ＴＯＴＯ株式会社　広報部

〒802-8601 福岡県北九州市小倉北区中島2-1-1TEL 093-951-2901　FAX 093-952-3173　ホームページ http://www.toto.co.jp/

2014年7月発行

TOTO CORPORATE VIEW 2014TOTOグループ コーポレートビュー 2014

表紙は、TOTOの衛生陶器の製造の様子です。1914年に、創立前のTOTOが日本で初めて水洗腰掛け式便器（左写真）を開発して今年で100年。この衛生陶器はTOTOのものづくりの原点です。初代社長は、健康で文化的な生活を、日本、ひいては世界に普及させたいという思いで会社（当時の東洋陶器）を設立しました。この思いは、TOTOグループ社員に脈々と受け継がれています。

TOTOグループコーポレートビュー2014（日本語版／英語版）

TOTOの成り立ちや財務・ESG（環境・社会・ガバナンス）の中長期データ、事業戦略を一冊にまとめたツールです。（PDF版）

TOTOグループコーポレートレポート2014（日本語版／英語版）

企業理念から、一人ひとりの活動を通じた実践まで、CSRの視点からTOTOグループの全体像をお伝えする総合コミュニケーション冊子です。

TOTOグループの活動を広く詳しく

TOTOのご案内（日本語版／英語版／中国語版／韓国語版）

一般の方にも気軽に手にとっていただけるサイズに、企業活動の各側面におけるTOTOの考え方を凝縮しました。TOTOショールームや工場見学会、各種イベント会場などで配布しています。

TOTOグループのエッセンスをお手軽に

TOTOグループの活動と専門データを一冊で

TOTOグループ企業Webサイトhttp://www.toto.co.jp/company/

各冊子でご紹介している内容に加え、TOTOグループについての広範囲で詳細な情報をタイムリーにカバーしています。

TOTOグループの最新情報を

掲載内容 概要詳細

対象読者

専門

一般

目次

TOTOグループコミュニケーションツールの全体像

TOTOグループ コーポレートビュー 2014

　コーポレートセクション　コーポレートデータ　　企業理念…………………………………………………………2　　TOTOの存在意義…………………………………………………3　　イノベーションの軌跡… …………………………………………4　　長期経営計画……………………………………………………5　　事業概要…………………………………………………………6

　ガバナンスデータ　　コーポレート・ガバナンス…………………………………………7　　リスクマネジメント………………………………………………8

　財務・環境セクション　財務データ　　主要財務指標……………………………………………………9　　財務ハイライト… ……………………………………………… 11　　株式概要……………………………………………………… 13　外部評価データ　　外部評価・格付け情報… ……………………………………… 14　環境データ　　グローバル環境目標…………………………………………… 15　　環境マネジメント… …………………………………………… 16　　地球環境行動計画と実績……………………………………… 17　社会データ　　人財・安全関連データ… ……………………………………… 20

　事業戦略セクション　3つの事業軸　　国内住設事業の概要…………………………………………… 21　　海外住設事業の概要…………………………………………… 22　　新領域事業の概要……………………………………………… 23　国内住設　　リモデル………………………………………………………… 24　　レストルーム… ………………………………………………… 25　　浴室…………………………………………………………… 26　海外住設　　中国……………………………………………………………… 27　　米州…………………………………………………………… 29　　アジア・オセアニア……………………………………………… 31　　欧州…………………………………………………………… 33

ご参考リンク集／編集後記………………………………………… 34

［ 対象期間 ］本「TOTOグループコーポレートビュー2014」（以下「本誌」）における年表記は、各年の3月31日に終了した事業年度または3月31日現在を示します。

［ 報告に関する特記事項 ］本誌における報告内容は、2014年6月30日時点の情報です。また、2014年6月30日時点の計画、業績予想、戦略に関する情報が含まれていますが、これらの情報は情報開示時点における見通しに基づくものです。実際の業績は、今後の経済状況や需要動向、市場競争の動向など、事業環境を取り巻くさまざまな要因により影響を受けることをご承知おきいただきますよう、お願い申し上げます。

1

コーポレートセクション 財務・環境セクション

財務データ

環境データ

ガバナンスデータ 外部評価データ

社会データ

事業戦略セクション

海外住設

国内住設3つの事業軸コーポレートデータ

企業理念先人の言葉

社是

TOTOグループ企業理念

「社是」は、「奉仕の精神でお客様の生活文化の向上に貢献し、

一致協力して社会の発展に貢献する」という決意を表しています。

初代社長大倉和親から二代目社長の百木三郎に送られた書簡の中に

記された言葉で、今日まで『先人の言葉』として大切にされています。

私たちTOTOグループは、社会の発展に貢献し、　世界の人々から信頼される企業を目指します。　

そのために　●…水まわりを中心とした、豊かで快適な生活文化を創造します。●…さまざまな提案を通じ、お客様の期待以上の満足を追求します。●…たゆまぬ研究開発により、質の高い商品とサービスを提供します。●…限りある資源とエネルギーを大切にし、地球環境を守ります。●…一人ひとりの個性を尊重し、いきいきとした職場を実現します。

1962（昭和37）年制定

ビジョン

ミッション

中・長期経営計画

社是

TOTOグループ企業理念

TOTOグループ企業行動憲章

グループ共有理念将来にわたって引き継いでいくもの、つまり『心』

事業活動ビジョン

その時代における進むべき方向性、つまり『体の動かし方』

Heart

Body

どうしても親切が第一

奉仕観念をもって仕事をお進めくだされたし

良品の供給、需要家の満足がつかむべき実体です。

この実体を握り得れば利益・報酬として影が映ります。

利益という影を追う人が世の中には多いもので

一生実体を捕えずして終わります。

理念体系詳細ページ

2

コーポレートセクション 財務・環境セクション

財務データ

環境データ

ガバナンスデータ 外部評価データ

社会データ

事業戦略セクション

海外住設

国内住設3つの事業軸コーポレートデータ

1912年創立の製陶研究所創立者大倉和親

TOTO商品は、「まいにち必ず使うもの」「みんなが必ず使うもの」

みんなが長期間にわたって使う商品だから、使用時における水使用量、CO2排出量削減に貢献できる

さまざまな社会課題に「ものづくり」で応える

お客様の満足

水資源枯渇

生物多様性 高齢化

地球温暖化

大気汚染

良品の供給

「国民の生活文化を向上させたい」

社会の発展に貢献

事業を通して実現

TOTOの存在意義

水まわりを中心としたTOTO商品は、生活者であるお客様が「まいにち必ず使うもの」。だからこそお客様が快適に使えるものづくりにこだわってきました。この思いは、上下水道も整備されていない100年前、創立者大倉和親の「国民の生活文化を向上させたい」という信念が原点です。また、誰もがまいにち使うものだからこそ、商品の水使用量削減が水資源枯渇の解決にもつながります。TOTOグループは、これからもさまざまな社会課題に「ものづくり」で応え、社会の発展に貢献します。

創立者の信念

TOTOのあゆみ詳細ページ

3

1910 1920 1930 1940 1950 1960 1970 1980 1990 2000 2010

トイレ

水栓金具

浴室

洗面所

キッチン

新領域

1914　日本初の水洗腰掛け式便器

1980　ウォシュレット®発売

1993　ウォシュレット一体形便器・ネオレスト発売

1999　セフィオンテクト開発

2006　4.8L便器発売

商品❷

商品❸

商品❶

1946　水栓金具生産開始

1989　アクアオート発売

2010　エアイン技術開発

1958　日本初のFRP浴槽発売

1963　ユニットバスルーム工法開発

2001　カラリ床開発

2004　魔法びん浴槽®開発

1968　洗面化粧台発売

1985　「シャンプードレッサー」発売

1981　システムキッチン発売

1998　ノンフィルターフード開発

1998　ハイドロテクト技術開発

1998　エアロゾルデポジション法 産業技術総合研究所と共同開発開始

技術商品

❶水洗腰掛け式便器日本初の陶器製「水洗腰掛け式便器」は、

TOTOの前身である、日本陶器合名会社

内に1912年に設立された製陶研究所にお

いて、2年間という研究開発期間で完成し

たこの便器は、TOTOグループの「ものづく

り」の原点です。

❷ウォシュレット1980年の発売以来、「ウォシュレット®」

は、おしりを洗う習慣のなかった日本人の

生活スタイルを変え、温水洗浄便座市場全

体での家庭普及率は70％以上。現在はオ

フィス、ホテル、病院などの施設を含め、グ

ローバルな普及が進んでいます。

❸ユニットバス「ユニットバス」の誕生は、1964年の東京

オリンピックに向け建設された「ホテル

ニューオータニ」への納入から。プレハブ

工法を応用した業界初※の浴室ユニット工

法で短期納入が実現。現在では、一般住宅

にも広く普及しています。……

初代陶器製「水洗腰掛け式便器」 初期ユニットバス※JIS基準

初代ウォシュレットG

イノベーションの軌跡

TOTOグループの「ものづくり」は、創立以来現在に至るまでお客様に満足いただくことを目指し、日本初・世界初の「新しい価値」を創造してきました。日本初の衛生陶器の製造・量産を出発点に、トイレ、浴室、キッチン、洗面所の水まわり4部位から新領域分野まで、イノベーションの道を歩み続けています。

TOTO商品　イノベーションの軌跡

沿革 商品に活かされた技術

ユニットバスルーム50周年

詳細ページ

詳細ページ

4

コーポレートセクション 財務・環境セクション

財務データ

環境データ

ガバナンスデータ 外部評価データ

社会データ

事業戦略セクション

海外住設

国内住設3つの事業軸コーポレートデータ

［ 3つの事業軸 ］国内住設事業新設住宅着工が減少する中、強みであるリモデル戦略をさらに加速させ、成長の持続と高収益な事業体質を確立します。

海外住設事業「成長のエンジン」として米州、中国、アジア・オセアニア、欧州の4極ならびに新興国においてリージョン・ナンバーワン・メーカーとしての地位を維持・確立します。

新領域事業衛生陶器で培ってきたオンリーワン技術を活かした「セラミック商品」、光触媒を利用した環境浄化技術「ハイドロテクト」をグローバル展開します。

［4つの革新活動 ］マーケティング革新全社最適視点で商品企画を行い、お客様にとって魅力ある商品開発を進め、TOTOらしいグローバルな商品戦略を目指します

サプライチェーン革新原材料調達から商品お届けまでを一本の流れと捉える「高速サプライチェーン」の構築でコスト競争力を高め、強固な経営体質の実現を目指します。

ものづくり革新全社最適の生産技術開発体制により、既成概念を超えた新たな発想によるものづくりを目指します。

マネジメントリソース革新間接業務の効率化を高め、戦略業務へ強い人財を投入することで、売上に左右されず成長戦略を達成する「強固」で「強靭」な企業体質を目指します。

「TOTO Vプラン2017」数値目標

長期経営計画

■ TOTO Vプラン2017

コーポレート・ガバナンス強化

サプライチェーン革新

ものづくり革新

マネジメントリソース革新

マーケティング革新

2017年 真のグローバル企業 ＴＯＴＯ へ新しい「まいにち」を世界中のお客様へ提供し、これからも必要とされ続けるＴＯＴＯグループへ

2017年＝売上高6,500億円、営業利益610億円、ROA・ROE10％以上達成に向けて

環境貢献「TOTOグローバル環境ビジョン」の実現

Vプラン2017計画

売上：4,550億円営業利益：370億円

DOMESTIC

国内住設事業

利益の出せる企業体質の強化

Vプラン2017計画

売上：1,580億円営業利益：220億円

GLOBAL

海外住設事業

新規市場を開拓し、成長を牽引

Vプラン2017計画

売上：370億円営業利益：30億円

NEW DOMAIN

新領域事業

グローバル視点での事業展開

売上高（億円） 営業利益（億円）

0

1,000

2,000

3,000

4,000

5,000

7,000

6,000

0

100

200

300

400

500

700

600

2009年度

4,219

2010年度

4,335

2011年度

4,526

2012年度

4,762

2013年度

5,534

2014年度目標

5,440

2015年度目標

5,800

2016年度目標

6,100

2017年度目標

6,500

売上高（億円）

7,000

6,000

4,000

5,000

2,000

1,000

3,000

■売上高　●営業利益

460

2015年度目標

5,800

372

2014年度目標

5,440

471

2013年度実績

5,534

530

2016年度目標

6,100

652009年度実績

4,219

140

2010年度実績

4,335

187

2011年度実績

4,526

233

2012年度実績

4,762

0

65

140

187

233

471

372

460

530

610

■ 売上高 ■ 営業利益

長期経営計画（Vプラン2017）・中期経営計画詳細ページ

ROA：総資産営業利益率　ROE：自己資本当期純利益率※営業利益は、3事業以外の「その他」項目△10億円を含む。

5

国内住設事業 海外住設事業 新領域事業

事業概要

■ 事業別売上高推移

■ 事業別売上高構成（2013年度）

■ 事業別主要商品

26%

53%

16%

3%その他 2億円

国内住設事業（新築）1,409億円

国内住設事業（リモデル）2,930億円

海外住設事業1,011億円

新領域事業180億円

売上高合計5,534億円

0 20 40 60 80 100

住宅設備事業

国内住設事業4,339億円（78%）

海外住設事業1,011億円（18%）

新領域事業180億円（3%）

その他2億円

2009年度（2010.3）

2010年度（2011.3）

2011年度（2012.3）

2012年度（2013.3）

2013年度（2014.3）

国内住設事業売上高 3,541 3,610 3,754 3,868 4,339

営業利益 47 110 172 216 361

海外住設事業売上高 524 557 626 751 1,011

営業利益 56 72 70 81 157

新領域事業売上高 150 165 144 141 180

営業利益 △27 △21 △29 △35 △15

合計売上高 4,219 4,335 4,526 4,762 5,534

営業利益 65 140 187 233 471

（単位：億円）

衛生陶器 衛生陶器

セラミック製品

環境建材

システムバスルーム 洗面器

浴槽

ウォシュレット

ウォシュレットシステムキッチン

水栓金具

水栓金具洗面化粧台

6

コーポレートセクション 財務・環境セクション

コーポレートデータ 財務データ

環境データ

外部評価データ

社会データ

事業戦略セクション

海外住設

国内住設3つの事業軸ガバナンスデータ

コーポレート・ガバナンス

■ コーポレート・ガバナンス推進体制

TOTOグループは、経営の客観性・透明性を高め、経営責任を明確

にすることによって、ステークホルダーの皆様の満足を実現し、企業

価値を永続的に向上させることが企業経営の要であると考えます。

その実現にあたっては、経営判断事項について、「誰が、何を、どこで

意思決定するのか」「どのようにチェックするのか」を公平・公正な

仕組みとして体系化することが重要です。

当社は監査役会設置会社の枠組みの中で、意思決定と監督、および

効果的かつ効率的な執行業務の仕組みを構築し、企業価値の持続

的な向上を図っています。

■ 役員の報酬等の状況

当社の取締役および監査役に対する役員報酬は以下のとおりです。

役員区分 人員 基本報酬 賞与株式報酬型ストック・

オプション合計

取締役 名16

百万円423

百万円380

百万円83

百万円887

（うち社外取締役） （2） （12） — — （12）監査役 5 43 — — 43（うち社外監査役） （3） （14） — — （14）合計 21 466 380 83 930

■ コーポレート・ガバナンス強化の推移

コーポレート・ガバナンスを強化するため、順次、以下のように仕組みの見直しを図っております。

2004年 指名諮問委員会を設置／CSR委員会を設置TOTOグループの経営に関する理念体系を整備

2005年 報酬諮問委員会を設置／リスク管理委員会を設置2006年 社外取締役を選任／内部監査室を設置／特別委員会を設置2007年 ストック・オプションを導入2010年 独立役員基準を制定、独立役員を指定

2011年 取締役定員の定款変更（20名→14名）国連グローバルコンパクトへ参加

2012年 執行役員制度の充実（上席執行役員を新設）2013年 ビジネス行動ガイドラインを整備

コーポレート・ガバナンス体制

指名諮問委員会報酬諮問委員会

特別委員会

CSR委員会その他会議委員会

全社横断タスク国内住設 海外住設 新領域 全社部門

会計監査人

監査役会〈選任・解任〉

〈選任・解任〉

〈監査〉

〈指示〉

〈内部監査〉

【三様監査】

〈選任・委任・監督〉

〈協議〉

〈権限委譲〉

〈指示・監督〉

〈答申〉

経営会議社長執行役員

執行役員

内部監査室

株主総会

取締役会

2013年度における報酬等の総額が1億円以上の役員は以下のとおりです。

基本報酬 賞与株式報酬型ストック・

オプション合計

代表取締役　木瀬　照雄 百万円64

百万円62

百万円11

百万円138

代表取締役　張本　邦雄 62 62 11 136

TOPICS

2014年4月より社長執行役員を交代し、新経営体制に移行しています。当該交代においては、指名諮問委員会による審議および取締役会への答申を経て、取締役会にて決議いたしました。TOTOは取締役、監査役人事に関する審議において、客観性および透明性を確保するため、委員の半数以上を社外委員で構成する指名諮問委員会を設置しています。

社長執行役員の交代

コーポレート・ガバナンス詳細ページ

（左）代表取締役…会長…兼…取締役会議長張本…邦雄…（右）代表取締役…社長執行…役員　喜多村…円

7

リスクマネジメント

■ リスクマネジメント推進体制

TOTOグループは、企業の社会的責任を果たし社会的信用を確保

するため、経営方針の実現を阻害するすべての要因を限りなく排除

します。万一の事態発生に際しては、さまざまなステークホルダーへ

の影響を極力小さくするよう最大限努力し、再発防止策を適切に構

築し関係者の信頼回復に努めます。

副社長を委員長とし、重大リスクを担当する執行役員・部門長など

で構成される「リスク管理委員会」を設置しています。任命された「リ

スク管理統括部門長」は、リスクマネジメント規定に基づき、各種委

員会や会議などを通じて、全部門ならびにグループ会社と連携して、

リスクの未然防止活動とリスク対応力の向上に努めています。

リスクマネジメント推進体制

■ リスク管理の活動サイクル

■ 2014年度の重大リスク

取締役会

リスク管理委員会

委員長：副社長執行役員副委員長：コーポレートグループ担当執行役員委員：リスク管理統括部門長

リスク管理統括部門 各種委員会・会議等 全部門

グループ会社

毎年、ステークホルダーに大きな影響を及ぼす恐れのある重大リス

クを抽出し、各々のリスクに「リスク管理統括部門長」を任命し、リス

クの未然防止を推進しています。

抽出された重大リスクは、想定シナリオに沿って、ブランドの毀損・

人的影響・金額的影響の視点から、影響度と発生頻度をマトリクス

で評価しています。リスクポイントの上位項目を最重点リスクとし

て、リスク管理委員会でモニタリングを行い、全グループをあげて、

リスクの低減活動を推進しています。

主な重大リスク

大型地震

台風・豪雨

火災・爆発

交通事故

労働災害事故

不正アクセス

障害発生・停止

情報漏えい

個人情報漏えい

災害・事故リスク

ITリスク

知的財産権侵害

環境汚染

廃棄物処理

製造物責任（PL）

リコール

コンプライアンス違反

労務管理・雇用問題

与信管理

顧客対応

経営リスク

取引先の事故・倒産

重要部品の調達

電源供給制限・停電

環境に関する規制

気候変動に関する規制

カントリーリスク

法律・制度の変化

為替・金利の変動

税制・会計基準変更

経営リスク

政治・経済・

社会リスク

風評

感染症の蔓延

政治・経済・

社会リスク

環境規制

リスク

Plan● 重大リスクの選定

Do

Action● 活動・仕組み改善

Check● リスク対応力評価 　● 社員意識調査

リスク管理活動未然防止・再発防止策の策定（BCP）

啓発・訓練（リスクシミュレーション）の実施各種委員会・会議

全部門・グループ会社

リスク管理統括部門

クライシス対応危機の早期発見、損害の最小化

緊急対策本部

リスクマネジメント詳細ページ

8

コーポレートセクション 財務・環境セクション

コーポレートデータ

環境データ

ガバナンスデータ 外部評価データ

社会データ

事業戦略セクション

海外住設

国内住設3つの事業軸財務データ

2004年度（2005.3）

2005年度（2006.3）

2006年度（2007.3）

2007年度（2008.3）

2008年度（2009.3）

売上高 484,191… 494,784… 512,200… 501,060… 464,505…

売上原価 308,066… 321,213… 337,734… 330,782… 311,765…

　原価率 63.6% 64.9% 65.9% 66.0% 67.1%

販管費 145,705 148,406 148,277 147,555 146,174

　販管費率 30.1% 30.0% 28.9% 29.4% 31.5%

営業利益 30,419 25,164 26,187 22,722 6,566

　営業利益率 6.3% 5.1% 5.1% 4.5% 1.4%

当期純利益または当期純損失 13,058 12,996 13,544 13,239 (26,261)

　当期純利益率または当期純損失率 2.7% 2.6% 2.6% 2.6% (5.7%)

設備投資 20,059… 22,397… 22,260… 24,191… 16,297…

減価償却費 18,725… 20,970… 22,039… 22,389… 22,425…

研究開発費 11,786… 11,722… 11,752… 12,001… 13,087…

　研究開発費率 2.4% 2.4% 2.3% 2.4% 2.8%

総資産 460,949 474,823 466,736 451,744 388,645

　流動資産 218,597 214,130 217,780 210,126 187,689

　固定資産 242,351 260,693 248,955 241,618 200,955

総負債 250,684 241,271 233,494 220,213 203,751

純資産（※１） 199,372 233,550 233,242 231,530 184,893

営業CF 40,440 26,872 28,575 32,884 23,403

投資CF （42,337） (7,260) (25,310) (22,121) (18,629)

財務CF （13,412) (16,501) (10,834) (7,246) (2,215)

フリーキャッシュフロー（※２） (1,897) 19,612 3,265 10,763 4,774

１株あたり配当 11.50円… 12.00円… 13.00円… 14.00円… 10.00円…

ROE 6.4% 5.9% 5.8% 5.8% (12.9%)

ROA 6.6% 5.4% 5.6% 4.9% 1.6%

EPS 37.3円 37.1円… 39.1円… 38.2円… (75.8円)

BPS 574.4円… 638.4円 659.7円… 652.8円… 520.4円…

総資産回転率 1.05… 1.06… 1.09… 1.09… 1.11…

自己資本比率 43.2% 46.6% 49.0% 50.1% 46.4%

発行済み株式数（自己株除く／期中平均） 346,825,258 346,796,611 346,638,825 346,542,137 346,437,170

（単位：百万円）

主要財務指標

※1　…純資産の算定にあたり、2007年3月期から「貸借対照表の純資産の部の表示に関する会計基準（企業会計基準第5号）」及び「貸借対照表の純資産の部の表示に関する会計基準等の適用方針」（企業会計基準適用指針第8号）を適用しています。

※2　フリーキャッシュフロー＝営業キャッシュフロー＋投資キャッシュフロー

IR資料室詳細ページ

9

2009年度（2010.3）

2010年度（2011.3）

2011年度（2012.3）

2012年度（2013.3）

2013年度（2014.3）

売上高 421,929… 433,557… 452,686… 476,275… 553,448…

売上原価 275,639… 273,259… 286,803… 303,231… 341,780…

　原価率 65.3% 63.0% 63.4% 63.7% 61.8%

販管費 139,699 146,284 147,102 149,667 164,485

　販管費率 33.1% 33.7% 32.5% 31.4% 29.7%

営業利益 6,589 14,014 18,779 23,376 47,181

　営業利益率 1.6% 3.2% 4.1% 4.9% 8.5%

当期純利益または当期純損失 878 5,115 9,270 16,956 44,122

　当期純利益率または当期純損失率 0.2% 1.2% 2.0% 3.6% 8.0%

設備投資 11,607… 26,214… 32,253… 19,934… 34,575…

減価償却費 20,575… 19,746… 18,348… 19,508… 14,922…

研究開発費 13,113… 15,606… 16,643… 15,983… 17,472…

　研究開発費率 3.1% 3.6% 3.7% 3.4% 3.2%

総資産 378,266 379,215 377,072 408,454 476,387

　流動資産 180,149 184,203 181,554 205,485 258,800

　固定資産 198,116 195,011 195,518 202,969 217,586

総負債 189,717 199,050 191,491 195,043 219,790

純資産（※１） 188,549 180,164 185,580 213,410 256,596

営業CF 33,627 28,117 19,678 44,498 48,015

投資CF (14,828) (22,758) (22,446) (22,971) (4,033)

財務CF (12,223) (7,260) (12,164) (2,178) (23,328)

フリーキャッシュフロー（※２） 18,799 5,359 (2,768) 21,527 43,982

１株あたり配当 10.00円 10.00円… 10.00円… 14.00円… 23.00円…

ROE 0.5% 2.8% 5.2% 8.8% 19.4%

ROA 1.7% 3.7% 5.0% 6.0% 10.7%

EPS 2.5円 14.9円 27.1円… 49.5円… 130.2円…

BPS 530.4円… 513.5円… 525.6円 602.2円… 737.7円…

総資産回転率 1.10… 1.14… 1.20… 1.21… 1.25…

自己資本比率 48.6% 46.2% 47.7% 50.6% 52.0%

発行済み株式数（自己株除く／期中平均） 346,391,504 344,259,297 342,013,603 342,892,129 338,911,922

（単位：百万円）

10

コーポレートセクション 財務・環境セクション

コーポレートデータ

環境データ

ガバナンスデータ 外部評価データ

社会データ

事業戦略セクション

海外住設

国内住設3つの事業軸財務データ

財務ハイライト

■ 売上高

「TOTO…Vプラン2017」策定後、主に国内住設事業におけるリモデ

ル戦略、海外住設事業における高級ブランド戦略が寄与し、着実に

売上高が伸長しています。

■ 当期純利益／売上高当期純利益率

2008年度の赤字転落（当期純損失262億6千1百万円）以降、翌年

黒字回復しその後、当期純利益・当期純利益率ともに順調に伸長し

ています。

■ 営業利益／売上高営業利益率

「TOTO…Vプラン2017」における全社革新活動の効果および売上高

の伸長により営業利益・売上高営業利益率ともに大幅に伸長してい

ます。

■ 研究開発費／売上高研究開発費率

持続的成長のため、積極的に研究開発への投資を行っています。売

上高研究開発費率は、2％以上を継続しています。

（百万円）

0

100000

200000

300000

400000

500000

600000

0

100,000

200,000

300,000

400,000

500,000

600,000

484,191

494,784

512,200

501,060

464,505

421,929

433,557

452,686

476,275

553,448

2004年度

2005年度

2006年度

2007年度

2008年度

2009年度

2010年度

2011年度

2013年度

2012年度

2004年度

2005年度

2006年度

2007年度

2008年度

2009年度

2010年度

2011年度

2013年度

2012年度

（百万円） （%）

-30000

-15000

0

15000

30000

45000

60000

-15,000

0

15,000

30,000

60,000

45,000

-30,000

-10

-5

0

5

10

15

20

-5

5

0

10

20

15

-10

13,058

2.7 2.6 2.6 2.6

-5.7

0.2 1.2 2.03.6

8.0

12,996

13,544

13,239

-26,261

878

5,115

9,270

16,956

44,122

■ 当期純利益 ■ 売上高当期純利益率

（百万円） （%）

0

5000

10000

15000

20000

25000

30000

35000

40000

45000

50000

0

5,000

10,000

15,000

20,000

25,000

30,000

35,000

40,000

45,000

50,000

0

1

2

3

4

5

6

7

8

9

10

1.0

2.0

3.0

4.0

5.0

6.0

7.0

8.0

9.0

10.0

0.0

■ 営業利益 ■ 売上高営業利益率

30,419

6.3

5.1 5.1

4.5

1.4 1.6

3.2

4.1

4.9

8.5

25,164

26,187

22,722

6,566

6,589

14,014

18,779

23,376

47,181

2004年度

2005年度

2006年度

2007年度

2008年度

2009年度

2010年度

2011年度

2013年度

2012年度

（百万円） （%）

0

5000

10000

15000

20000

5,000

10,000

15,000

20,000

0

0

1

2

3

4

1.0

2.0

3.0

4.0

0.0

11,786

2.4 2.4 2.42.3

2.8

3.1

3.6 3.73.43.2

11,722

11,752

12,001

13,087

13,113

15,606

16,643

15,983

17,472

■ 研究開発費 ■ 売上高研究開発費率

2004年度

2005年度

2006年度

2007年度

2008年度

2009年度

2010年度

2011年度

2013年度

2012年度

詳細ページ IR資料室

11

■ ROE（自己資本当期純利益率）

当期純利益の黒字回復以降、着実に向上しています。なお、2013年

度は保有資産および有価証券売却による特別利益の計上ならびに

自己株式の取得・消却にともない大幅に向上しました。

■ フリー・キャッシュ・フロー

「TOTO…Vプラン2017」における革新活動等の結果創出したキャッ

シュフローを、持続的成長に向けた投資に配分する好循環が生じて

います。

■ ROA（総資産営業利益率）

「TOTO…Vプラン2017」において10%を最終目標に掲げ、業績の向

上とともに資産の効率化を推進しています。順調に向上しており、

2013年度は10％を超えました。

■ 1株あたり配当／EPS（1株あたり当期純利益）

配当性向30%を目処に安定配当を目指しています。EPSがマイナス

となった2008年度も減配ながら配当は継続し、直近は着実に増配

基調となっています。

（%）

0

5000

10000

15000

20000

25000

30000

35000

40000

45000

50000

-15

-10

-5

0

5

10

15

20

-15

-10

-5

0

5

10

15

20

6.4 5.9 5.8 5.8

-12.9

0.52.8

5.2

8.8

19.4

2004年度

2005年度

2006年度

2007年度

2008年度

2009年度

2010年度

2011年度

2013年度

2012年度

（百万円）

-5000

0

5000

10000

15000

20000

25000

30000

35000

40000

45000

50000

-5,000

0

5,000

10,000

15,000

20,000

25,000

30,000

35,000

40,000

45,000

50,000

-1,897

19,612

3,265

10,763

4,774

18,799

5,359

-2,768

21,527

43,982

2004年度

2005年度

2006年度

2007年度

2008年度

2009年度

2010年度

2011年度

2013年度

2012年度

（%）

0

5

10

15

0

5

10

15

6.65.4 5.6

4.9

1.6 1.7

3.7

5.06.0

10.7

2004年度

2005年度

2006年度

2007年度

2008年度

2009年度

2010年度

2011年度

2013年度

2012年度

（円） （円）

-100

-50

0

50

100

150

-20

-10

0

10

20

30

11.5

12.0

13.0

14.0

10.0

10.0

10.0

14.0

23.0

-20

-10

0

10

20

30

-100

-50

0

50

100

150

2004年度

2005年度

2006年度

2007年度

2008年度

2009年度

2010年度

2011年度

2013年度

2012年度

■ 1株あたり配当 ■ EPS

37.3 37.1 39.1 38.2

-75.8

2.5

14.9 27.1

49.5

130.2

10.0

12

コーポレートセクション 財務・環境セクション

コーポレートデータ

環境データ

ガバナンスデータ 外部評価データ

社会データ

事業戦略セクション

海外住設

国内住設3つの事業軸財務データ

株式概要（2014年3月31日現在）

上場証券取引所

証券コード

株式の状況

株主数

株主名簿管理人

大株主

保有株式数（千株） 保有比率

明治安田生命保険相互会社 20,716 6.1％

日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口） 19,217 5.7％

日本トラスティ･サービス信託銀行株式会社（信託口） 16,392 4.8％

日本生命保険相互会社 12,135 3.6％

株式会社三菱東京UFJ銀行 6,175 1.8％

野村信託銀行株式会社（投信口） 5,561 1.6％

TOTO持株会 5,353 1.6％

積水ハウス株式会社 5,343 1.6％

東京海上日動火災保険株式会社 5,292 1.6％

日本特殊陶業株式会社 5,095 1.5％

東京・名古屋・福岡

5332

発行可能株式総数：…1,400,000,000…発行済み株式総数：……………353,962,595

23,267名

三菱UFJ…信託銀行株式会社

株主構成

金融機関（14,015）39％

外国人（9,073）

個人その他（5,222）

その他の法人（4,498）

自己株式（1,589）

証券会社（1,000）

26％

15％

13％

4％

3％（単位：万株）

株価・出来高の推移

0

1,800

1,500

（円）

（千株）

■ 株価　■ 出来高 ■ 日経平均株価

12/4 4 53

1,200

900

600

300

0

24,000（円）

20,000

16,000

12,000

8,000

4,000

0

60,000

40,000

20,000

28765 12111098765 1211109 14/143213/1

2005.3 2006.3 2007.3 2008.3 2009.3 2010.3 2011.3 2012.3 2014.32013.3

（百万円） （%）

0

5,000

10,000

15,000

20,000

25,000

30,000

35,000

40,000

45,000

50,000

1.0

2.0

3.0

4.0

5.0

6.0

7.0

8.0

9.0

10.0

0.0

■ 営業利益 ■ 売上高営業利益率の推移

30,419

6.3

5.1 5.1

4.5

1.4 1.6

3.2

4.1

4.9

8.5

25,164

26,188

22,722

6,566

6,589

14,014

18,779

23,376

47,181

（注）持株比率は、自己株式（15,891,872株）を控除して計算しております。

株式の状況詳細ページ

13

コーポレートセクション 財務・環境セクション

コーポレートデータ 財務データ

環境データ

ガバナンスデータ

社会データ

事業戦略セクション

海外住設

国内住設3つの事業軸外部評価データ

外部評価・格付け情報

2011年度から2013年度の3年間、TOTOグループの商品技術（ものづくり）と事業活動に対し、社外からいただいた主要な評価・表彰・格付けは以下の通りです。

■ 商品技術への評価

［ 技術・環境 ］　●…「滋賀工場…新西棟」が「平成25年度省エネ大賞」

の「省エネ事例部門」で、最高賞の「経済産業大臣

賞」を受賞

　……【2013年度】

　●…「エアインシャワー」が「第9回エコプロダ

クツ大賞」における「エコプロダクツ大賞

推進協議会会長賞（優秀賞）」と、「平成24

年度省エネ大賞」の製品・ビジネスモデル

部門「省エネルギーセンター会長賞」をダ

ブル受賞

　……【2012年度】

　●…初代ウォシュレット「ウォシュレットG」が一般社

団法人日本機械学会による「機械遺産」に認定

　……【2012年度】

■ 事業活動への評価と格付け

［ CSR活動 ］　●…Robeco…SAM…社による「CSR格

付け」で「ゴールドクラス」に認定

　……【2013年度】

［ SRI評価 ］　●…「ダウ・ジョーンズ・サステナビリ

ティ・ワールド・インデックス」…の

「DJSIワールド」に選定

　……【2011年度から3年連続】

　●…「エティベル投資ユニバース」の「パイオニア」に選定

　……【2013年度】

［ 環境経営 ］　●…「CDPジャパン500気候変動レポート」

で「クライメート・ディスクロージャー・

リーダーシップ・インデックス」に認定

　……【2012年度から2年連続】

［ 商品デザイン ］　●…海外向け「Neorest（GH/XH /750H）」、

水栓金具「C … CONTEMPORARY…

Fauce t s」、洗面・浴室「C… Se r i e s…

Lavatory/Bath」が「iFプロダクトデザイン賞」を受賞

　……【2013年度】

　●…「レッドドット・デザイン賞」の受賞

… …海外向け水栓金具｢Overhead…Shower｣

｢Hand…Showers｣｢C ……CONTEMPORARY…

Faucets｣…｢C …CLASSIC…Faucet｣

　……【2013年度】

… 海外向け温水洗浄便座「Washlet…D…Shape」

　……【2012年度】

［ 物流 ］　●…「物流革新のとりくみ」が、

公益社団法人日本ロジス

ティクスシステム協会の「ロ

ジスティクス大賞」を受賞

　……【2012年度】

［ 障がい者雇用 ］　●…「サンアクアTOTO株式会

社」が「平成25年度障害者

雇用優良事業所厚生労働

大臣表彰」を受賞

　……【2013年度】

初代ウォシュレットG

社外からの評価詳細ページ

14

コーポレートセクション 財務・環境セクション

コーポレートデータ 財務データガバナンスデータ 外部評価データ

社会データ

事業戦略セクション

海外住設

国内住設3つの事業軸

環境データ

グローバル環境目標

■ TOTOグローバル環境ビジョン

■ グローバル環境目標

地球を汚さない

地域社会のために

温暖化を防ぐ

●商品使用時CO2排出量 563万t削減 （1990年度比性能向上分）●事業所からのCO2排出総量 35.2万t 施策によるCO2削減量 2.9万t（2013年度比）

水を大切に

資源を大切に

生物多様性を守る

●商品使用時水消費量 13億m3削減 （1990年度比性能向上分）●節水便器出荷率（4.8L以下）

国内 70％、海外 80％

●有害化学物質の発生抑制　（国内）環境法令違反0件

●ゼロエミッションを推進する 製造事業所でのリサイクル率 国内99％、海外90％

●各国・各エリアのステークホルダーと 協働して、環境に根ざした社会的課題・ 地域課題を解決する グローバルでのグリーンボランティア参加人数55,000人

●生物多様性に配慮した原材料の使用　（国内）商品における合法材・再生材の使用率100％

2017年度TOTOグループグローバル環境目標

グローバル環境目標を実現するTOTOの環境技術例（節水・CO2削減）

グローバル環境目標詳細ページ

トルネード洗浄技術（節水トイレ） エアイン技術（エアインシャワー） ハイパー泡まつ技術（アクアオート）

トイレ 浴室 洗面所

15

環境マネジメント

■ 環境マネジメントシステム

TOTOグループは環境保全活動を推進するため、次のマネジメント

体制を整えています。

社長を委員長として年2回開催されるCSR委員会では、環境保全活

動の基本方針の策定と重要課題の審議を行っています。また審議結

果を受けて、専門的事項について施策展開するため部会を設置し、

各部会が効果的な連携を取りながら活動を推進しています。国内・

外グループ会社等もこれに連動し、具体的な行動計画を策定・推進

しています。

また、ISO14001に関しては、製造事業部門(国内製造グループ会社

を含む)や工場管理部門を中心に、TOTOグループとしての統一認証

を取得し、TOTOグループ全体での効果的なPDCAサイクルがまわせ

るように環境マネジメントシステムの継続的な改善を図っています。

■ 地球環境保全活動

TOTOグループは、企業活動のあらゆるプロセスで環境負荷を低減する活動を推進しています。

■ 環境に配慮した商品の開発

TOTOグループの商品は「まいにち必ず使うもの」。

だから、まいにちの暮らしの中で、快適な生活環境を守りながら知ら

ず知らずのうちに地球環境を守ることのできるグリーン商品の開発

や普及に取り組んでいます。

商品企画・設計の段階からライフサイクルアセスメント※を用いた

CO2排出量の把握を行うなど、独自の製品環境アセスメントを実施

し、環境に配慮した商品を開発しています。

全社環境マネジメントレビュー（経営者によるレビュー）

環境推進会議

エネルギー対策 サプライチェーンマネジメント 社会貢献

廃棄物包装・物流商品・サービス

TOTO（製造）

国内グループ会社（製造）

TOTO（販売）

国内グループ会社（販売）

海外グループ会社

事務局：ESG推進部

※サプライチェーンマネジメントおよび社会貢献については、環境関連項目が対象となる。

※1 LCCO2：ライフサイクル全体におけるCO2の発生量　※2 3R：リデュース（発生抑制）、リユース（再使用）、リサイクル（再生利用）

暮らしながら地球を守る活動を推進

地域や社会と連携した環境コミュニケーション

TOTOグループ

環境マネジメントシステム

全事業活動における環境負荷低減

LCCO2※1 削減

グリーン調達 グリーン商品づくり3R※2 対応環境に配慮した

製品・部品の調達ライフサイクルのすべての段階で環境に配慮した商品設計

お取引先での環境負荷低減

ISO14001ほか環境マネジメントシステム

取引先評価

化学物質管理エコマーク商品やグリーン購入適合商品

調達品評価

お客様ご使用時の環境負荷低減

節水、省エネ、環境汚染防止、環境浄化エコマーク商品やグリーン購入法特定調達品目など

グリーン商品

製品環境アセスメント

LCCO2（ライフサイクルCO2）

節水

3R対応

環境汚染防止

省エネルギー

環境浄化

リデュース　リユース　リサイクル ・軽量化 ・再生資源化 ・易分解性 ・材料表示

※…ライフサイクルアセスメント：製品に関する資源の採取から製造、使用、廃棄、輸送などすべての段階を通して環境影響を定量的、客観的に評価する手法

TOTOグリーン商品のライフサイクルアセスメント

地球環境・資源の保護

持続可能な快適な社会の実現

設計する

廃棄リサイクルもどす

長く使える　小型軽量化省エネ　節水　ムダを出さない

掃除しやすい　汚れにくい洗剤削減　大気の浄化

天然原料　安全な原料鉛低減　脱塩ビ　低ホルムリサイクル材の利用

船・鉄道の利用配送システムの改善

省エネ　節水　節電　長く使える

省エネ　節水　カイゼン活動

材料調達

つくる

はこぶ

つかう

包装材の軽量化包装材の再使用リサイクル材の利用

法令遵守　水を汚さないゴミを出さない

メンテナンスサポート

環境へのとりくみ関連ページ

環境マネジメントシステム

環境に配慮した商品の開発

地球環境方針

TOTOグリーンストーリー

詳細ページ

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コーポレートセクション 財務・環境セクション

コーポレートデータ 財務データガバナンスデータ 外部評価データ

社会データ

事業戦略セクション

海外住設

国内住設3つの事業軸

環境データ

■ 地球環境行動計画

1991年に、「地球環境保全委員会」が始まり、第1次行動計画を策定・発表いたしました。以降中期経営計画にあわせ、環境にかかわる計画を

約3年ごとに改定・推進しています。2013年度までの第8次地球環境行動計画の活動は、1項目を除き目標を達成しました。これまで取り組んで

きた活動をさらにグローバルに展開するために新たに設定した「TOTOグローバル環境ビジョン」に合わせて、2014年度から第9次環境行動

計画を策定し、活動を開始しました。

第9次地球環境行動計画ーは9次では目標設定しないもの

第8次地球環境行動計画ーは9次で新たに目標設定したもの

評価指標（KPI） 分類 基準 2017年度目標 2013年度目標 2013年度実績 評価

水を大切に

【新規】グローバルでの商品使用時水削減量（1990年からの商品性能向上寄与分） グローバル 1990年度

0m3 13.0億m3 ー ー ー

【新規】グローバルでの節水便器出荷比率（4.8Ｌ以下）

国内 1990年度0％ 70％ ー ー ー

海外 1990年度0％ 80％ ー ー ー

温暖化を防ぐ

【新規】グローバルでの商品使用時ＣＯ２排出削減量（1990年からの商品性能向上寄与分） グローバル 1990年度

0万t 563万t ー ー ー

主力商品使用時ＣＯ２排出削減率（国内住宅） 国内 ー ー 1990年度比44%削減

1990年度比48%削減 ◯

【新規】グローバルものづくりのＣＯ２排出量 グローバル 2013年度31.3万t 35.2万t ー ー ー

【新規】グローバルものづくりのＣＯ２排出削減量 グローバル 2013年度

0万t 2.9万t ー ー ー

国内ものづくりのＣＯ２排出量削減率 国内 ー ー 1990年度比41%削減

1990年度比41.5%削減 ◯

海外ものづくりのＣＯ２排出量原単位削減率 海外 ー ー 対前年度比2%削減

対前年度比7.6%削減 ◯

国内ＴＯＴＯグループの輸送燃料使用量削減率 国内 2009年度

0% 9%削減 2009年度比4.4%削減

2009年度比6.6%削減 ◯

海外グループ会社の輸送燃料使用量削減計画進捗率 海外 計画進捗率 100% 計画進捗率

66%計画進捗率66% ◯

資源を大切に

国内製造事業場の排出物の原単位削減率 国内 2013年度0% 3%以上削減 2011年度比

2%削減2011年度比22.0%削減 ◯

【新規】国内製造事業場のリサイクル率 国内 2013年度99%以上 99% ー ー ー

リサイクル計画進捗率 国内 ー※1 ー※1 計画進捗率66%

計画進捗率66%

【新規】海外製造事業場のリサイクル率※条件付きでのリサイクル率目標 海外 2013年度

70% 90% ー ー ー

3R設計計画進捗率 国内 計画進捗率 100% 計画進捗率66%

計画進捗率66% ◯

地球を汚さない

国内事業場の化学物質排出量抑制⇒関連環境法令違反件数 国内 ー※2 ー※2 環境法令違反０件 環境法令違反０件 ◯

商品の化学物質排出量抑制⇒関連環境法令違反件数 国内 ー※2 ー※2 環境法令違反０件 環境法令違反０件 ◯

生物多様性を守る

【新規】「合法材＋再生材」使用率※合法材には、森林認証材含む 国内 2013年度

90% 100% ー ー ー

グリーン調達計画進捗率 国内 ー※3 ー※3 計画進捗率66%

計画進捗率66% ◯

地域社会のために

【新規】グローバルでのグリーンボランティア参加人数 グローバル 2013年度

38,800人 55,000人 35,000人（国内）

38,800人（国内） ○

植樹本数（累計） 国内 ー ー 2.25万本 1.83万本 ×

第9次地球環境行動計画および、旧（第8次）計画と2013年度実績

※1…今後は国内製造事業所のリサイクル率で目標設定　※2…目標設定はしないが環境法令違反0件を継続する　※3…今後は「合法材＋再生材」使用率で目標設定　評価：○…2013年度目標を達成　×…2013年度目標未達

地球環境行動計画と実績 地球環境行動計画（中期計画）詳細ページ

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商品の節水性向上による節水貢献量（グローバル）

節水便器の洗浄水量別出荷率（国内）

ものづくりのCO2排出削減量（グローバル）

商品の節水・省エネ性能向上によるCO2排出削減量（グローバル）

節水便器の洗浄水量別出荷率（海外）

グリーンボランティア参加人数（グローバル）

0

40

30

20

10

1990（基準）

2011年度

2012年度

2013年度

2014目標

2015目標

2016目標

2017目標

27.0 26.7 27.0 28.0 27.3 27.9 28.5 29.2

（億m3）1990年の性能のまま商品を普及させた場合

節水性能が進化した商品を投入･普及させた場合

2017年度目標

13億ｍ3

削減

0

2,500

2,000

1,500

1,000

500

1990（基準）

2011年度

2012年度

2013年度

2014目標

2015目標

2016目標

2017目標

1,5011,678 1,645

1,6961,638

1,681 1,7291,780

（万t） 1990年の性能のまま商品を普及させた場合

節水・省エネ性能が進化した商品を投入･普及させた場合

2017年度目標

563万t削減

0

2500

16L

13L

12L

10L9L

8L

6L

4.8L

3.8L

23%

44%49%

65%

100

50

0

2000

1500

1000

500

1990（基準）

2011 2012 2013 2014（目標）

2015（目標）

2016（目標）

2017（目標）

（年度）

15011678 1645

16961638

1681 17291780

（万t） 1990年の性能のまま商品を普及させた場合

節水性能が進化した商品を投入･普及させた場合

2017年度目標

563万t削減

2017年度目標70%

1990（基準）

2010年度

2011年度

2012年度

2013年度

2017目標

（%）■ 4.8L以下※の節水便器出荷率

※大洗浄の場合

0

2500

8L

6L

3.8L

4.8L

47%41%

50%

100

50

0

2000

1500

1000

500

1990（基準）

2011 2012 2013 2014（目標）

2015（目標）

2016（目標）

2017（目標）

（年度）

15011678 1645

16961638

1681 17291780

（万t） 1990年の性能のまま商品を普及させた場合

節水性能が進化した商品を投入･普及させた場合

2017年度目標

563万t削減

2017年度目標80%

2011年度

2012年度

2013年度

2017目標

（%）■ 4.8L以下※の節水便器出荷率

※大洗浄の場合

0

40

30

20

2013（基準）

2014年度目標

2015年度目標

2016年度目標

2017年度目標

31.3

（万t）

35.235.133.7

34.8

削減努力をしなかった場合

新しい削減施策を講じた場合

2017年度目標

2.9万t削減

60,000

50,000

40,000

30,000

20,000

10,000

（人）

2013年度

38,800

2017目標

55,000

2016目標

50,000

2015目標

46,000

2014目標

42,000

15,700

2010年度

2011年度

23,000

2012年度

32,800

0

2017年度目標

55,000人

関連ページ

※…商品使用時の水総量は、その年に出荷したすべての商品が使用される期間において消費する水量の総合計です。（一部、使用用途の不明な商品の水消費量は除く）

※…CO2換算係数は、国内は「地球温暖化対策の推進に関する法律」の係数（ただし、電力は0.378KgCO2/kWh）、海外はGHGプロトコル2005の係数を使用しています。データの一部において推測値を採用しています。

※社員およびステークホルダーの参加者数・単年度累計

※…商品使用時のCO2総量は、その年に出荷したすべての商品が使用される期間において消費するエネルギー量（電気、ガス）および水量を、CO2量に換算したものです。（一部、使用用途の不明な商品のCO2排出量は除く）

環境へのとりくみ

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コーポレートセクション 財務・環境セクション

コーポレートデータ 財務データガバナンスデータ 外部評価データ

社会データ

事業戦略セクション

海外住設

国内住設3つの事業軸

環境データ

■ 環境負荷の全体概要（2013年度 対象範囲:TOTOおよび国内グループ会社）

■ 環境会計（2013年度 対象範囲：TOTOおよび国内グループ会社）

環境省のガイドラインを参考に社内運用マニュアルを作成し環境会計を実施しています。

環境保全コスト経済効果 環境保全効果

分類 主な取り組み内容 投資額 費用額

①事業エリア内コスト

公害防止コスト 大気・水質・土壌汚染防止等 48.7… 341.0… 0.6… ―

地球環境保全コスト 温暖化防止、省エネルギー等 280.4… 45.9… 0.0… エネルギー削減（CO2換算)… 3,486t

資源循環コスト 資源の効率的利用、廃棄物の削減・リサイクル等 0.0… 552.2… 141.4… 水の再利用量… 54,400m3

②上・下流コストグリーン調達 0.0… 0.3… 7.2…

廃ペットボトル2.4万本よりユニフォーム1.0万着製作

製品輸送等 5.2… 172.0… 132.5… ―

③管理活動コスト 環境マネジメントシステム、環境教育、緑化等 1.7… 271.7… 0.0… ―

④研究開発コスト 環境配慮商品の研究開発等 14.8… 110.7… 0.0… ―

⑤社会活動コスト 事業所を除く自然保護・緑化、団体への寄付等 0.0… 39.0… 0.0… ―

⑥環境損傷コスト 環境の損傷に対応する引当金等 0.0… 1.1… 0.0… ―

合計 350.8… 1,533.9… 281.7…

■…当該期間の投資額の総額…345.8億円　　　■…研究開発費の総額　174.2億円

●…環境保全コストおよび効果集計にあたって1.…月次の経理システムと連携をとり毎月作成しています。2.…経済効果はみなし利益等の計算根拠の乏しいものは除外しています。3.…減価償却費は投資額との二重計上となるため、環境保全コストから除外しています。4.…TOTOグリーン商品の開発・研究コストのうち開発費については、過大評価となるため対象外としています。

OUTOUT OUT

IN ININ

3

電力 14,305万kWh燃料 2.9万kL（原油換算）

用水 138.0万m3

IN

電力 25.4億kWhガス 52.8億m3

水 23.0億m3

CO2 11.4万t

生産重量　30.7万t

排水量 134.2万m3

排出物 3.5万t

CO2 1.3万t CO2 4.4万t CO2 1,443万t

電力 1,524万kWh営業車の燃料 2,814万kLガソリン

120kL 輸送燃料 16,674kL

原材料・部品購入重量34.2万t

窯業原料 7.6万t金属原料 4.2万t樹脂原料 4.8万t合板･ボード類 2.6万t包装材料 2.3万t購入部品等・その他 12.7万t

製品製造から物流までの活動におけるCO2排出量の合計（原材料のCO2排出量を含む）　　　64.5万t

備考：・報告対象範囲はTOTOおよび日本国内グループ会社です。・CO2換算係数は「地球温暖化対策の推進に関する法律」の係数を使用しています。ただし、電力は0.378kgCO2／kWhを使用しています。　・輸送燃料の管理対象は、特定荷主ではないグループ会社を含む国内すべての製造グループ会社です。・「使用」段階でのINPUT、OUTPUTは、2013年度に出荷したすべての商品が使用される期間において消費するエネルギー量（電気・ガス）および水量の総量とそれによるCO2排出量です。

CO2 47.4万t

軽油再生利用水量 54.4万m3

製造 販売 物流 使用

（単位：百万円）

ものづくりにおけるとりくみ詳細ページ

環境会計詳細ページ

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コーポレートセクション 財務・環境セクション

コーポレートデータ 財務データ

環境データ

ガバナンスデータ 外部評価データ

事業戦略セクション

海外住設

国内住設3つの事業軸

社会データ

社員の構成　

0 20 40 60 80 100

TOTO33％

海外グループ会社39％

国内グループ会社28％

所属別（2013年度末）

新卒採用数

2012年度 2013年度 2014年度

男 女 男 女 男 女

TOTO（株） 98人 32人 89人 33人 93人 31人

国内グループ会社 48人 27人 58人 25人 95人 28人

合計 146人 59人 147人 58人 188人 59人

※TOTOグループ（国内）

年齢・勤続年数

2011年度末 2012年度末 2013年度末

男 女 男 女 男 女

平均年齢 44.0歳 38.6歳 44.3歳 39.0歳 43.8歳 39.7歳

平均勤続年数 18.5年 12.3年 18.7年 12.7年 19.3年 13.3年

※TOTO（株）の正社員・契約社員

離職率

2011年度末 2012年度末 2013年度末

離職率 1.2% 1.2% 1.1%

※TOTO（株）の正社員

多様性の促進

2011年度末 2012年度末 2013年度末

障がい者の雇用数と雇用率※1

227人1.90%

242人2.12%

267人2.40%

女性管理職比率※2 3.9% 4.6% 5.1%

※1　TOTOグループ（国内）のデータ※2　TOTO（株）の正社員

ワークライフバランスの促進

就業時間

地域別社員比率（2013度末）

有給休暇取得率推移

2011年度 2012年度 2013年度

有給休暇取得率 75.5% 73.5% 74.2%

※TOTO（株）の正社員・契約社員

2011年度末 2012年度末 2013年度末

年間所定労働時間 1,894.86時間/人・年 1,894.86時間/人・年 1,894.86時間/人・年

年間総実労働時間 1,915.47時間/人・年 1,915.49時間/人・年 1,989.11時間/人・年

月平均残業時間 13.5時間/人・月 13.8時間/人・月 20.1時間/人・月

有給休暇取得日数 13.6日/人・年 13.5日/人・年 13.5日/人・年

※TOTO（株）の正社員

休業・休暇制度利用者数

2011年度末 2012年度末 2013年度末

男 女 男 女 男 女

育児休業 1 167 2 170 6 186

育児短時間勤務 2 200 1 245 0 262

介護休業 1 1 1 2 0 4

介護短時間勤務 1 4 0 3 0 4

ボランティア休暇 52 8 30 5 24 8

※TOTO（株）の正社員・契約社員

安全衛生の推進

2011年度 2012年度 2013年度

度数率

全産業 1.62 1.59 1.58

製造業 1.05 1.00 0.94

TOTOグループ 0.16 0.12 0.21

強度率

全産業 0.11 0.10 0.10

製造業 0.08 0.10 0.10

TOTOグループ 0.003 0.004 0.008

海外事業グループ労働災害度数率

2011年度 2012年度 2013年度

度数率 0.31 0.15 0.12

※度数率：100万労働時間当たりの被災者数　強度率：1,000労働時間当たりの労働損失日数

TOTOグループでは、TOTOグループで働くすべての人々を「次世代を築く貴重な財産」と考え、「人財」と表記しています。

0 20 40 60 80 100

派遣社員

正社員69％

契約社員20％ 11％

0 20 40 60 80 100

米州 4％

アジア・オセアニア

日本61％

中国19％ 16％

欧州 0.3%

属性別（2013年度末）

国内労働災害度数率・強度率

※属性別はTOTOグループ（国内）

人財・安全関連データ 社員とともに詳細ページ

TOPICS

TOTOグループは、働くすべての人々がもてる力を存分に発揮できるように、ダイバーシティ、人財の育成、ワークライフバランス、心と身体の健康づくりを推進しています。その結果、2012年には日本生産性本部主催の「第6回ワーク・ライフ・バランス大賞」優秀賞を受賞、2013年には経済産業省主催の「第1回ダイバーシティ経営企業100選」に選定されました。また、厚生労働省より、子育てサポート企業として、次世代認定マーク「くるみん」を取得しました。

人財活動への評価

TOTOグループでは、「TOTOグループで働くすべての人々」を「社員」と表現しています。

※TOTOグループ

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コーポレートセクション 財務・環境セクション

コーポレートデータ 財務データ

環境データ

ガバナンスデータ 外部評価データ

社会データ

事業戦略セクション

海外住設

国内住設3つの事業軸

国内住設事業の概要

■ 概要

少子高齢化や、新設着工戸数の減少でストック型社会への移行が

進む中、強みであるリモデル戦略をさらに加速させます。他社差別

化ツールとして評価の高い「グリーンリモデル診断」を進化させ、超

高齢化社会を見すえたアクティブシニアへのリモデル提案、中古住

■ 売上高・営業利益推移

■ 国内住宅着工戸数とTOTO業績推移

宅流通リモデル、公共施設向けのパブリックリモデルなど、接点別リ

モデル事業の強化を進め、持続的に成長し、高い利益の出せる企業

体質を構築します。

2009年度（2010.3）

2010年度（2011.3）

2011年度（2012.3）

2012年度（2013.3）

2013年度（2014.3）

2017年度目標

リモデル売上高 2,362 2,480 2,484 2,581 2,930 3,230

営業利益 67 115 142 182 298 337

新築売上高 1,179 1,130 1,269 1,286 1,409 1,320

営業利益 △20 △5 29 34 62 33

国内住設合計売上高 3,541 3,610 3,754 3,868 4,339 4,550

営業利益 47 110 172 216 361 370

（単位：億円）

0

1000

2000

3000

4000

5000

6000

-100

0

100

200

300

400

500

0

6,000

5,000

4,000

3,000

2,000

1,000

連結売上高（億円）

バブル崩壊

新築着工依存 Vプラン推進リモデル基盤強化

■ 連結営業利益■ 連結売上高 ■ 新設着工戸数（万戸）

1990 2012 20132011-100

500

連結営業利益（億円）

（年度）

400

300

200

100

0

2006200520042003 20102009200820071994199319921991 1998199719961995 2002200120001999

0

100

200

166

134141

150 148

163

134

120 122 123117 117 119

124129

106109

7981 83

88

98

115

156

消費税引き上げ 改正建築基準法施行

21

海外住設事業の概要

■ 概要

海外住設事業は「成長のエンジン」として米州、中国、アジア・オセア

ニア、欧州の4極での事業推進、ならびに新興国において、新規市場

を開拓し、TOTOグループの成長を牽引します。それぞれの土地の

文化、生活習慣を尊重し、地域最適商品を現地で開発・生産し販売

■ 売上高・営業利益推移

■ 海外住設事業のマーケティング戦略

する体制を構築するとともに、「ブランド認知、市場浸透、高級ブラン

ドの確立」というスリーステップのマーケティング戦略で総合的な

事業基盤を強化します。

2009年度（2010.3）

2010年度（2011.3）

2011年度（2012.3）

2012年度（2013.3）

2013年度（2014.3）

2017年度目標

米州（百万ドル）

売上高 192.9 194.9 191.9 206.6 232.4 400

営業利益 4.4 3.5 △8.3 3.8 11.8 25

中国（億元）

売上高 17.9 22.5 27.4 29.1 31.4 710

営業利益 4.3 6.2 5.9 5.7 7.2 140

アジア・オセアニア（百万ドル）

売上高 94.3 127.6 153.8 163.2 175.4 360

営業利益 12 14.9 15 9.5 27 50

欧州（百万ユーロ）

売上高 13.7 16 19.4 23.2 26.1 110

営業利益 △12.4 △17 △7.8 △7.9 △5.6 ー

為替レート

1ドル 92.1円 81.5円 77.7円 86.6円 105.4円

1元 13.5円 12.3円 12.3円 13.9円 17.4円

1ユーロ 132.0円 107.9円 100.7円 114.7円 145.1円

（億円）（現地通貨ベース）

1stステージ

ブランド認知

販売網の強化著名物件へのアプローチ 接点の強化

ホテルや空港など著名物件への商品納入による、商品・ブランドとの接触機会創造

代理店や、代理店ショールームの整備（代理店主導でのブランディング）

フラッグシップショールームを通じ、商品セミナーやプレゼンテーションなどを実施（TOTO主導でのブランディング）

2ndステージ

市場浸透3rdステージ

高級ブランド確立

22

コーポレートセクション 財務・環境セクション

コーポレートデータ 財務データ

環境データ

ガバナンスデータ 外部評価データ

社会データ

事業戦略セクション

海外住設

国内住設3つの事業軸

新領域事業の概要

■ 概要

衛生陶器で培ってきたTOTOならではのオンリーワン技術を活か

し、次世代に向けた成長を推し進めています。セラミック事業では、

より高品質・高性能な商品を求めるお客様にとっての重要部材サプ

ライヤーとしての存在価値を高めます。環境建材事業では、環境浄

開発分野●外装材、大型陶板、ライセンス事業

強み●…光触媒を利用し、光や水の力で地球も暮

らしもキレイにする技術●…建材や建物などの材料表面に形成する

と、空気浄化など地球環境に役立つ機能

を発揮

開発分野●…半導体や液晶の製造装置に使われる構

造部材、静電チャック●…光通信インフラを支えるレセプタクル

市場・強み●…スマートフォン、タブレット型PCの普及に

ともなう高精細化、データ通信増に対応

開発分野●SOFC発電モジュール

市場・強み●…環境配慮の観点から、燃料電池は次世代

エネルギーとして期待●…衛生陶器の製造技術を応用したセル製法

を確立し、高い発電効率を実現するセラ

ミック製セルを搭載

■ 売上高・営業利益推移

■ 事業内容

化技術「ハイドロテクト」を建材や塗料などへ展開し、国内外でハイ

ドロテクトの普及とともに環境貢献を進めます。また、燃料電池事業

では早期事業化を目指します。

2009年度（2010.3）

2010年度（2011.3）

2011年度（2012.3）

2012年度（2013.3）

2013年度（2014.3）

2017年度目標

セラミック売上高 55 77 53 52 90 130

営業利益 △17 △6 △13 △20 △6 13

環境建材売上高 95 88 91 88 89 155

営業利益 △10 △15 △15 △15 △9 17

新領域合計売上高 150 165 144 141 180 370

営業利益 △27 △21 △29 △35 △15 30

（単位：億円）

環境建材事業セラミック事業 燃料電池事業

レセプタクル

静電チャック ハイドロセラ 燃料電池発電モジュール

技術・研究開発詳細ページ

23

コーポレートセクション 財務・環境セクション

コーポレートデータ 財務データ

環境データ

ガバナンスデータ 外部評価データ

社会データ

事業戦略セクション

海外住設

3つの事業軸 国内住設

リモデル

■ 概要

バブル経済崩壊後の1993年、「新築需要に依存しない経営体質へ

の転換」という経営課題に対して、お客様に新たな生活価値をご提

供するリモデル事業に取り組む「リモデル宣言」を社内外に発表しま

した。このリモデル戦略において核となるのが、「自社ショールーム」

と「リモデルクラブ店」です。

ショールームは、お客様に対しTOTO商品の価値伝達活動を行う場

であるとともに、リモデル需要そのものを喚起する（お客様の夢を実

現する）場と位置付けています。また、お客様が主役のリモデルにお

いては、地域密着であることが不可欠であることから、日本国内104

■ 全国のショールーム展開と店舗数

TOTOは2002年に大建工業、YKK…APとのTDYアライアンスを開

始しました。専業メーカーの強みである幅広い商品・サービスやノ

ウハウを持ち寄り、TDYコラボレーションショールームの開設やグ

リーンリモデル診断、グリーンリモデルフェアなどを行っています。

リモデルクラブ店は、3社連携のさまざまな施策を地域のお客様へ

の新たな生活価値提案として実際に活用し、安心と信頼のリモデル

を実現するためのTDYアライアンスの大切なパートナーです。

■ TDYアライアンスによるグリーンリモデルの推進

カ所のショールームを展開しています。

リモデル戦略はTOTOだけでは完結しません。お客様に寄り添い、

お客様の思いを実現することができる地域密着の施工業者様との

強力なパートナーシップが必要です。そこで、リモデル宣言の翌年の

1994年、地域のお客様にリモデルをご提案し、施工やアフターサー

ビスまで総合的にサポートするネットワークとして、業界に先がけて

「リモデルクラブ店」制度を立ち上げました。今年、20周年を迎え、

5,000店を超えるネットワークに成長しています。

全国104カ所

北海道地区 ……………………… 6店札幌　旭川　苫小牧　函館　帯広　釧路

東北地区 …………………………10店青森　盛岡　仙台　石巻サテライト　秋田　山形　庄内　郡山　福島　いわきサテライト

信越地区 ………………………… 5店新潟　長岡　長野　松本　佐久平

東海地区 …………………………11店岐阜　静岡　沼津　浜松　名古屋　岡崎　豊橋　春日井　半田　津　四日市

北陸地区 ………………………… 4店富山　高岡　金沢　福井

関西地区 …………………………13店草津　彦根　京都　大阪　堺　箕面　枚方　神戸　姫路　西神　奈良　橿原　和歌山

九州地区……………………………14店福岡　北九州　久留米　福岡南　福岡東佐賀　長崎　佐世保　熊本　大分　宮崎都城　鹿児島　沖縄

中国地区…………………………… 7店鳥取　米子　岡山　倉敷　広島　福山　山口四国地区…………………………… 5店徳島　高松　松山　新居浜　高知

関東地区東京・山梨 ………………………… 9店東京センター（新宿）　立川　足立　大田三鷹　江戸川　練馬　八王子　甲府神奈川……………………………… 5店横浜ランドマーク　厚木　相模原　藤沢横浜港北千葉・茨城 ………………………… 8店柏　千葉　木更津　船橋　松戸　成田　水戸　つくば埼玉・栃木・群馬 …………………… 7店大宮　熊谷　川越　越谷　宇都宮　小山　高崎

TDYグリーンリモデルフェア ショールーム

リモデル詳細ページ

リモデルクラブ店詳細ページ

ショールーム詳細ページ

24

コーポレートセクション 財務・環境セクション

コーポレートデータ 財務データ

環境データ

ガバナンスデータ 外部評価データ

社会データ

事業戦略セクション

海外住設

3つの事業軸 国内住設

レストルーム

■ 主要な技術

1914年、「健康で文化的な生活を提供したい」という思いから研究

を続けてきた陶器製水洗腰掛け式便器の生産に成功して100年。以

来、「さらなる快適性能」「さらなる防汚性能」「さらなる節水性能」の

追求によるお客様価値の継続的創造の結果として、一貫してTOTO

■ 節水技術の進化と普及

の事業基盤を支えてきました。これからも引き続き、お客様への新た

な価値を創造し続けるために、さまざまな研究開発を行ってまいり

ます。

渦を巻くようなトルネード水流が、少ない

水を有効に使いながらしつこい汚れも効

率よく洗浄。便器の内面をまんべんなく、

しっかりと洗います。

陶器表面の凸凹をツルツルにし、汚れの

付着を弱めることで理想的な自浄力を実

現。その効果は長時間持続します。

トイレ使用後と8時間使用しないとき、

「きれい除菌水」のミストを自動で便器

ボウル面にふきかけ、トイレのきれいを長

もちさせます。

トルネード洗浄 セフィオンテクト きれい除菌水

※最新の投入機種の1回あたりの大洗浄水量。

20

15

5

10

洗浄水量（L）

（年）1965 1976 1994 20121999 2006 2007 2009

20L

13L

10L

8L

6L 5.5L 4.8L 4.8L3.8L

GREEN MAX

C150E

CSシリーズ

NEWCSシリーズ

1回あたり洗浄水量（大）

レスティカシリーズ

ネオレストAネオレストAH

ネオレストAH・RH

ネオレストAH・RH※床排水のみ

0

小洗浄水量を削減

トイレ 機能・特長一覧

トイレの節水へのとりくみ

詳細ページ

詳細ページ

国内節水便器出荷の推移国内大便器 節水機能の進化

0

2500

16L

13L

12L

10L9L

8L

6L

4.8L

3.8L

23%

44%49%

65%

100

50

0

2000

1500

1000

500

1990（基準）

2011 2012 2013 2014（目標）

2015（目標）

2016（目標）

2017（目標）

（年度）

15011678 1645

16961638

1681 17291780

（万t） 1990年の性能のまま商品を普及させた場合

節水性能が進化した商品を投入･普及させた場合

2017年度目標

563万t削減

2017年度目標70%

1990（基準）

2010年度

2011年度

2012年度

2013年度

2017目標

（%）■ 4.8L以下※の節水便器出荷率　　　※大洗浄の場合

25

浴室

■ 床構造のプラットフォーム化

2012年発売の「sazana（サザナ）」より、従来のユニットバスの床

構造を抜本的に変えるプラットフォーム化を行っています。機能分

割型のレイヤー構造によって開発負荷を軽減し、部品の共通化に

よって生産効率をアップし、品質の均質化を実現。2013年発売の

「SYNLA（シンラ）」などの新商品にも展開し、現在約80％の浴槽

の床構造が統合されています。

■ 人間工学に基づくデザイン

全身が「ゆりかごに包まれる」ような入浴感を実現したクレイドル浴

槽。ヘッドレスト部分を高くし首当たりを気持ちよく、またぎ込み部

分は低くし入りやすさに配慮し、リム形状は腕を掛けやすくするな

ど、人間工学に基づくデザイン設計です。

■ 主要商品と技術

1964年、業界で初めてユニットバスを開発・納入して以来50年。お

客様の快適を追い求めて、さまざまな業界初の技術・機能を開発し

てきました。お客様がお求めやすい「価格」、美しい「デザイン」、10

年単位で長く使い続ける中でもずっと満足いただける「品質」と「機

能」、これら4つの点すべてにおいてナンバーワンを達成し、お客様に

選ばれ続ける商品の提供を目指しています。

床裏からの冷気をシャットアウトし、室温

とほぼ同じあたたかさを実現。滑りにくく

畳のようにやわらかい踏み心地で、入浴

した翌朝にはカラリと乾きます。

従来のシャワーと比較して、約35％（当社

比）の節水を実現。水に空気を含ませ、一

粒一粒を大粒化することで、たっぷりの

浴び心地が体感できます。

浴槽の周囲を断熱材で覆うことで、4時

間後の温度低下を2.5℃以内に抑制。夕

方沸かせば、夜までポカポカなあたたか

いお風呂を実現しました。

ほっカラリ床 エアインシャワー 魔法びん浴槽

機能分割型のレイヤー構造 クレイドル浴槽

浴室おすすめポイント

クレイドル浴槽

詳細ページ

詳細ページ

床柄カラリ

ソフト

剛性

導水性断熱

26

コーポレートセクション 財務・環境セクション

コーポレートデータ 財務データ

環境データ

ガバナンスデータ 外部評価データ

社会データ

事業戦略セクション

国内住設3つの事業軸

海外住設

➊ TOTO(CHINA) CO., LTD.［東陶（中国）有限公司］　 販売・統括会社

➋ BEIJING TOTO CO., LTD.［北京東陶有限公司］　 衛生陶器生産拠点

➌ TOTO (BEIJING)CO., LTD.［東陶機器（北京）有限公司］　 衛生陶器生産拠点

➍ TOTO DALIAN CO., LTD.［東陶（大連）有限公司］　 水栓金具生産拠点

➎ NANJING TOTO CO., LTD.［南京東陶有限公司］　 鋳物ホーロー浴槽生産拠点

➏TOTO (SHANGHAI) CO., LTD.［東陶（上海）有限公司］　 衛生設備関連商品生産拠点

➐ TOTO EASTCHINA CO., LTD.［東陶華東有限公司］　 衛生陶器生産拠点

➑ TOTO (FUJIAN) CO., LTD.［東陶（福建）有限公司］　 衛生陶器生産拠点

➒ TOTO (GUANGZHOU) CO., LTD.［東陶機器（広州）有限公司］　 衛生設備関連商品生産拠点

➓ TOTO(H.K.)LTD.［東陶（香港）有限公司］　 販売会社

中国

■ 事業展開の歴史

■ 拠点

■ マーケティング戦略の現在地点

1979年 初の商品納入 北京国賓館釣魚台への商品納入

1994年 初の工場を建設 製造会社「北京東陶」の設立以降、各地に製造会社を設立

1995年 統括会社を設立 「東陶中国」の設立以降、ショールーム、販売網を拡充

2014年 8つ目の工場稼働 製造会社「東陶福建」の稼働

上海テクニカルセンター 広州テクニカルセンター 香港ショールーム北京ショールーム

❹ 東陶（大連）有限公司

❺ 南京東陶有限公司

❽ 東陶（福建）有限公司

❻ 東陶（上海）有限公司❼ 東陶華東有限公司

❶ 東陶（中国）有限公司❷ 北京東陶有限公司❸ 東陶機器（北京）有限公司

❾ 東陶機器（広州）有限公司

⑩ 東陶（香港）有限公司

1stステージ

ブランド認知

販売網の強化著名物件へのアプローチ 接点の強化

2ndステージ

市場浸透3rdステージ

高級ブランド確立

東陶中国（中国語サイト）詳細ページ

27

TOPICS

ご採用事例

上海開発センター

トレンド商品

水環境基金

Kempinski Hotel Yixing　（イーシン　ケンピンスキー ホテル）

現地ニーズにあわせたものづくりと、商品開発のスピード化の

ため、2013年4月に上海開発センターを開設しました。

高いデザイン性から人気が高いのが水栓金具です。「C 現代（コ

ンテンポラリー）」水栓は、直線を基調としたシンプルなデザイン

が特徴です。バスルームに調和し、空間に落ち着きを与えます。

レッドドット・デザイン賞とiFプロダクトデザイン賞をダブル受

賞しました。

「C 古典（クラシック）」水栓は、現代的な機能美と、優雅な曲線

とゴールドカラーが特徴です。トラディショナルなバスルームや

モダンなバスルームに彩を与えます。レッドドット・デザイン賞

を受賞しました。

安全な飲料水を供給できる環境の整備や節水啓発活動を実施

するなど、グローバルな地域課題の解決に寄与しています。

上海開発センター

農村に生活用水を引き込むための設備建設を支援（山西省）

小中学校向けの節水教育活動を支援

C 現代（コンテンポラリー）シリーズ C 古典（クラシック）シリーズ

28

コーポレートセクション 財務・環境セクション

コーポレートデータ 財務データ

環境データ

ガバナンスデータ 外部評価データ

社会データ

事業戦略セクション

国内住設3つの事業軸

海外住設

➊ アメリカ　 TOTO U.S.A., INC.　 生産・販売拠点

➋ メキシコ　 TOTO MEXICO, S.A. DE C.V.　 衛生陶器生産拠点

➌ ブラジル　 TOTO Do Brasil Distribuição e Comércio, Ltda.　 販売拠点

米州

■ 事業展開の歴史

■ 拠点

❷ TOTO MEXICO, S.A. DE C.V.

❸ TOTO Do Brasil Distribuição e 　 Comércio, Ltda.

❶ TOTO U.S.A., INC.

1989年 販売拠点を設置、西海岸地域での営業活動開始 販売拠点「TOTO…KIKI…U.S.A.」設立1991年 米国工場の建設 製造会社「TOTO…Industries」設立1992年 「エナジーアクト法」制定の影響により“節水”に対する注目が高まる2006年 地産地消体制の強化 製造会社「TOTO…MEXICO」設立2011年 成長市場中南米エリアでの営業活動開始 販売会社「TOTO…Do…Brasil…Distribuição…e…Comércio」設立

■ マーケティング戦略の現在地点

1stステージ

ブランド認知

販売網の強化著名物件へのアプローチ 接点の強化

2ndステージ

市場浸透3rdステージ

高級ブランド確立

TOTO USA（英語サイト）詳細ページ

LAショールーム（Los…Angeles…Gallery）

TOTO…MEXICO

シカゴショールーム（Chicago…Gallery） ボストンショールーム（Boston…Gallery） NYショールーム（New…York…Gallery）

29

TOPICS

節水トイレ強化 環境規格への対応

Grand Hyatt Kauai Resort and Spa　（ハワイ　グランド ハイアット カウアイ リゾート アンド スパ）

節水トイレの洗浄（きちんと流す）と搬送（きちんと運ぶ）の性能

の高さで、TOTOは常に他社をリードしてきました。

2012年には、業界に先

駆けて重力式の1ガロン

洗浄便器を発売、2013

年には大洗浄1ガロン/

小洗浄0.8ガロンの一体

形便器「Neorest550H」

「Neorest700H」を発売

しました。

一部の非住宅向け商品を除き、ほぼすべてのTOTO主力商品

が、米国環境保護庁（EPA）が主催するWaterSense節水規格に

対応しています。また、持続可能な建築を目指した全米グリーン

ビルディング協会（USGBC）に、主要水まわりメーカー初のメン

バーとして参加し、環境に配慮した建築への認証制度（LEED)

対応も推進してきました。

ご採用事例

トレンド商品

節水関連の規制が進む米国では、2012年に発売したDrake

1Gなど、洗浄水量を3.8L（1ガロン）に抑えた便器が好評をい

ただいています。また

機能だけでなく、バス

ルーム空間に調和する

クラシックなデザイン

のウォシュレットや水

栓金具も人気です。

Drake 1G Washlet S300

Neorest700H

Vivian

30

コーポレートセクション 財務・環境セクション

コーポレートデータ 財務データ

環境データ

ガバナンスデータ 外部評価データ

社会データ

事業戦略セクション

国内住設3つの事業軸

海外住設

❻ TOTO MALAYSIA SDN. BHD.

❽ P.T. SURYA TOTO INDONESIA

❼ TOTO INDIA INDUSTRIES 　 PVT. LTD.

❹ TOTO MANUFACTURING 　(THAILAND) CO., LTD.

❺ TOTO VIETNAM CO., LTD.❾ 台湾東陶股份有限公司

❸ MANILA BRANCH

❶ TOTO ASIA OCEANIA PTE.LTD.

❷ DUBAI BRANCH

⑩ TOTO KOREA LTD.

➊ シンガポール　 TOTO ASIA OCEANIA PTE. LTD.　 販売・統括会社

➋ アラブ首長国連邦　 DUBAI BRANCH　… TOTO ASIA OCEANIA PTE.LTD.営業所

➌ フィリピン　 MANILA BRANCH　… TOTO ASIA OCEANIA PTE.LTD.営業所

➍ タイ　 TOTO MANUFACTURING (THAILAND) CO., LTD.　… 衛生陶器生産・販売拠点

➎ ベトナム　 TOTO VIETNAM CO., LTD.　 衛生陶器生産・販売拠点

➏ マレーシア　 TOTO MALAYSIA SDN. BHD.　 便座製品生産拠点

➐ インド　 TOTO INDIA INDUSTRIES PVT. LTD.　 衛生陶器生産・販売拠点

➑ インドネシア　 P.T. SURYA TOTO INDONESIA　… 衛生陶器・水栓金具等生産拠点

➒ 台湾　 TAIWAN TOTO CO., LTD [台湾東陶股份有限公司]　 衛生陶器等生産・販売拠点

➓ 韓国　 TOTO KOREA LTD.　 販売会社

アジア・オセアニア

■ 事業展開の歴史

■ 拠点

1977年 TOTO初の海外生産拠点設立 インドネシアに海外で初めての製造会社（合弁会社）を設立1987年 「台湾東陶」設立1995年 「TOTO…MALAYSIA」設立2001年 「TOTO…KOREA」設立2002年 「TOTO…VIETNAM」設立2007年 ショールーム展開によるブランド強化2008年 戦略立案・事業推進を統括する統括会社設立 「TOTO…ASIA…OCEANIA」設立2009年 「TOTO…MANUFACTURING…(THAILAND)」設立2011年 「TOTO…INDIA」設立2014年 インド工場稼働

■ マーケティング戦略の現在地点

1stステージ

ブランド認知

販売網の強化著名物件へのアプローチ 接点の強化

中東・新興国 ベトナム 台湾

2ndステージ

市場浸透3rdステージ

高級ブランド確立

TOTOアジア・オセアニア（英語サイト）詳細ページ

例

31

TOPICS

トレンド商品

ご採用事例

Four Seasons Hotel Mumbai（ムンバイ　フォーシーズンズ ホテル）

Eastern Mangroves Hotel & Spa by Anantara（アブダビ　アナンタラ・イースタン・マングローブ・ホテル＆スパ）

シンガポール　テクニカルセンター インド　衛生陶器工場

2013年5月、TACシンガポール事務所ビル内に「TOTO…Asia…

Oceania…Technical…Center」を開設しました。当センターは、

代理店への商品教育として技術訴求ポイントを伝える場です。

また、技術プレゼンテーションによりTOTO商品の魅力を訴求

し、著名物件へのご採用につなげています。

インドにおいては、2011年に現地法人を設立し、販売網を構築

しています。今後の需要拡大に対応するため、グジャラート州に

衛生陶器工場を着工し、2014年の本格稼働を目指して建設を

進めています。

電気工事不要の洗浄機能付き便座が

「エコウォッシャー」です。年間を通

してあたたかい東南アジア諸国で高

い人気を誇ります。

エコウォッシャー

シンガポールテクニカルセンター グジャラート州の衛生陶器工場

32

コーポレートセクション 財務・環境セクション

コーポレートデータ 財務データ

環境データ

ガバナンスデータ 外部評価データ

社会データ

事業戦略セクション

国内住設3つの事業軸

海外住設

欧州

■ 事業展開の歴史

TOPICS

ご採用事例

Colette Boutique, Paris（パリ　コレット ブティック）

The Connaught, London（ロンドン　コンノート ホテル）

トレンド商品 事業戦略

欧州市場は、水まわり商品についても世界のトレンド発信地で

す。デザイン性が重視される市場において、TOTOは「トルネー

ド洗浄」をはじめとする技術で、機能性においても他社との差別

化を図っています。「SGシリー

ズ」は、機能と空間でのデザイ

ンの統一性を兼ね備えた新し

いシリーズです。トイレ、洗面

器、キャビネット、シャワーなど

をトータルでそろえています。

2013年3月12日、ドイツにおいて衛生陶器・洋食器メーカー、

ビレロイ＆ボッホ株式会社との技術提携を発表。TOTOのウォ

シュレット技術を駆使した、同社の温水洗浄便座を公開しまし

た。TOTOの技術力、ビレ

ロイ＆ボッホの洗練された

デザインノウハウという強

みを融合させ、欧州から全

世界に向けた展開を目指

します。SGシリーズ ビレロイ&ボッホとの技術提携発表会見

2008年 水まわり世界最大市場の欧州に参入 ドイツに統括会社「TOTO…EUROPE」設立製造会社「TOTO…GERMANY」設立

2009年 世界的な展示会へ初出展によるブランド認知 ISH（International…Sanitary…and…Heating）初出展

2010年 ショールーム開設によるブランド構築 ロンドン営業所・ショールーム開設パリ営業所開設

■ マーケティング戦略の現在地点

1stステージ

ブランド認知

販売網の強化著名物件へのアプローチ 接点の強化

2ndステージ

市場浸透3rdステージ

高級ブランド確立

TOTOヨーロッパ（英語サイト）詳細ページ

33

ご参考リンク集

TOTOグループは、創立100周年にあたる2017年にありたい姿

として「TOTO…Vプラン2017」を策定し、事業活動を推進してい

ます。「コーポレートビュー」では、創立100周年そしてその先へ、

これまで以上のご信頼およびご期待をいただくことを目指し、

これまでのTOTOグループの歩みを中心にご紹介しています。

「コーポレートレポート」や、TOTOグループ企業Webサイト等

とあわせてお読みいただくことで、TOTOをより深く、より長期

視点でご理解いただけるものと考えています。

編集後記

環境コミュニケーションサイト

歴史資料館

リモデル.jp

ユニバーサルデザイン

衛生陶器ができるまで

http://www.toto.co.jp/greenchallenge/

デザインフィロソフィーhttp://www.toto.co.jp/design/

http://www.toto.co.jp/social/museum/

http://re-model.jp/

http://www.toto.co.jp/ud/

http://www.toto.co.jp/company/profile/technology/process/

34

ＴＯＴＯ株式会社　広報部

〒802-8601 福岡県北九州市小倉北区中島2-1-1TEL 093-951-2901　FAX 093-952-3173　ホームページ http://www.toto.co.jp/

2014年7月発行

TOTO CORPORATE VIEW 2014TOTOグループ コーポレートビュー 2014

表紙は、TOTOの衛生陶器の製造の様子です。1914年に、創立前のTOTOが日本で初めて水洗腰掛け式便器（左写真）を開発して今年で100年。この衛生陶器はTOTOのものづくりの原点です。初代社長は、健康で文化的な生活を、日本、ひいては世界に普及させたいという思いで会社（当時の東洋陶器）を設立しました。この思いは、TOTOグループ社員に脈々と受け継がれています。