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景気循環論
小巻泰之
vol.2 戦後インフレ
分析道具の復習:IS-LM分析 IS-LM 曲線
・ 乗数アプローチは財市場の均衡状況を示す。その裏側の金融・資産市場も同時に動く。
・ IS-LM 曲線とは、この2つの関係が同時に決定されている状況を示したもの
(財市場) IS は外生変数 GC +0 を与えたときの r とY との関係を示したもの
( ) ( ) GrICcYY +++= 0 ⇔ ( )( )c
GrICY−
×++=1
10
⇒投資は、金利変動により増減する。金利が低いとき調達コストが低下するため、投資は増加する
(貨幣・資産市場) LM は外生変数M を与えたときの、貨幣市場を均衡させる r とY との関係を示したもの
( )YrM ,= :
⇒マネー需要は金利が上昇すれば減少する。所得が増加すればマネーは増加する
(IS-LM分析) 外生変数である財政支出や貨幣供給の水準が変化したとき、GDPや利子率がどのように影響
を受けるのかをみたもの
IS-LM曲線による考え方
金利水準
実質GDP
IS曲線
LM曲線
財市場の状況を示す
Y=cY+I(r)+G
Yが大きくなる場合、右に動くYが小さくなる場合、左に動く
資産・金融市場の状況を示す
M=L(Y、r)
Mが大きくなる場合、右に動くMが小さくなる場合、左に動く
分析道具の復習:AD-AS分析
1)総需要 AD
・物価を決定する要因をみるため、物価除きで考える
・財市場: ( ) ( ) griycy ++= ⇔ ( )( )c
griy−
×+=1
1
・資産市場: ( )yrp
M ,=
2)総供給 AS
・ 労働、資本、技術、資源など、その経済で供給可能な財・サービス
・ 労働を除き、長期的な動向で決定。労働のみ短期の動きで決定
(労働市場の決定)
・実質賃金が労働需要・供給を調整
⇒ 実質賃金=名目賃金と企業の販売する財・サービスの価格との比率
・ 実質賃金が伸縮的であれば、労働市場は完全雇用が確保できるも、現実は硬直的
賃金の下方硬直下での需給
物価水準
実質GDP
不完全雇用の部分
総需要曲線
総供給曲線
AD-AS曲線による考え方
物価水準
実質GDP
IS(財市場)とLM(資産市場)で決定。ただし、物価はY軸なので、実質。物価変動以外の要因で動くように定式化
y=c(y)+i(r)+gyが大きくなる場合、右に動く
M/p=L(r、y)M/pが大きくなる場合右に動く
生産活動を支える人、モノ、技術労働市場資本設備技術資源(石油)
改善すると、右に動く
総需要曲線総供給曲線
1.戦後インフレ
戦後のインフレ状況
0
50
100
150
200
250
300
350
400
1940 1941 1942 1943 1944 1945 1946 1947 1948 1949 1950 1951 1952 1953 1954 1955 (年)
(昭和9-11年=1)
▲150.0%
▲100.0%
▲50.0%
0.0%
50.0%
100.0%
150.0%
200.0%
250.0%
東京小売物価指数
卸売物価指数
日銀券発行高
(出所)日銀「明治以降・本邦主要経済統計」より作成
物資の絶対的不足=供給不足・需要過多 「たけのこ生活」:エンゲル係数(1947年3月:68.9%)
(通貨供給量の膨張) 復員手当ての支払 企業の運転資金の調
達意欲拡大 家計での預貯金払戻
し増大 終戦処理費(占領軍の
占領費用)の増大 ⇒消費財を中心にインフレ
は進行
1.戦後インフレをAD-AS曲線でみると...
供給不足 →② 国土の荒廃 国富の喪失
需要拡大 →① 財政赤字 住宅需要 復員(600余万人)需要
実質GDPY0 Y1
P0
P
AS1
一般物価水準
AS2
A
C
B
AD0
AD1
Y2
P
①
①
②
②
戦前の均衡A→戦争→Cへ: 景気悪化・インフレ
2.インフレへの対応
マネーサプライの抑制 ←確認:MV=PT
戦後のインフレ状況
0
50
100
150
200
250
300
350
400
1940 1941 1942 1943 1944 1945 1946 1947 1948 1949 1950 1951 1952 1953 1954 1955 (年)
(昭和9-11年=1)
▲150.0%
▲100.0%
▲50.0%
0.0%
50.0%
100.0%
150.0%
200.0%
250.0%
東京小売物価指数
卸売物価指数
日銀券発行高
(出所)日銀「明治以降・本邦主要経済統計」より作成
インフレの理論 MV=PT 貨幣数量説 ・古典派経済学の体系では全ての価格は伸縮的 ・物価水準の絶対的上昇が起こるのは真正インフレの状況であり,しかもそれは
貨幣供給量の増加が原因
マネーサプライ(M2+CD)と名目GDPとの関係
▲15.0%
▲10.0%
▲5.0%
0.0%
5.0%
10.0%
15.0%
20.0%
25.0%
30.0%
5601 6001 6401 6801 7201 7601 8001 8401 8801 9201 9601 200001 200401 200801
(四半期)
(前年比)
マネーサプライ
名目GDP
(注)マネーサプライは1956~66年まではは末残,それ以降は平残,名目GDPは1994年まで68SNA,それ以降93SNA(出所)日本銀行「金融経済統計月報」より作成
MV=PTの意味
MV=PT; 貨幣量M,流通速度V,物価水準P,取引量T 簡単にいえば,貨幣の使用額=取引額 VとTがあまり変化しないとすれば,MとPは比例関係 (ケンブリッジ方程式) M=kpy; k=1/V(流通速度の逆数),マーシャルのk ここでkを一定とすれば,
物価上昇率は貨幣の増加率と経済成長率との差になる
yy
MM
pp
yy
pp
MM ∆
−∆
=∆
→∆
+∆
=∆
3.対応策:金融緊急措置令(1946年2月17日) 5円以上の日本銀行券を預
金等として強制的預入,封鎖
新銀行券による払い出し(「新円切り替え」)
⇒旧円を担保に渡される新円は世帯主300円,家族一人当たり100円に制限.
銀行に行列する預金者の列 1946年3月4日 大阪・淀屋橋
Mの急減→インフレの抑制
財政赤字の削減が、遅々として進まず、インフレの減速は一時的なものにとどまった
戦後インフレ・ドッジデフレ
▲50.0%
0.0%
50.0%
100.0%
150.0%
200.0%
250.0%
4708 4712 4804 4808 4812 4904 4908 4912 5004 5008 5012 5104 5108 5112 5204 5208 5212 5304 5308 5312
(前年同月比)
1950年4月▲11.8%
1947年11月193.2%
インフレの理論(1) 1. インフレの理論的整理
(1) 定義
・ 一般物価水準の持続的な上昇のこと.
・ 相対的な価格体系を一定に保ちつつ,それらの絶対価格水準が同率で比例的に上昇する局面
⇒ 相対価格の変動はインフレではない
参考)インフレと物価水準
・ インフレ率(π )と物価水準( P )の関係は以下のとおり.
・ ( ) tt PP π+=+ 11 ⇒ 11 −= +
t
t
PP
π つまり,物価水準の変化率がインフレ率を意味する.
(2) インフレと利子率の関係 (フィッシャー方程式)
・ たとえば,5%の名目利子率 i で 100 円を1年間預ければ,1年後には 105 円(税金を考慮せず)受取る.
・ 1 年間に 10%のインフレπ が起これば,現在の 100 円は 1 年後に約 90.9 円(1.1
100= 円)となり,利子が付
いても 95.5 円( 05.11.1
100×= 円)にしかならない.100 円に 5%のマイナスの利子率が付くことになる.
・ このように,物価変動の影響を取り除いた利子率のことを実質利子率 r と呼ぶ.名目利子率 i と実質利子率
r との関係は,以下のように表現できる.
π−= ir
・ しかしながら,われわれは過去のインフレ率については知ることができても1年後のインフレ率を知ることは
できない.つまり,1年後の期待インフレ率eπ をもとに実質利子率を評価することになる.
eri π+= (フィッシャー方程式)
⇒ インフレを考える場合,期待インフレ率が重要となる
インフレの理論(2) ただし,インフレの生成過程ではない
ディマンドプル.インフレ ・総供給を超える総需要の増加(超過需要)により,物価水準の上昇が引き起こ
される状況. ・総需要の増加: 家計の選好シフト(消費性向の上昇など)による消費増加,技
術革新による設備投資の増加,海外景気の好転による輸出増加,拡張的
財政政策,金融緩和政策,等
完全雇用状態では,物価上昇のみが生じる
⇒真性インフレ
実質GDPY0Y1
P0
P
AS0
一般物価水準
AS1
A
C
B
AD1
AD2
Y2
P
①
①
②
②
インフレの理論(3)
コストプッシュ・インフレ ・総供給曲線の上方シフトによる物価水準の上昇のこと. ・総供給の変化: 名目賃金率の上昇,原油価格等の一次産品価格の上昇, ITなど生産性の変化
実質GDPY0Y1
P0
P1
AS0
一般物価水準
AS1
AD
A
C
次回の講義予定
次回は, vol.3 ドッジプラン を検討します.