「サイクルスポーツを日本のメジャースポーツ・文化に」　エコ・災害時の移動手段・健康などの観点からスポーツ自転車に乗る人は 892 万人にまで成長しています（平成 28 年社会生活基本調査 調べ）。しかし、自転車競技者はこれに応じた増加はしておらず、公益財団法人日本自転車競技連盟（JCF）の登録競技者数は約 10,000 人と、日本における自転車競技はマイナースポーツに甘んじています。　また、自転車競技は 2020 年東京オリンピックにおいて 11（男女合計 22）種目が実施されますが、これまでの日本人のメダル獲得は現役競輪選手による 4 つのみです。

　 　 　

財団設立の趣旨　JCF も自転車競技の普及・強化に取り組んでいます。しかし、オリンピック種目を含めて国際自転車競技連合（UCI）の管轄する種目が極めて多種多様であることに加え、広大な土地や特殊な施設が必要であること、機材スポーツであることなどから、自転車競技の実施・強化には多額の費用が必要です。JCF の人材・財源には限界があり競技の普及・強化活動を十分に行うことは不可能と言わざるを得ません。　また、自転車は他のスポーツと違い交通手段です。従って、サイクルスポーツの普及には自転車と歩行者や車が共存するという文化の醸成が有効であり、そのためには自転車に対する国民の理解が不可欠です。　このようなサイクルスポーツの実情を踏まえ、JCF、その他の自転車団体・スポーツ団体と連携し、これを補完しながら「サイクルスポーツを日本のメジャースポーツ・文化に」する組織として、2018 年 8 月に当財団を設立しました。

6,500 人889,956 人 622,506 人 622,506 人 424,788 人自転車

10,289 人サッカー バスケットボール 陸上 バレーボール フェンシング

ロード : 5,622 人 トラック :2,936 人 マウンテンバイク :1,183 人 BMX:548 人

各スポーツの競技登録者数

競輪・トラック競技のトリプルミッション　早稲田大学大学院スポーツ科学研究科平田竹男教授は、スポーツが繁栄するには明確な理念の下、「勝利」「普及」「資金」という要素を好循環させることが必要であると提唱しています。勝つことによって人気が出て資金が集まる。資金を強化普及に繋げる。普及によって競技者が増えて強い選手が輩出できる。ということです。これを競輪・トラック競技で見てみましょう。短距離トラック競技では過去にオリンピックでメダルを獲得するレベルにまで達していました。また日本では、競輪というギャンブルが特別に認められており、衰退の一途にあるとは言え、現在も 6,541 億円もの車券売上を有しています。さらに、全国 43 箇所の競輪場を含めて 64 箇所のトラック競技場があり、これはダントツ世界一の数です。しかし、競輪事業は、単なるギャンブルと位置づけられ、スポーツとしての理念がありません。競輪場はギャンブル場として扱われ、サイクルスポーツの普及・強化拠点として活用されていませんでした。また競輪による収益も自転車競技の普及・強化に効果的に活用されているとは言えず、競輪選手によるオリンピックメダル獲得も普及や収益化に繋げられていない状態でした。

イギリス 18 27オーストラリア 14 51フランス 11 9ドイツ 10 24アメリカ 4 29中国 4 2

自転車トラック競技メダルの獲得数と国内自転車競技場の関係国名 メダル

獲得数国内バンク数

オランダ 3 3カナダ 3 8ニュージーランド 3 12ロシア 3 2スペイン 2 7デンマーク 2 3日本 2 64

国名 メダル獲得数

国内バンク数

1984　ロサンゼルス坂本 勉

個人スプリント銅メダル

1996　アトランタ十文字 貴信

１km タイムトライアル 銅メダル

2004　アテネ長塚 智広・伏見 俊昭・井上 昌己

チームスプリント銀メダル

2008　北京永井 清史ケイリン銅メダル

競輪選手によるオリンピックメダル獲得

　そこで、当財団理事長である渡辺俊太郎は修士論文（「競輪場のあり方に関する研究」）において、競輪・自転車トラック競技におけるトリプルミッション達成のために、競輪場のトラックをサイクリストに解放し、サイクルスポーツの普及・強化拠点にすることと、国際規格のレースによる競輪を実施することの必要性・有用性・可能性を論じ、同人が社長を勤める日本写真判定株式会社において実践しました。　また、東京オリンピック開催が決まったことによって競輪界にもメダル獲得の機運が生まれ、状況が改善し、ケイリンの世界ランキング 1 位（2019 年 11 月現在）を獲得するなど、世界で活躍する競輪選手が育ってきています。　また、千葉競輪場において国際規格の木製バンクによる競輪が実施される計画も順調に進んでいます。

新田祐大UCI ケイリンランキング 1 位

2019 世界選手権ケイリン銀メダル

脇本雄太リオ五輪代表

2020　アジア選手権金メダル

現在の強化指定選手

小林優香全日本選手権ケイリンスプリント

金メダル

認知・人気 強化資金提供

勝利

普及 資金

エンターテイメント性の高いレースをホスピタリティの競輪場で

エンターテイメント性の高いレースを

ホスピタリティの競輪場で

・バンク開放・自転車ブーム・広報

・車券・入場料・放映権料・スポンサー料

・外国人メダリストに競輪で勝利・五輪・世界選手権でのメダル獲得

設備投資

　競輪場のトラックだけでは多様な自転車競技の普及には不十分ですし、強いトラック競技選手の育成は難しいです。強い競輪選手を育てるには、たくさんの競技者を作る必要があり、たくさんの競技者を作るには子供のころからサイクルスポーツに触れる機会を増やすことが必要です。　また、トラックレース場は基本的に真っ直ぐ走るブレーキを使わない競技場です。脚力・持久力の強化を安全に行うという点などでは非常に優れていますが、テクニカルなコースではありません。自転車競技先進国では、BMX やマウンテンバイクというオフロードバイクを幼少時に行い、自転車の操作技術や身体のバランス感覚を身につけることが必要です。実際に BMX 出身のトラック競技選手や競輪選手の活躍、マウンテンバイク出身のロード選手の活躍が目立っています。特に競輪では、選手同士の競合いやブロックがありますので、バイクコントロールが重要な要素であり、強い競輪選手を育てるためには幼少期にオフロードバイクをすることが有用です。　また、派手なジャンプがある BMX や冒険の要素があるマウンテンバイクは子供が飽きずに自転車に乗る事を可能にし、双方とも冒険要素が大きく楽しい事からジャンプが飛びたいなど上達したい意欲が生まれ若年層から自己開拓、自立心を鍛錬する事が出来青少年の健全な育成に繋げられると考えます。既に各地で幼稚園児から年齢別のカテゴリーのレースが開かれ、全国大会では各地から子供たちが集まっています。公道とは異なり専用コースで自動車との接触がなく走れるオフロードバイクは子供たちにサイクルスポーツを普及するのに最適なものです。

オフロードバイクは、全ての自転車競技の普及・強化の土台と位置付けるべき

自転車競技全体で見たトリプルミッション

シャネーズ・リードBMX からトラックに 19 歳で転向

BMX 世界選手権で金メダル 4 個獲得トラック世界選手権で金メダル 2 個獲得

ロビー・マキュアンBMX からロードに 18 歳で転向

BMX ジュニア国内選手権で金メダル 1 個獲得トラック世界選手権で金メダル 2 個獲得

ペーター・サガンMTB からロードに転向（現在も兼任）

MTB ジュニア世界選手権で金メダル 1 個獲得ロード世界選手権で金メダル 3 個獲得

ロンドン五輪はロード、リオ五輪は MTB で出場

ジェイミー・スタッフBMX からトラックに 28 歳で転向

BMX 世界選手権で金メダル 1 個獲得トラック世界選手権で金メダル 3 個獲得

北京五輪で金メダル 1 個獲得

ハリー・ラブレイセンBMX からトラックに 19 歳転向

BMX ユースヨーロッパ選手権で金メダル 3 個獲得トラック世界選手権で金メダル 3 個獲得

長迫吉拓BMX からトラックに転向（現在も兼任）

BMX 国内選手権で金メダル 6 個獲得トラックアジア選手権で銀メダル 1 個獲得

リオ五輪は BMX で出場

オフロードから転向した選手

　このように、トリプルミッションを達成させるには子供への普及強化という視点を中心にオフロードバイクが重要と考えますが、既に所有者が多く、公道を使って練習ができるロードバイクも重要です。　更に言うと、狭い場所で行うことが可能で高度な技術を必要とする BMX フリースタイルやトライアルも普及・強化の観点から極めて重要な自転車競技であると考えます。狭い場所で行えるということは練習環境が整えやすく、また人の多いところで比較的費用を抑えて、大会等を開催しやすいという利点もあります。　　　自転車競技はお金のかかるスポーツです。自転車の強い国は国策として自転車競技の普及・強化に取組んでいます。他方で日本には競輪という集金システムがあり、これまでも JCF、その他自転車関係団体の活動を支えてきました。競輪の資金がサイクルスポーツ文化の醸成・自転車競技の普及・強化に使われ、その結果、競技者が増え、強い自転車競技者が生まれ、強い競輪選手が育ち、競輪の人気・ステイタスが上がり、競輪が活性化して資金を生むこの好循環を創造することが自転車競技の発展に不可欠です。

競輪と自転車競技全体を融合させなければ

トリプルミッションは達成できない

JCSPA はメインスポンサーである日本写真判定㈱と同社が運営する競輪施行自治体や当該地域の方々の支援・協力を受けながら、サイクルスポーツのトリプルミッションを達成し、持続することにより、「サイクルスポーツを日本のメジャースポーツ、文化に」することに取組んで行きます。

自転車競技関連

JCSPA の活動

2019 2020 2021

登録者数 3,000 人達成

■国内自転車競技大会■他スポーツイベント

■千葉公園ドーム（仮称） 完成

登録者数 1000 人達成

■東京オリンピック　パラリンピック

2022 2023 2024

■パリオリンピック　パラリンピック

日本の自転車競技出場枠に貢献

登録者数 100 人達成

サイクルスポーツの振興等による活力ある社会を創造しサイクルスポーツを日本のメジャースポーツへ発展させます。

キックバイクコース

ゆるポタ

補助輪外し

パンプトラック

一流選手との自転車交流

競輪選手によるレクチャー

トラックカップ

バンクリーグBMX パーク設置BMX 全日本選手権未知のタレント発掘・育成

未知のタレント発掘・育成

未知のタレント発掘・育成

地域貢献・普及

競技の普及・振興

競技の普及・振興

競技の普及・振興

競技の普及・振興

競輪場の活用 競輪場の活用競輪場の活用

競輪場の活用

アスリートの強化 競技の普及・振興

千葉公園ドーム（仮称）を拠点とし、サイクルスポーツを通じて地域を活性化し多くの人々が集う活気あふれる場所にします。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　

2021　GRAND　OPEN

理事理事長 渡辺俊太郎（弁護士） 萩原　崇宏（弁護士） 加藤　康則（自転車競技チーム GM）評議員 成　　豪哲（弁護士） 提箸　欣也（弁護士） 山本　幸平（自転車競技選手）監事 森　　耕平（公認会計士）