の２　本学大学院において、特定の授業科目の聴講を希望する者があるときは、学生の教育に支

障がない限り、聴講生としてこれを許可することができる。２　前項に定めるもののほか、聴講生に関し、必要な事項は別に定める。　 （科目等履修生）第41条　本学大学院において、一又は複数の授業科目を履修し、単位を修得しようとする本学大学院の

学生以外の者があるときは、学生の教育に支障がない限り、科目等履修生としてこれを許可し、単位を与えることができる。

２　前項に定めるもののほか、科目等履修生に関し、必要な事項は別に定める。　 （特別科目等履修生）第41条の２　本学学部４年次に在籍する学生で、本学大学院において、一又は複数の授業科目を履修し、

単位を修得しようとする者があるときは、学生の教育に支障がない限り、特別科目等履修生としてこれを許可し、単位を与えることができる。

２　前項に定めるもののほか、特別科目等履修生に関し、必要な事項は別に定める。　 （外国人留学生）第42条　外国人で第９条各号の一に該当する者から入学の願い出があるときは、研究科委員会の選考を

経て、外国人留学生としてこれを許可することができる。２　前項に定めるもののほか、外国人の入学手続に関し、必要な事項は別に定める。　 （研究生その他の授業料等）第43条　研究生、委託生、特別聴講学生、聴講生及び科目等履修生は、別表第３に掲げる金額を納入し

なければならない。　 （学則の準用）第44条　研究生、委託生、特別聴講学生、聴講生、科目等履修生、特別科目等履修生及び外国人留学生

については、この章で定めるもののほかは、この学則を準用する。ただし、研究生、委託生及び聴講生については、第５章の規定は準用しない。

　　　附　則　この学則は、平成８年４月１日から施行する。　　　附　則　この学則は、平成11年４月１日から施行する。　　　附　則　この学則は、平成12年４月１日から施行する。ただし、平成12年３月31日に在籍する者については、なお従前の例による。　　　附　則　この学則は、平成13年４月１日から施行する。ただし、平成13年３月31日に在籍する者については、なお従前の例による。　　　附　則　この学則は、平成14年４月１日から施行する。ただし、平成14年３月31日に在籍する者については、なお従前の例による。　　　附　則　この学則は、平成15年４月１日から施行する。ただし、平成15年３月31日に在籍する者については、なお従前の例による。

－ 117 －

　　　附　則　この学則は、平成15年10月31日から施行する。　　　附　則　この学則は、平成16年１月21日から施行し、平成15年４月１日より適用する。　　　附　則　この学則は、平成16年４月１日から施行する。　　　附　則　この学則は、平成17年４月１日から施行する。ただし、平成17年３月31日に在籍する者については、なお従前の例による。　　　附　則　この学則は、平成19年４月１日から施行する。　　　附　則　この学則は、平成20年４月１日から施行する。ただし、平成20年３月31日に在籍する者については、なお従前の例による。　　　附　則　この学則は、平成21年４月１日から施行する。ただし、平成21年３月31日に在籍する者については、なお従前の例による。　　　附　則１　この学則は、平成22年４月１日から施行する。２　平成22年３月31日に在籍する者については、改正後の北海道情報大学大学院学則別表第１の規定に

かかわらず、なお従前の例による。　　　附　則１　この学則は、平成23年４月１日から施行する。２　平成23年３月31日に在籍する者については、改正後の北海道情報大学大学院学則別表第１の規定に

かかわらず、なお従前の例による。　　　附　則１　この学則は、平成24年４月１日から施行する。２　平成24年３月31日に在籍する者については、改正後の北海道情報大学大学院学則別表第１の規定に

かかわらず、なお従前の例による。　　　附　則１　この学則は、平成25年４月１日から施行する。２　平成25年３月31日に在籍する者については、改正後の北海道情報大学大学院学則第28条及び別表第

１の規定にかかわらず、なお従前の例による。　　　附　則１　この学則は、平成26年４月１日から施行する。２　平成26年３月31日に在籍する者については、改正後の北海道情報大学大学院学則別表第１の規定に

かかわらず、なお従前の例による。　　　附　則１　この学則は、平成27年４月１日から施行する。２　平成27年３月31日に在籍する者については、改正後の北海道情報大学大学院学則別表第１の規定に

かかわらず、なお従前の例による。　　　附　則１　この学則は、平成28年４月１日から施行する。２　平成28年３月31日に在籍する者については、改正後の北海道情報大学大学院学則の規定にかかわら

ず、なお従前の例による。

－ 118 －

別表第１（第19条関係）修士課程　経営情報学研究科

授　　　　業　　　　科　　　　目 単　　　位　　　数ビジネスプラン ４企業家精神Ⅰ ２企業家精神Ⅱ ２日本企業経済論 ２意思決定技術 ４マネジメントサイエンス／オペレーションズリサーチ ２ビジネスインテリジェンス ２マーケティング論 ２ホリスティックマーケティング論 ２起業家事例研究 ４中国ビジネス論Ⅰ ２中国ビジネス論Ⅱ ２北東アジア国際関係論 ２クリエイティブビジネス分析 ２クリエイティブビジネスプラニング ２財務会計Ⅰ ２財務会計Ⅱ ２簿記理論Ⅰ ２簿記理論Ⅱ ２管理会計論Ⅰ ２管理会計論Ⅱ ２税務会計Ⅰ ２税務会計Ⅱ ２財務諸表実習Ⅰ ２財務諸表実習Ⅱ ２簿記実習Ⅰ ２簿記実習Ⅱ ２税務会計実習Ⅰ ２税務会計実習Ⅱ ２データベースシステム ２データベースシステム演習 ２ソフトウェア工学Ⅰ ２ソフトウェア工学Ⅱ ２情報ネットワーク ２現代ネットワーク技術論 ２ネットワーク実習 ２プログラミング言語論 ２実践プログラミング ２データ解析特論 ２情報システム設計特論 ２オペレーティングシステム特論Ⅰ ２オペレーティングシステム特論Ⅱ ２

－ 119 －

授　　　　業　　　　科　　　　目 単　　　位　　　数システム工学 ２メタヒューリステックス ２オントロジー工学概論 ２応用オントロジー工学 ２ネットワークセキュリティ論 ２実践情報セキュリティシステム開発論 ２セキュリティ技術論 ２実践システム設計・開発・管理論 ２実践アジャイル開発論 ２情報数理学Ⅰ ２情報数理学Ⅱ ２知識マネジメント論 ２知識マネジメント実習 ２画像処理 ２音声情報処理 ２複雑系情報処理Ⅰ ２複雑系情報処理Ⅱ ２Web システム設計論 ２宇宙情報学 ２宇宙科学技術論 ２環境情報デザイン論 ２アイディアメイキング ２2D グラフィックスプログラミング ２3D グラフィックスプログラミング ２映像メディアセンシング演習 ２映像処理 ２感性情報デザイン論 ２感性デザイン ２経営情報学演習Ⅰ ８経営情報学演習Ⅱ ４

－ 120 －

別表第２（第10条、第15条及び第33条関係）

　修士課程

入 学 検 定 料 入　 学　 金 授　 業　 料 実 験 実 習 費 施 設 設 備 費

円 円 円 円 円30,000円 200,000円 800,000円 100,000円 50,000

　※２年次以降は授業料、実験実習費、施設設備費を納入するものとする。　　本学卒業者は、入学金を100,000円とする。

別表第３　研究生、委託生、特別聴講学生、聴講生、科目等履修生

区　　　　　　　　分 金額

審 査 料 研 究 生 15,000円

入 学 検 定 料 委 託 生特 別 聴 講 学 生聴 講 生科 目 等 履 修 生

30,000円30,000円30,000円30,000円

入 学 金 研 究 生委 託 生特 別 聴 講 学 生聴 講 生科 目 等 履 修 生

50,000円50,000円50,000円50,000円50,000円

受 講 料 研 究 生委 託 生特 別 聴 講 学 生聴 講 生科 目 等 履 修 生

年　額　　170,000円１単位　　　6,800円１単位　　　6,800円１単位　　　6,800円１単位　　　6,800円

実 験 実 習 費 研 究 生委 託 生特 別 聴 講 学 生聴 講 生科 目 等 履 修 生

年　額　　 80,000円年　額　　 80,000円年　額　　 80,000円年　額　　 80,000円年　額　　 80,000円

－ 121 －

北海道情報大学学位規則

　 （趣　　旨）第１条　この規則は、学位規則（昭和28年文部省令第９号）第13条第１項並びに北海道情報大学（以下「本学」という。）学則第14条第２項及び本学大学院学則第29条第２項の規定に基づき、本学において授与する学位について必要な事項を定める。

　 （学位及び専攻分野の名称）第２条　本学において授与する学位は、学士及び修士とする。２　学士の学位を授与するに当たっては、次の区分により、専攻分野の名称を付記する。　　　経営情報学部　学士（経営情報学）　　　医療情報学部　学士（医療情報学）　　　情報メディア学部　学士（情報メディア学）３　修士の学位を授与するに当たっては、次の区分により、専攻分野の名称を付記する。　　　経営情報学研究科　修士（経営情報学）

　 （学士の学位授与の要件）第３条　学士の学位は、本学を卒業した者に授与する。

　 （修士の学位授与の要件）第４条　修士の学位は、本学の大学院修士課程を修了した者に授与する。

　 （学位論文）第５条　大学院の学生は、修士論文又は特定課題研究（以下「学位論文等」という。）を学長に提出す

るものとする。

　 （学位論文等審査の手続）第６条　大学院の学生が学位論文等の審査を願い出るときは、別に定める期日までに、学位論文等審査

願に学位論文等とその内容の要旨を添えて、学長に提出しなければならない。

　 （提出する学位論文等）第７条　学位論文等は、１編３通とし、自著であることを要する。ただし、参考として他の自著又は共

著の論文等を添付することができる。２　学位論文等の審査のため必要があるときは、学位論文等の訳本、学位論文等の内容に関連のある模

型又は標本その他参考となる資料を提出させることができる。

　 （学位論文等の返還）第８条　受理した学位論文等は、返還しない。

　 （学位論文等の受理及び審査の付託）第９条　学長は、第６条の学位論文等審査願を受理したときは、研究科委員会にその審査を付託するも

のとする。

－ 122 －

　 （審査委員）第10条　研究科委員会は、前条により学位論文等の審査及び最終試験を付託されたときは、研究科の教

員の中から３人以上の者（以下「審査委員」という。）を選定し、当該審査を委嘱するものとする。２　研究科委員会は、必要と認めるときは、当該学位論文等に関係のある講義担当教員を前項の委員に

加えることができる。３　研究科委員会は、必要があると認めたときは、前項以外の教員又は他の大学の大学院若しくは研究

所等の教員等の協力を得ることができる。

　 （最終試験）第11条　前条第１項の最終試験は、学位論文等の審査に合格した者に対し、当該学位論文等を中心とし

て、これに関連のある授業科目について、筆記又は口述によって行うものとする。

　 （審査期間）第12条　第６条の規定に基づき提出された学位論文等の審査は、原則として当該学位論文等審査願を提

出した学生が在学すべき所定の期間内に終了するものとする。

　 （審査結果の報告）第13条　審査委員は、学位論文等の審査及び最終試験を終了したときは、その結果に学位を授与できる

か否かの意見を付して、文書により研究科委員会に報告するものとする。

　 （学位授与の議決）第14条　研究科委員会は、前条の報告に基づき修士の学位授与の可否の認定について審議し、議決する

ものとする。２　研究科長は、前項の議決の結果を文書により学長に報告するものとする。

　 （学位記の授与）第15条　学長は、第３条の規定に基づき、学士の学位を授与すべき者には学位記を授与する。２　学長は、前条第２項の結果に基づき、修士の学位を授与すべき者には学位記を授与し、学位を授与

できない者には、その旨を通知する。

　 （学位の名称）第16条　本学の学位を授与された者が学位の名称を用いるときは、「北海道情報大学」と付記するもの

とする。

　 （学位授与の取消し）第17条　本学において学位を授与された者が、不正の方法により学位を受けた事実が判明したとき、又

はその名誉を汚す行為があったときは、学長は、学士の学位にあっては学部教授会、修士の学位にあっては研究科委員会の議を経て、当該学位の授与を取り消し、学位記を返還させ、かつ、その旨を公表するものとする。

　 （学位記の様式）第18条　学位記の様式は、別紙様式１及び様式２のとおりとする。

　 （雑　　則）第19条　この規則の実施に必要な事項は、別に定める。

－ 123 －

　　附　　則　この規則は、平成８年４月１日から施行する。

　　附　　則　この規則は、平成15年12月12日から施行する。

　　附　　則　この規則は、平成16年11月26日から施行する。

　　附　　則　この規則は、平成17年４月１日から施行する。

　　附　　則　この規則は、平成20年４月１日から施行する。ただし平成20年３月31日に在籍する者については、改正後の規定にかかわらず、なお従前の例による。

　　附　　則１．この規則は、平成25年４月１日から施行する。２．平成25年３月31日に在籍する者（以下「在籍者」という。）及び平成25年４月１日以降に在籍者の

属する年次に入学する者については、改正後の北海道情報大学学位規則第２条第２項の規定にかかわらず、なお従前の例による。

－ 124 －

別紙様式１（第18条関係）

第　　　　号

学　　 位 　　記

本籍（都道府県名）

　氏　　名　　　　　　

年 　月 　日生

本 学 ○ ○ ○ ○ 学 部 ○ ○ 学 科 所 定 の課 程 を 修 め て 本 学 を 卒 業 し た こ とを 認 め 学 士 （ ○ ○ ○ ○ ）の 学 位 を授 与 す る

元号　 年　 月　 日

　北 海 道 情 報 大 学 長

○　○　○　○　　　

別紙様式２（第18条関係）

第　　　　号

学　　 位 　　記

本籍（都道府県名）

　氏　　名　　　　　　

年 　月 　日生

本学大学院経営情報学研究科経営情報学専攻の修士課程を修了したので修士（経営情報学）の学位を授与する

元号　 年　 月　 日　北 海 道 情 報 大 学 長

○　○　○　○　　 　

大学院

大学院

印

印

－ 125 －

北海道情報大学学位論文等に関する取扱細則

　 （趣　　旨）第１条　この細則は、北海道情報大学学位規則（以下「学位規則」という。）に定めるもののほか、北

海道情報大学（以下「本学」という。）の修士論文又は特定課題研究（以下「学位論文等」という。）の取扱いに関し必要な事項を定める。

　 （審査の願出）第２条　学位論文等の審査を願い出る者（以下「論文等申請者」という。）は、指導教員の承認を得て、

次の各号に掲げる申請書類を研究科長を経て学長に提出しなければならない。　学位論文等審査願（様式１）　　　　 １部　学位論文等　　　　　　　　　　　　正１部・副２部　学位論文等概要（300字程度） 　　　 ３部

　 （願い出の時期）第３条　学位論文等の審査の願い出は、課程修了期となる１月10日又はその翌期の８月４日までに申請

書類を提出するものとする。

　 （審査の付託）第４条　研究科委員会は、学位規則第９条の規定により学位論文等の審査を付託されたときは、その審

査及び最終試験を審査委員に付託するものとする。

　 （審査委員の指名）第５条　研究科長は学位論文等毎に３人以上の審査委員候補者を審査委員候補者名簿（様式２）により

学長に推薦しなければならない。２　学長は、研究科長から推薦のあった審査委員候補者の中から、研究科委員会の議を経て審査委員を

指名する。３　指名された審査委員がやむを得ない理由により審査を行うことができない場合は、研究科委員会の

議を経て審査委員を変更することができる。

　 （審査委員会）第６条　前条第２項で指名された審査委員は、審査委員会を組織する。２　審査委員会に主査１人を置き、主査には指導教員を充てるものとする。３　主査は審査委員会を総括する。

　 （公開発表会）第７条　研究科長は学位審査のため提出された学位論文等についての公開発表会を開催しなければなら

ない。２　研究科長は、公開発表会の日程等を公開発表会開催日通知（様式３）により学長に提出し、論文等

申請者に通知するとともに、開催日の１週間前までに公示しなければならない。３　審査委員は、公開発表会に出席しなければならない。

　 （学位論文等の審査及び最終試験）第８条　審査委員は学位論文等の審査及び最終試験を行うものとする。

－ 126 －

　 （学位論文等の審査及び最終試験の期限）第９条　学位論文等の審査及び最終試験は、課程修了期となる２月末日及びその翌期の９月20日までに

終了しなければならない。

　 （学位論文等の審査及び最終試験の報告）第10条　主査は、学位論文等の審査及び最終試験の結果を、学位論文等審査報告書（様式４）及び最終

試験結果報告書（様式５）により、研究科委員会に速やかに報告しなければならない。

　 （学位論文等の保管）第11条　学位論文等は、本学の図書館に保管するものとする。

　 （雑　　則）第12条　この細則に定めるもののほか、学位審査の取扱いに関し必要な事項は、研究科委員会の議を経

て、学長が定めるものとする。

　　附　則　この細則は、平成８年４月１日から施行する。

　　附　則　この細則は、平成15年11月20日から施行する。

　　附　則　この細則は、平成17年４月１日から施行する。

　　附　則　この細則は、平成20年４月１日から施行する。ただし、平成20年３月31日に在籍する者については、改正後の規定にかかわらず、なお従前の例による。

　　附　則　この細則は、平成21年４月１日から施行する。

　　附　則　この細則は、平成27年４月１日から施行する。

－ 127 －

様式１

学 位 論 文 等 審 査 願

平成　　年　　月　　日　　　

　　北海道情報大学長　　　殿

大学院経営情報学研究科　　　　　　

経営情報学専攻　　　　　　　　　　

修 士 課 程　　　　　　　　　　　　

学 籍 番 号　　　　　　　　　　　　

申　請　者　　　　　　　　　印　　

　　　　　北海道情報大学学位規則第６条の規定により、下記の論文に関係書類を添えて提出

　　　　しますので審査願います。

記

　　　論文題目

指導教員　　　　　　　　　　　　　　　

氏　　名　　　　　　　　　　　印　　　

様式２～５（略）

－ 128 －

北海道情報大学大学院学費納入規程　 （趣　　旨）第１条　北海道情報大学大学院（以下「大学院」という。）の学費の納入については、大学院学則（以下「学

則」という。）及びこの規程の定めるところによる。

　 （定　　義）第２条　この規程で学費とは、学則別表第２及び別表第３に掲げる学費をいう。

　 （学費の納入期限）第３条　学費の納入期限は、別表１のとおりとする。

　 （学費の納入方法）第４条　学費は、大学院所定の振込用紙を使用し、銀行で振り込むものとする。

　 （学費の分納又は延納）第５条　学則第33条第２項の規定の適用については、第３条別表１の  に定める納入期限の10日前まで

に学費分納・延納願（様式Ⅰ）を保証人連署の上提出し、学長の許可を受けるものとする。２　前項の規定は、新入学生の前期分には適用しない。

　 （分納又は延納の納入期限）第６条　学費の分納又は延納の納入期限は次のとおりとする。

学 費 の 納 入 期 限 分納又は延納の納入期限前　期（３月末日） ６ 月 末 日後　期（９月末日） 12 月 末 日

（分納の場合：分納回数は３回までとする。）　　 （分納又は延納者の再延納等）第７条　第５条の規定により分納又は延納を許可された者で、納入期限までに納入が困難な者について

は、更にその納入期限の10日前までに学費再延納願（様式Ⅱ）を保証人連署の上提出し、再延納について学長の許可を受けなければならない。

２　再延納の期間は２ヶ月以内とする。ただし、修了年度の者で、課程修了となる期に係る学費は再延納の対象としない。

３　学費の未納者は、次期学費について分納及び延納を許可しないものとする。

　 （雑　　則）第８条　この規程に定めるもののほか学費の納入に関し必要な事項は、別に定める。

　　　附　則　この規程は、平成９年２月25日から施行する。

　　　附　則　この規程は、平成11年４月１日から施行する。

－ 129 －

　　　附　則　この規程は、平成12年６月８日から施行し、平成12年４月１日から適用する。

　　　附　則　この規程は、平成16年１月13日から施行する。

　　　附　則　この規程は、平成24年９月３日から施行する。

－ 130 －

別表１（第３条関係）

　（1）学則第33条別表第２関係

区　　　分 納　　　　入　　　　期　　　　限

入 学 検 定 料 大学院が指定する入学出願のとき

入 学 金 大学院が指定する入学手続のとき

授 業 料 �　前期分 ３月末日 ただし、新入学生は大学院が指定する入学手続のとき�　 後期分 ９月末日�

実 験 実 習 費

施 設 設 備 費

　（2）学則第43条別表第３関係

区　　分 納入期限

審 査 料 研 究 生 大学院が指定する入学出願のとき

入 学 検 定 料

委 託 生特 別 聴 講 学 生聴 講 生科 目 等 履 修 生

��大学院が指定する入学出願のとき

�

入 学 金

研 究 生委 託 生特 別 聴 講 学 生聴 講 生科 目 等 履 修 生

��大学院が指定する入学手続のとき

�受 講 料 研 究 生

　前期分　大学院が指定する入学手続のとき　　　　　ただし、継続の場合は３月末日　後期分　９月末日

委 託 生特 別 聴 講 学 生聴 講 生科 目 等 履 修 生

��大学院が指定する入学出願のとき

�

実 験 実 習 費

研 究 生委 託 生特 別 聴 講 学 生聴 講 生科 目 等 履 修 生

�　前期分　大学院が指定する入学手続のとき

�　　　ただし、継続の場合は３月末日

　後期分　９月末日�

－ 131 －

北海道情報大学奨学生規程

　 （目　　的）第１条　この規程は、北海道情報大学学則（以下「大学学則」という。）第56条及び北海道情報大学大

学院学則（以下「大学院学則」という。）第31条の規定に基づき、北海道情報大学（以下「本学」という。）に在学する優秀な学生及び経済的理由により修学困難な者に対し、奨学金を給付又は貸与し、もって有為な人材の育成に資することを目的とする。

　 （奨学生対象者）第２条　奨学金の給付の対象となる奨学生（以下「学術奨学生」という。）は、次に掲げる在学生のうち、

人物に優れ勉学に意欲的に取り組み、前年度までの（ただし、通信教育部は過去１年間の）学業成績が優秀で、かつ、経済的理由により修学困難な者とする。

　（1）経営情報学部、医療情報学部及び情報メディア学部（以下「学部」という。）の２年次、３年次及び４年次に在学する学生

　（2）経営情報学研究科修士課程（以下「研究科」という。）に在学する学生　（3）通信教育部に12 ヵ月以上在学する学生２　奨学金の貸与の対象となる奨学生（以下「貸付金奨学生」という。）は、次に掲げる在学生のうち、

勉学意欲があるにもかかわらず、経済的理由により修学の継続が困難な者とする。　（1）学部の３年次及び４年次に在学する学生　（2）研究科に在学する学生３　前項に規定するもののほか、本学との協定書に基づき海外留学する、学部、通信教育部及び研究科

に在学する学生に対し、貸付金奨学生として奨学金を貸与することができる。

　 （奨学生の選考及び推薦）第３条　奨学生の選考は、次の各号による委員会の議を経て、学長が行う。　（1）学部生については、学生委員会　（2）通信教育部生については、通信教育委員会　（3）研究科生については、教務学生委員会２　学長は、前項の結果に基づき、奨学生の候補者を理事長に推薦する。

　 （奨学生の兼有禁止）第４条　北海道情報大学松尾特別奨学生規程第３条第２項第１号に定める特待生Ｓは、第２条第１項に

定める学術奨学生を兼ねることはできない。　

　 （奨学生採用人数）第５条　学術奨学生の採用人数は、年度毎（ただし、通信教育部は学期毎）に次のとおりとする。　（1）学 　部 　生　　　　　　　　　 学年毎に５名以内　（2）通信教育部生（正科生Ａ・Ｂ）　　10名以内　（3）研  究  科  生　　　　　　　　 １名以内２　第２条第２項に定める貸付金奨学生の採用人数は、年度毎に次のとおりとする。ただし、特に経済

的に修学が困難と学長が認めたときは、追加することができる。　（1）学 部 生　　学年毎に10名以内　（2）研究科生　　学年毎に３名以内

－ 132 －

　 （給付による奨学金）第６条　学術奨学生には、奨学金を給付する。２　給付する奨学金の額及びその支給時期並びに給付期間は、次のとおりとする。　（1）　給付する奨学金は、授業料の１／２相当額とする。　（2）支給時期は９月と翌年３月の各月に均等分割支給する（ただし、通信教育部の支給時期は奨学生

採用学期の最終月）。　（3）給付期間は採用年度の１年間とする（ただし、通信教育部の給付期間は採用学期のみ）。

　 （貸付けによる奨学金）第７条　貸付金奨学生には、奨学金を貸与する。２　第２条第２項に定める貸付金奨学生に貸与する奨学金は、次に掲げる額とする。　（1）学部貸付金奨学生　　　　　　　　　　　　月額　60,000円　（2）研究科貸付金奨学生　　　　　　　　　　　月額　60,000円　（3）第５条第２項ただし書きの貸付金奨学生　　学長が必要と認める額３　第２条第３項に定める海外留学する者に貸与する奨学金は、次に掲げる額の範囲内で海外留学に係

る参加費を限度とし、10,000円単位とする。　（1）短期（留学期間が90日以下）　　　　　　　　　　150,000円　（2）長期（留学期間が90日を超える）　　　　　　　　500,000円

　 （貸与期間）第８条　奨学金の貸与期間は、１年間とする。ただし、休学者、留年者及び修学満了者を除き、次年度

においても継続して奨学生の採用を願い出ることができる。

　 （奨学金の交付）第９条　貸付けによる奨学金は、次のとおり年４回に分けて交付するものとする。ただし、特別な事情

があるときは、この限りではない。

交付月 交付対象月７月 ４月、５月、６月、７月９月 ８月、９月11月 10月、11月１月 12月、１月、２月、３月

　 （採用決定通知）第10条　学術奨学生に採用を決定したときは、学生及び学資支給人に通知するものとする。２　貸付金奨学生として採用された学生に対しては、奨学生採用決定通知書を交付し、連帯保証人に通

知するものとする。

　 （資格取消し）第11条　奨学生で次の各号の一に該当する者は、奨学生としての資格を取り消すものとする。　（1）休学又は退学した者　（2）除籍された者　（3）大学学則第59条又は大学院学則第32条により懲戒処分を受けた者　（4）学業成績が著しく低下したと認められる者　（5）卒業又は修了の見込みがないと認められる者

－ 133 －

　（6）奨学生として相応しくない行為があったと認められる者　（7）奨学生を辞退する旨の申し出があった者　（8）正当な理由がなく、奨学生として必要な手続を怠ったと認められる者

　 （貸付金奨学生採用の出願）第12条　貸付金奨学生に採用を希望する学生は、連帯保証人と連署の上、所定の願書を指定の期日まで

に学長に提出しなければならない。２　連帯保証人は、父母、兄姉又はこれに代わる者とする。３　第８条ただし書きの規定による場合は、年度毎に新たに出願しなければならない。

　 （借用手続）第13条　貸付金奨学生に採用された者は、所定の誓約書を学長に提出しなければならない。

　 （異動事項の届出）第14条　学術奨学生は、北海道情報大学奨学金振込依頼書の記載事項に変更が生じたときは、直ちに所

定の異動事項届出書を学長に提出しなければならない。２　貸付金奨学生は次の各号の一に該当する場合は、直ちに所定の異動事項届出書を学長に提出しなけ

ればならない。　（1）連帯保証人を変更したとき。　（2）本人又は連帯保証人の身分、住所その他重要事項に変更があったとき。

　 （借用証書の提出）第15条　貸付金奨学生が、卒業、修了、退学等の事由により貸与が終了することになった場合は、直ち

に貸与を受けた奨学金全額について、連帯保証人と連署の上、所定の借用証書を学長に提出しなければならない。

　 （貸与による奨学金の返還）第16条　第２条第２項及び第３項に規定する貸与による奨学金の返還は、奨学金の貸与が終了した月の

翌月から起算して10 ヶ月を経過したときから、別表に定めるところにより、年賦で返還しなければならない。

２　奨学金は、前項の規定にかかわらず繰り上げ返還できるものとする。３　年賦金の返還納入期日は、12月20日までとする。ただし、希望により年２回（６月及び12月）に分

けて納入することができる。

　 （貸与による奨学金の利息）第17条　貸与による奨学金は、無利息とする。

　 （貸与による奨学金の返還猶予）第18条　貸付金奨学生が本学在学中又は天災、傷病その他やむを得ない理由により奨学金の返還が困難

になったときは、所定の奨学金返還猶予願を学長に提出して、その返還の猶予を願い出ることができる。

２　前項の場合、その理由書又はそれを証明する書類を添付しなければならない。

　 （死亡、心身の障害による返還免除）第19条　貸付金奨学生であった者が、死亡又は心身の障害により奨学金返還が不能となったときは、返

－ 134 －

還未済額の全部又は一部の返還を免除することがある。２　学長は前項の適用については、学部の学生委員会または研究科の教務学生委員会で審議の上、学部

教授会又は研究科委員会の議を経て、奨学金の返還を免除することがある。

　 （事務局）第20条　奨学生に関する取扱い事務は、次のとおりとする。　（1）学　　部　　生　　学生サポートセンター事務室　（2）通 信 教 育 部 生　　通信教育部事務部　（3）大学院研究科生　　教務課

　 （実施細則）第21条　この規程に定めるもののほか必要な事項は、別に細則を定めることができる。

　　附　則　この規程は、平成３年10月１日から施行する。

　　附　則　この規程は、平成９年４月４日から施行する。

　　附　則　この規程は、平成13年４月１日から施行する。

　　附　則　この規程は、平成15年９月26日から施行し、平成15年４月１日から適用する。

　　附　則１　この規程は、平成16年５月28日から施行し、平成16年４月１日から適用する。２　この規程の施行の際、現に改正前の北海道情報大学奨学生規程により、奨学生として採用された者

に係る奨学金の返還については、改正後の北海道情報大学奨学生規程第16条の規定にかかわらず、なお従前の例による。

　　附　則　この規程は、平成17年４月22日から施行する。

　　附　則　この規程は、平成18年４月28日から施行し、平成17年7月15日から適用する。

　　附　則　この規程は、平成19年４月１日から施行する。

　　附　則　この規程は、平成19年10月１日から施行する。

　　附　則　この規程は、平成25年４月１日から施行する。

－ 135 －

　　附　則　この規程は、平成25年４月22日から施行し、平成25年４月１日から適用する。

　　附　則１　この規程は、平成26年４月１日から施行する。２　平成26年３月31日までに奨学金の貸与が終了した奨学生については、改正後の北海道情報大学奨学

生規程第16条の規定にかかわらず、なお従前の例による。

　　附　則　この規程は、平成27年４月１日から施行する。

　　附　則　この規程は、平成28年４月１日から施行する。

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別表（第16条関係）

奨 学 金 返 還 年 賦 額 表

貸与を受けた奨学金の額 返 還 年 限  年　　賦　　額

360,000円以下 ６ 年 以 内  60,000円以上

360,100円～ 720,000円 ８ 年 以 内  90,000円以上

720,100円～ 1,440,000円 10 年 以 内 144,000円以上

1,440,100円～ 2,880,000円 12 年 以 内 240,000円以上

海 

外 

留 

学

短　期

60,000円未満 １ 年 以 内 －

60,000円以上～150,000円以下 ３ 年 以 内 20,000円以上

長期 500,000円以下 ８ 年 以 内  62,500円以上

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北海道情報大学大学院研究生規程平成12年２月８日制定

　 （趣　　旨）第１条　北海道情報大学大学院学則第38条に規定する研究生については、この規程の定めるところによ

る。

　 （定　　義）第２条　研究生とは、本学大学院において指導教員の指導を受け、特定の事項について研究に従事する

者をいう。

　 （出願資格）第３条　研究生として出願することのできる者は、大学院修士課程修了者とする。

　 （出願手続き）第４条　研究生に出願する者は、次の書類に審査料を添えて、学長に提出しなければならない。　　　　願書（本学所定用紙）　　　　履歴書（写真貼付のもの）　　　　最終出身校の修了証明書及び成績証明書　　　　健康診断書

　 （研究生の許可）第５条　研究生の許可は、本学の教育上支障がなく、かつ当該研究事項について能力を有すると認めた

者に対し、教務学生委員会の議を経て、学長が行う。２　研究生の許可は、原則として学年の始めに行う。

　 （研究期間）第６条　研究生の研究期間は、原則として１年とする。

　 （指導教員）第７条　学長は教務学生委員会の議を経て、研究生に対し指導教員を置くものとする。２　指導教員は、研究生の当該研究事項についての指導を行う。３　指導教員が必要と認めるときは、研究生に対し講義または実験・実習等に出席させることができる。

　 （研究成果の報告）第８条　研究生は、研究期間終了の際、当該研究事項の研究成果を研究報告として、学長に提出するも

のとする。

　 （審査料等）第９条　研究生の審査料、入学金、受講料及び実験実習費は学則別表第３に掲げるとおりとする。ただ

し、本学大学院修了者については、審査料及び入学金を免除する。２　研究生として許可された者は所定の期日までに入学金、受講料及び実験実習費を納入しなければな

らない。３　既に納めた審査料、入学金、受講料及び実験実習費は、これを返還しない。

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　 （退　　学）第10条　研究生が退学しようとするときは、学長に退学願を提出しなければならない。

　　附　則　この規程は平成12年２月８日から施行する。

　　附　則　この規程は平成27年４月１日から施行する。

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北海道情報大学外国人留学生に関する規程

　 （目　　的）第１条　この規程は、北海道情報大学（以下「本学」という。）学則第19条第２項並びに大学院学則第

42条第２項の規定に基づき、外国人留学生（以下「留学生」という。）に関し必要な事項を定めることを目的とする。

　 （定　　義）第２条　留学生とは、在留資格が「留学」で、本学に入学を許可された者をいう。

　 （留学生の種類）第３条　留学生の種類は、次のとおりとする。　（1）学 部 学 生　（2）学 部 聴 講 生　（3）学 部 研 究 生　（4）大 学 院 学 生　（5）大学院聴講生　（6）大学院研究生

　 （入学時期）第４条　留学生の入学時期は、学年の初めとする。ただし、特別の事情があると認められるときは、こ

の限りでない。

　 （出願資格）第５条　留学生として入学を志願する者の出願資格は、次のとおりとする。ただし、いずれも本学の修

学に支障のない日本語の能力を必要とする。　（1）学部学生及び聴講生

　　外国において、学枚教育における12年の課程を修了した者、又はこれと同等以上の学力があると認められる者

　（2）学部研究生　　外国において、学校教育における16年の課程を修了した者、又はこれと同等以上の学力があると

認められる者　（3）大学院学生及び聴講生

　　外国において、学校教育における16年の課程を修了した者、又はこれと同等以上の学力があると認められる者

　（4）大学院研究生　　外国において、学校教育における18年の課程を修了した者、又はこれと同等以上の学力があると

認められる者

　 （出願手続）第６条　留学生として入学を志願する者は、所定の期間内に指定された出願手続を完了しなければなら

ない。

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　 （選　　考）第７条　前条の入学志願者の入学選考は、別に定めるところによる。

　 （入学手続）第８条　前条の入学選考に合格した者は、所定の期間内に指定された入学手続を完了しなければならな

い。２　前項の入学手続を完了した者に、学長は入学を許可する。

　 （準　　用）第９条　この規程に定めるもののほか、留学生に関し必要な事項は、本学の学則、大学院学則及び諸規

程を準用する。

　　附　則　この規程は平成５年７月１日から施行する。

　　附　則　この規程は平成12年11月10日から施行する。

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北海道情報大学私費外国人留学生授業料減免規程

　 （目　　的）第１条　この規程は、授業料の一部を免除することによって北海道情報大学（以下、「本学」という。）

に在籍する私費外国人留学生（以下、「留学生」という。）の経済的負担を軽減し、勉学・研究に専念できるようにすることを目的とする。

　 （資　　格）第２条　授業料減免の対象となる留学生は、本学経営情報学部、医療情報学部及び情報メディア学部（以

下、「学部」という。）又は本学大学院経営情報学研究科（以下、「研究科」という。）に在籍している者とする。ただし、次の各号に該当する者は除く。

　（1）国費外国人留学生及び外国政府派遣留学生　（2）研究生及び聴講生　（3）通信教育課程に在籍する者　（4）出席日数等の履修状況により、学業継続の意志がないと認められる者　（5）学業成績が不振で、成業の見込みがないと認められる者　（6）経済的に困難な状況と認められない者　（7）留年した者（ただし、病気等やむを得ない事由により留年した者は除く。）　（8）休学中の者

　 （申　　請）第３条　授業料減免を受けようとする者は、指定された期日までに所定の申請書（別紙様式１）を学長

に提出しなければならない。２　前項の申請書には、クラス担任又は指導教員の推薦書（別紙様式２）を添付するものとする。

　 （候補者の選考）第４条　授業料減免の候補者の選考は、学部の学生委員会又は研究科の教務学生委員会の議を経て、学

長が行う。

　 （推　　薦）第５条　学長は、前条の結果に基づき、授業料減免の候補者を理事長に推薦する。

　 （減 免 額）第６条　減免は、前期授業料及び後期授業料について、それぞれ30％ずつ行う。

　 （減免方法）第７条　減免は、後期授業料納入の際、授業料からその減免額を減ずることによって行う。

　 （減免期間）第８条　授業料減免の期間は当該年度の１年間とする。ただし、次年度以降の申請は妨げない。

　 （取 消 し）第９条　授業料減免を受けている者が、本学学則第60条に規定する各号の一又は本学大学院学則第32条

第３項に規定する各号の一に該当するとき、若しくは第３条に規定する申請に虚偽があることが判明

－ 142 －

したときは、授業料減免を取り消す。

　 （不許可等による納付）第10条　授業料の減免を申請した者で、減免の不許可又は減免の許可を告知されたときは、大学が指定

する期日までに、納付すべき授業料を納付しなければならない。２　授業料の減免を受けている者で、前条により取消しを受けた者は、大学が指定する期日までに、納

付すべき授業料を納付しなければならない。

　 （雑　　則）第11条　この規程に定めるもののほか、留学生の授業料減免に関し必要な事項は、別に定める。

　　附　則　この規程は、平成８年９月13日から施行する。

　　附　則　この規程は、平成13年４月１日から施行する。

　　附　則　この規程は、平成15年９月26日から施行し、平成15年４月１日から適用する。

　　附　則　この規程は、平成15年10月31日から施行し、平成15年４月１日から適用する。

　　附　則　この規程は、平成25年４月１日から施行する。

　　附　則　この規程は、平成27年４月１日から施行する。

－ 143 －

北海道情報大学学生表彰規程

　 （趣　　旨）第１条　この規程は、北海道情報大学学則第58条及び北海道情報大学大学院学則第30条の規定に基づき、

学生の表彰に関し必要な事項を定めるものとする。

　 （表彰の対象）第２条　表彰は、次の各号の一に該当するものを対象とする。　（1）本学における学業の成果が特に優れていると認められる者　（2）学術研究活動において特に顕著な業績を挙げたと認められる個人又は団体　（3）課外活動の成果が特に顕著であり、かつ、本学の課外活動の振興に功績があったと認められる個

人又は団体　（4）その他本学の名誉を著しく高めたと認められる個人又は団体　（5）前４号の規定にかかわらず、学長が特に表彰に値すると認める個人又は団体

　 （表彰の推薦）第３条　本学教員は、前条第１号から第４号の表彰に該当すると認められる者があった場合は、別紙様

式の表彰者推薦書により、学長に推薦することができる。

　 （表彰の審議）第４条　表彰の審議は、第２条第１号及び第２号にあっては教務委員会で、同条第３号から第５号にあっ

ては学生委員会を経て学部教授会で行うものとする。２　前項の審議は、大学院の学生については、教務学生委員会を経て研究科委員会で行うものとする。

　 （表彰の時期）第５条　表彰の時期は、原則として学位記授与式の日に行う。２　前項の規定にかかわらず、表彰する必要があると判断されるときは、その都度定める日に行う。

　 （表彰の方法）第６条　表彰は、表彰状の授与をもって行う。２　前項の表彰状に併せて、記念品等を贈呈することができる。

　 （事　　務）第７条　表彰に関する事務は、教務課の協力を得て、学生サポートセンター事務室において処理する。

　 （そ の 他）第８条　表彰に関する総括的調整は、学生委員会が行う。２　表彰に関してこの規程により難いときは、学生委員会で審議する。

　　附　則　この規程は、平成15年10月31日から施行する。

　　附　則　この規程は、平成25年４月22日から施行し、平成25年４月１日から適用する。

　　附　則　この規程は、平成27年４月１日から施行する。

－ 144 －

北海道情報大学学内ネットワーク運用に関する規則

　 （目　　的）第１条　この規則は、北海道情報大学（以下「本学」という。）における北海道情報大学学内ネットワー

ク（以下「学内ネットワーク」という。）の管理及び運用について定めることを目的とする。２　学内ネットワークをHIUNETと称する。

　 （構　　成）第２条　学内ネットワークとは、次の設備により構成される集合体をいう。　（1）学内光ファイバーケーブル　（2）学内イーサネット及び情報コンセント　（3）ターミナルサーバ　（4）各種サーバマシン　（5）各種端末　（6）その他、ネットワークの維持に必要とされる機材

　 （構 成 員）第３条　本学構成員とは、本学の教職員及び本学所属の学生をいう。

　 （管理及び運用）第４条　学内ネットワークの管理及び運用は、次によるものとする。　（1）学内ネットワークの管理及び運用は、原則として情報センター長が行う。　（2）情報センター長は、適当と認められる管理区分について、管理及び運用業務をネットワーク管理

部門管理責任者（以下、「ネットワーク管理責任者」という。）と情報センター事務室に委託することができる。

　 （利用と接続）第５条　学内ネットワークの利用と、ネットワーク機器の接続は、次によるものとする。　（1）本学構成員及び情報センター長が特に認めた者は、学内ネットワ－クを利用することができる。　（2）学内ネットワークにネットワーク機器を接続する場合は、情報センター長の許可を必要とし、ネッ

トワーク管理責任者が割り当てたネットワークアドレスを必ず使用しなければならない。　（3）学内ネットワークを経由して学外の他組織のネットワークを利用する場合には、当該組織のネッ

トワーク利用規程を遵守しなければならない。

　 （利用申請）第６条　学内ネットワークの利用申請は、次に定めるところによる。　（1）学内ネットワークを利用しようとする者は、情報センター長に利用申請を行わなければならない。　（2）申請者は、利用申請事項に変更が生じた場合、情報センター長に変更内容を届け出なければなら

ない。

　 （許　　可）第７条　前条に基づく利用申請については、ネットワーク管理責任者を経て、情報センター長が申請者

に利用許可を与える。

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　 （利用者の責任）第８条　学内ネットワーク利用者は次の行為を行ってはならない。　（1）法律に違反する行為または違反するおそれのある行為若しくはこれらに加担する行為　（2）公序良俗に反する内容の情報を公開若しくは仲介すること。　（3）ネットワーク資源または他者のアカウントを不正に使用すること。２　不適切な利用に起因する損害等の責任は、利用者本人に帰するものとする。

　 （不測事態への対応）第９条　情報センター長は、学内ネットワーク利用者がこの規則に違反する行為または不適切な利用を

行っていると判断した場合には、情報センター運営委員会の議を経て、次の措置を講じることができる。

　（1）利用者が本学学生の場合、その処分を学生委員会に諮問する。　（2）アカウント抹消など必要な技術的手段をとる。

　 （運営に従事する者の責任）第10条　学内ネットワークの管理及び運用に従事する者は、通信の秘密を犯してはならない。

　 （雑　　則）第11条　この規則に定めるもののほか、学内ネットワークの利用に関し必要な事項は、情報センター運

営委員会の議を経て、情報センター長が定める。

　　附　則　この規則は、平成12年１月14日から施行する。

　　附　則　この規則は、平成15年４月１日から施行する。

　　附　則　この規則は、平成16年６月１日から施行する。

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校舎配置図および避難経路図

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通信教育棟

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eＤＣタワー

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