9-58

9.1.4 仮設備 組立・解体

(1) 設備の構成・仕様

転流工工事に使用するダム施工機械設備のうち、組立・解体を必要とする設備は、以下のとおりであ

る(表 9.1.50 参照)。

表 9.1.50 ダム施工機械設備一覧

機械名 規格 設置 基数 備考

ケーブルクレーン 9.5t 固定式 1 スライドセントル L=10.5m 中折れ式 1

ドリルジャンボ ホイール式、油圧 1 ブーム ドリフタ質量 135kg 級

1

大型ブレ－カ トンネル工事用排出ガス対策型

バックホウ 0.28m3 油圧式 300～450kg 級 1

土砂ホッパ－ 20m3 1

吹付プラント設備 バッチ型・定置式 25m3/h

セメントサイロ 30t 骨材ビン 15m3×3 基 1

コンクリート吹付機 トンネル工事用排出ガス対策型 湿式ホイール型

吹付範囲 半径 7.0m 級 吐出量 2～20m3 1

濁水処理設備 30m3/h

ポ－タブル型・機械処理沈殿方式・脱水機付 1

防水工台車 L=4.5m 1

空気圧縮機 定置式スクリュー型 12m3/min 75kW

2

9.1.5 電気設備

(1) 照明設備

1) 設計条件

a) 照度基準

全体照明と局部照明により、必要な部分に適切な照明を設置する。坑外については、ダム本体の

工事の全体照明に準じて、照度を 30lx とする。

表 9.1.51 照度の目安

「ダム施工機械設備設計方針案」p.297

b) 照明の計算

照明器具の所要灯数は光束法により次式から算出する。 N＝E×A／(F×U×M)

N ： 所要灯数 (灯) E ： 照度基準 (lx) A ： 対象面積 (m2) F ： ランプ光速 (lm) U ： 照明率 (=0.5) M ： 保守率 (=0.6)

ランプ光速(f) は、下表より選定する。

表 9.1.52 各種照明器具別光速一覧表

照明種類 ランプ形式出 力(kW)

全光速 (lm)

投光器具 (形式)

軸光度(cd/1000lm)

光 度(cd)

水 銀 灯 HF1000EX 1.0 59,500 H573S 60,036

リフレクターランプ RF450 0.5 6,400 6,600

高圧ナトリウム灯 NH940-L 0.9 138,000 YA56315K 12,314 1,699,332

40ﾙｸｽ

10～15ﾙｸｽ

5～15ﾙｸｽ

ｺﾝｸﾘｰﾄ運搬線

作　業　区　分

作業場所

ダム本体工事

原石山

土捨場

100～150ﾙｸｽ

照度基準

20～40ﾙｸｽ

9-59

2) 坑内照明

坑内照明は、40W 蛍光灯を 5m 間隔で配置し、停電時に備え 50m 間隔に電池内蔵型の非常用蛍光

灯を備える。 2-11 工事用照明 坑内照明は 40W 蛍光灯とし、設置は 5m 間隔を標準とする。切羽照明は、500W 投光機 3 個を標

準とする。 「ダム工事積算の解説 平成 28 年度版」p.300

40W×345.8m/5m＝40W×69 本＝2.8kW(100V)(覆工後のトンネル長) 345.8÷50m≒7 本(非常用蛍光灯) 69－7＝62 本(蛍光灯)

切羽付近の照明は 500W 投光機 5 灯配置する。

切羽付近 500W×5 灯＝2.5kW(200V)

以上から、坑内照明に要する合計電力は 5.3kW となる。

3) 坑外照明

坑外照明に使用する照明器具は水銀灯(1000W)、照明器具設置については、坑口を含め仮設基地全

体にわたり設置する。（全体面積---約 2400ｍ2） N ＝ 30×2,400／(59,500×0.5×0.6)

＝4.03 余裕をみて、5 灯とする 所用電力 ＝5 灯×1000W＝5.0kW

4) 仮設備建物

N ＝ [ 100×(64.8+13+29.2+22.6)]／(100×9.9) ＝ 13.1＝ 14 灯

((社) 日本トンネル技術協会 建物標準面積に準ずる) 所要電力 ＝14 灯×44W ＝616 ＝ 0.62kW

(2) 工事用主要機械および設備

工事用主要機械および設備について、表 9.1.53 に配置期間も含め一覧表とする。

N ： 所要灯数 (灯) E ： 30 (lx) A ： (m2)

坑口～仮設用地全体

2,400 (m2)

F ： 59,500 (lm) U ： 照明率 (＝0.5)

M ： 保守率 (＝0.6)

9-60

表 9.1.53 主要機械・設備配置一覧

※＿＿＿＿：電力を用いる機械・設備

10 20 30 10 20 30 10 20 30 10 20 30 10 20 30 10 20 30 10 20 30 10 20 30 10 20 30 10 20 30 10 20 30 10 20 30 10 20 30 10 20 30

穿 孔 作 業 ド リ ル ジ ャ ン ボ 排出ガス対策型 ホイール式 油圧1ブーム (37kW) 1

こ そ く 作 業 大 型 ブ レ ー カ トンネル工事用（0.28ｍ3バックホウ） 油圧式　300～450kg 1

ず り 積 出 作 業

ず り 運 搬

コ ン ク リ ー ト 吹 付 機 半径7ｍ級　湿式　吐出量6～20m3級　 40ｋｗ　 (プッツマイスター　ＰＭ407) 1

ト ラ ッ ク ミ キ サ 排出ガス対策型 黒煙浄化装置付 1.2m3　(3t車） 2

タ イ ヤ シ ョ ベ ル 排出ガス対策型 0.5ｔ ﾎﾞｷﾞｰ台車移動用 1

集 塵 機 500m3/min ﾌｨﾙﾀｰ式 37kW　（ボギー台車搭載） 1

ド リ ル ジ ャ ン ボ 排出ガス対策型 ホイール式 油圧1ブーム (37kW) (1)

モ ル タ ル 注 入 機 吐出量　950l /h 5.5kW 1

ト ラ ッ ク 排出ガス対策型 黒煙浄化装置付 2t積ロング 資材運搬車 1

ト ラ ッ ク 排出ガス対策型 黒煙浄化装置付 2t平 注入機台車 1

掘 削 併 用 大 型 ブ レ ー カ トンネル工事用 油圧式　300～450kg (1)

ロックボルト併用 ト ラ ッ ク 排出ガス対策型 黒煙浄化装置付 2t積ロング （1）

防 水 工 作 業 台 車 特装不整地運搬車 黒煙浄化装置付 3.0ｔ 足場移動用 1

鋼 製 移 動 型 枠 スライディングセントルフォーム 3.7kW×2 1

コ ン ク リ ー ト ポ ン プ 車 黒煙浄化装置付 配管式 圧送能力90～100m3/h 1

ト ラ ッ ク ミ キ サ 排出ガス対策型 黒煙浄化装置付 4.5m3/h　（10ｔ車） n

バ イ ブ レ ー タ 棒状　φ60mm 高周波 1.1kW 5

掘 削 （ 大 型 ブ レ ー カ ） （トンネル工事用 （0.28ｍ3バックホウ) 油圧式300～450kg） (1)

ず り 積 み バ ッ ク ホ ウ 排出ガス対策型 クローラ型 0.11m3（山積） 1

基 面 整 正 油 圧 ハ ンドブレ ー カ ー 2.8kg級　 1

基 面 整 正 ピ ッ ク ハ ン マ 7.5kg級　 空気消費量 1.0m3/min 1

ず り 運 搬 ダ ン プ ト ラ ッ ク 排出ガス対策型 4ｔ 1

コンクリート 圧送 コ ン ク リ ー ト ポ ン プ 車 黒煙浄化装置付 配管式 圧送能力　40～45m3/h 1

コンクリート 運搬 ト ラ ッ ク ミ キ サ 排出ガス対策型 黒煙浄化装置付 1.7m3　

(４ｔ車） n

コンクリート 締固 バ イ ブ レ ー タ 棒状　φ60mm 高周波 1.1kW 3

空 気 圧 縮 機 定置式スクリュー型 12m3/min　75kW、 レシーバタンク (容量 3m3 3.7kg/cm2) 1台 150ｋｗ、75ｋｗ 2（1）

コンクリート 設備 吹 付 プ ラ ン ト バッチ式コンクリートプラント25m3/h　 36kW 1

コンクリート 設備 セ メ ン ト サ イ ロ 貯蔵量　30t 0.75ｋｗ 1

換 気 設 備 送 風 機 コントラファン1000φ1000m3/min 37kW×2 排気方式 1

給 水 設 備 小 型 遠 心 ポ ン プ φ65mm　3.7kW H＝33m 配管径φ65ｍｍ　　坑内・仮設備用 1

排 水 設 備 工 事 用 サ ン ド ポ ン プ φ80mm　2.2kW H＝10m 配管径φ80ｍｍ　　坑口釜場 1

濁 水 処 理 設 備 機 械 処 理 脱 水 方 式 処理量 30m3/h, 凝集沈澱, 中和処理 24h稼働, 脱水処理 5ｈ稼働,24.0KW 1

ずり・ケーキ処分 ホ イ ー ル ロ ー ダ ー 排出ガス対策型 0.5m3級 揚重基地まで 1

n

材 料 運 搬 ト ラ ッ ク 排出ガス対策型 黒煙浄化装置付 クレーン付 2t　2.9t吊 1

計 測 計 測 台 車 ・ 計 測 機 排出ガス対策型 黒煙浄化装置付 2t トラック搭載 1

支 保 工 建 込 ト ラ ッ ク 排出ガス対策型 黒煙浄化装置付 クレーン付 2t　2.9t吊 1

足 場 工 高 所 作 業 車 9ｍ 1

盛 土 工 バ ッ ク ホ ウ 排出ガス対策型 クローラ型 0.45m3(山積) 1

運 搬 ダ ン プ ト ラ ッ ク 4t積 n

締 固 め 振 動 ロ ー ラ ハンドガイド式 0.8～1.1t 1

締 固 め タ ン パ 排出ガス対策型 クローラ型 0.8m3(山積)級 1

コンクリート取壊し 大 型 ブ レ ー カ トンネル工事用 油圧式　300～450kg 1

タ イ ヤ シ ョ ベ ル 排出ガス対策型 0.85ｍ3 1

ダ ン プ ト ラ ッ ク 排出ガス対策型 黒煙浄化装置付 10t積 n

資 機 材 吊 上 下 ト ラ ッ ク 排出ガス対策型 黒煙浄化装置付 クレーン付 2t　2.9t吊 1

5.3ｋW 2.8ｋW（100V) 2.5ｋW（200V) 式

5.0ｋW（200V） 〃

0.6ｋW（100V) 〃

修理工場5ｋｗ程度（200ｖ） 〃

施 工 区 分・細目

配　　置　　期　　間

8ｹ月 9ｹ月 10ｹ月 11ｹ月 12ｹ月 13ｹ月名　　　称 規　格　・　仕　様 台数 14ｹ月1ｹ月

掘

削

工

切

　

羽

3ｹ月

鋼

製

支

保

工

掘 削 併 用

コンクリート吹付工

ボ

ル

ト

工

2

2ｹ月 4ｹ月 5ｹ月 6ｹ月 7ｹ月

ロ ー ド ホ ー ル ダ ン プ 排出ガス対策型　　 バケット 山積 容量2.0m3級

坑

口

付

工

・

撤

去

工

ロ

ック

照

明

設

備

坑 内 照 明

坑 外 照 明

屋 内 照 明

仮 設 設 備 動 力

コ ン ク リ ー ト 殼

処 理

坑

　

内

　

外

　

設

　

備

イ

ン

バー

ト

工

覆工コンクリート工

2台

1台2台

鋼製型枠

組立等準備工

型枠解体等

9-61

(3) 受変電設備

受電設備は、主遮断装置を設置して幹線や機器を保護し、過電流等による電力会社への波及事故防止

する。また、主遮断装置は、安全性・メンテナンス等を考慮して、キュービクル式とする。 受電設備

3 相 3 線式 6,000V 50Hz 変電設備 6,000／400V×3φ 150kVA 1 台

6,000／200V/100Ｖ×3φ 300kVA 1 台 6,000／200Ｖ/100V×2φ 20kVA 1 台

(4) 工事用負荷

仮排水トンネル施工に必要となる動力設備を表 9.1.54 に示す。 表 9.1.54 よりトンネル施工時の最大動力負荷は、トンネル掘削時を対象に下記のとおりとなる。

坑 内 120kW 坑内照明 6kW 坑 外 760kW 坑外照明 7kW 合 計 893kW

9-62

表 9.1.54 区分別負荷設備一覧表

9-63

(5) 変圧器容量の算定

変圧器容量は、次式により算定する。

主変圧器容量(kVA) ＝ 負荷設備容量の総和(kW)×需要率

不等率×力率

需要率

需要率 ＝ 最大電力(kW)

負荷設備容量の総和(kW) ×100(％)

不等率

不等率 ＝ 各負荷の最大電力(kW) 総和の最大電力(kW) ×100(％)

負荷率

負荷率 ＝ 平均電力(kW) 最大電力(kW) ×100(％)

以上の式により表 9.1.55 にトランス容量算定一覧表を付す。

(6) 契約電力

契約電力の算定に当っては、負荷設備契約と受電設備(変圧器容量)契約の両者の内、小さい方の値で

契約ができるので、両者の算定を行うためにまず、前記のトランス容量算定一覧表から負荷設備圧縮容

量(表 9.1.56)を算出し、表 9.1.57 の契約電力算定表より、負荷設備による契約電力と、受電設備による

契約と、どちらか電力量が小なる方にて契約する。

表 9.1.56 の表より、負荷設備による月別需要電力量の総和は 6,060kW、受電設備による月別契約電

力の総和は 8,910kW であり、負荷設備による電力量の総和が小さくなるため、契約は負荷設備による

ものとし、最大の契約電力は 470kW となる。

9-64

表 9.1.55 トランス容量算定一覧表

9-65

表 9.1.56 負荷入力換算表

9-66

表 9.1.57 契約電力量算定表

9-67

表 9.1.58 電力計画図

9-68

(7) 積算資料

1) 基本構成 電気設備仮設工の基本構成は次のとおりとする。 電気設備 ①機械損料（高圧キュービクル、開閉器等） ②材料費 ③設備工（各設備据付・撤去）

2) 積算の考え方 駒込ダム建設工事の受変電設備は、仮排水トンネル工事から堤体打設及び基礎処理工事と

施工の進捗に応じて設備を設置・撤去するものとし、ここでは仮排水トンネル工事を対象と

する。なお、責任分界点での受電～受変電設備～ダムサイトへの配電設備は、堤体工事とし

て計上する。 a) 設備機器・電線等設備材料 設備機器・電線等設備材料は、「平成 29 年度 土木工事標準積算基準書(共通編)」(青森県県

土整備部)“第 5 章 仮設工⑱仮設電力工、7-3 設備費の積算方法”（p.1036）により、設備費は

「供用日当たり損料×供用日数」及び「材料費×損料率」で計上する。 材料単価は、上記により各設備毎の使用年数に対応した損料率（表 9.1.59）を乗じて求める

損料を計上することが基本であるが、駒込ダムの堤体工事期間は長期に渡るためほとんどが全

損扱いとして計上することとなる。 仮排水トンネル施工は 3 年未満の工程のため、資機材の単価は下表の損料率を考慮する。な

お、ランプ類は「全損」扱いとする。 また高圧電気設備の内、損料表に記載のキュービクル式受変電設備や気中開閉器の類は損料

計上を基本とするが、見積りが必要な電気設備で、類似機器の損料率を使用して計算すると供

用期間が長いため経費が基礎価格の数倍となる場合は、1 現場で減価償却することとして全損

扱い（基礎価格）とする。 以上から、設備機器・材料の計上は以下のとおり行うものとする。 ① 損料率により計上する材料は、電線・配線器具等とする。 ② 供用日当り損料で計上する設備は、キュービクル式受変電設備・高圧気中開閉器等とす

る。 ③ 見積り機器で、損料計上する場合に基礎価格を超える場合は、1 現場償却として全損と

する。

表 9.1.59 電力設備の損料率

期間

種別 木柱類 電線類 碍子類 器具類 電線管類

3 ヶ月未満 20 10 10 10 100 6 ヶ月未満 25 10 10 15 100 1 年未満 35 15 15 20 100 2 年未満 45 30 25 30 100 3 年未満 60 40 35 45 100

（注）1.再使用不可能なものは、「全損」扱いとする。 2.上表は建設用仮設材料算定基準に記載のないものに適用す

る。 3.種別区分は下記による ・木柱類 木柱、腕木など ・電線類 電線、ケーブルなど ・碍子類 碍子、装柱金具、コンクリート柱など ・器具類 分電盤、灯具、配線器具など ・電線管類 電線管、設置材料など

「平成 29 年度 土木工事標準積算基準書(共通編 )」(青森県県土整備部 )

“第 5 章 仮設工⑱仮設電力設備工”p.1036

受変電設備の供用期間については、「平成 29 年度 土木工事標準積算基準書(共通編)」(青森県県土整備部)(p.1037)の考え方に従って、工事期間に前後 1 ヶ月程度を据付・撤去期間

として加算した。

表 9.1.60 高圧機器供用期間

①高圧機器 2年次/9/1 5年次/6/30 1,033 工事期間ｹｰﾌﾞﾙｸﾚｰﾝ変電所 高圧気中開閉器 地絡無方向200A 面 1 2年次/8/1 5年次/7/31 1,095 〃

高圧分岐盤 2分岐　LSB 面 0 2年次/8/1 5年次/7/31 1,095ｷｭｰﾋﾞｸﾙ式高圧受変電設備 CB形受変電専用（屋外式）500kva 面 1 2年次/8/1 5年次/5/31 1,034 ｹｰﾌﾞｸﾚｰﾝ設置期間ｷｭｰﾋﾞｸﾙ式高圧受変電設備 変電専用（屋外式）500kva 面 1 2年次/8/1 5年次/5/31 1,034 〃

坑口変電所 ｷｭｰﾋﾞｸﾙ式高圧受変電設備 CB形受変電専用（屋外式）500kva 面 1 2年次/8/1 5年次/7/31 1,095 工事期間ｷｭｰﾋﾞｸﾙ式高圧受変電設備 ﾄﾝﾈﾙ坑内用ﾓｰﾙﾄﾞﾀｲﾌﾟ乾式CB300kva 面 1 2年次/8/1 5年次/7/31 1,095 〃

撤去 供用日数 設置期間項　目 名　　　　　　称 規　　　　　　格 単位 数量 設置

9-69

b) 労務歩掛

設備工（各設備据付・撤去）の労務歩掛は、「平成 23 年度ダムエ事積算の解説」及び「平

成 29 年度 土木工事標準基準書(共通編、電気通信編)」(青森県県土整備部)によるものとし、

以下を原則とする。 撤去工事は、個別歩掛に明示のある場合を除き、｢機器、材料等を再使用する場合｣は原則と

して据付歩掛の 0.5 倍とする。ただし、｢再使用しない場合｣は原則として 0.2 倍とし、技術

者、技術員は、電工に置き換えて計上するものとする。(「平成 29 年度 土木工事標準積算

基準書（電気通信編）」(青森県県土整備部)p.443） 具体的に、3 年未満の使用期間で材料を損料計上するものは、再利用の撤去歩掛（設置の 0.5倍）を使用する。 3 年以上で全損扱いとする材料の撤去で、駒込ダム現場内で流用・転用する場合は、最初の

設置+撤去（再利用として 0.5 倍）、最後の設置+撤去（使用として 0.2 倍）とする。ただし、

最初の設置～撤去期間の損料は見込まない（材料費の 2 重計上はしない）。 電気通信関係の標準歩掛名称に据付または調整の明記があるものは、個別歩掛に明示のある

場合を除き同一場所、同時施工の 2 台目（または類する単位）以降は、1 台につき、基本歩

掛の 0.7 倍とする。（(「平成 29 年度 土木工事標準積算基準書（電気通信編）」(青森県県土

整備部)p.443）

c) 転流工と本体の仮設電気の取合い 責任分界点以後～装柱 No.23 までの配電・配線区間は、転流工（仮排水トンネル工事）

と本体工事の共用区間となるが、圧倒的に本体工事の仮設としての使用期間が長いため、

No.23 までの費用は本体仮設電気に計上する（図 9.1.19 参照）。 また、転流工で使用する機器・ケーブル類の内、本体仮設に流用できるものは本体仮設電

気で材料費を計上する（転流工電気では材料費を計上せず、設置＋撤去（再利用）費のみ計

上）。

表 9.1.61 仮排水トンネルで使用した電気資材の本体施工転用品一覧

区分 細分 名称 規格 数量 転用先

高圧機器 ｹｰﾌﾞﾙｸﾚｰﾝ 変電所

高圧分岐盤 2 分岐 LSB

1 基 第 2 変電所

高圧材料 高圧配線材 架橋ﾎﾟﾘｴﾁﾚﾝ絶縁ﾋﾞﾆﾙｼｰｽ

波付鋼管外装ｹｰﾌﾞﾙ (CVMAZV)

6.6kV- 14sq-3C

197m 右岸側

(第 3 分岐盤～ 第 5 変電所)

〃 〃 架橋ﾎﾟﾘｴﾁﾚﾝ絶縁ﾋﾞﾆﾙｼｰｽ

波付鋼管外装ｹｰﾌﾞﾙ (CVMAZV)

6.6kV- 22sq-3C

135m 左岸側

(第 1 分岐盤～ 第 2 分岐盤)

表 9.1.62 仮排水トンネル施工で流用使用するもの

区分 名称 使用箇所 流用箇所

⑤照明資材 ﾘﾌﾚｸﾀ投光器 切羽照明(5 台) 覆工照明(4 台)

d) 数量

転流工仮設電気の計上数量を表 9.1.63 に示す。

9-70

図 9.1.19 高圧配電線路図

No.23 装柱

9-71

①高圧機器

ケーブル変電所 高圧期中開閉器 地絡無方向200A 面 1 1502-028-200-001

高圧分岐盤 2分岐　LSB 面 1 見積（本間）

ｷｭｰﾋﾞｸﾙ式高圧受変電設備 CB形受変電専用（屋外式）500kva 面 1 1504-038-500-001

ｷｭｰﾋﾞｸﾙ式高圧受変電設備 変電専用（屋外式）500kva 面 1 1504-028-500-001

坑口変電所 ｷｭｰﾋﾞｸﾙ式高圧受変電設備 CB形受変電専用（屋外式）500kva 面 1 1504-038-500-001

ｷｭｰﾋﾞｸﾙ式高圧受変電設備 ﾄﾝﾈﾙ坑内用ﾓｰﾙﾄﾞﾀｲﾌﾟ乾式CB300kva 面 1 1504-068-300-001

力率改善装置（自動） 6kv　211.7kva 屋外キュービクル式 面 見積

②高圧材料（電線他）

高圧配線材 高圧架橋ﾎﾟﾘｴﾁﾚﾝ絶縁ﾋﾞﾆﾙｼｰｽｹｰﾌﾞﾙ（CV) 6.6kv-14sq-3C ｍ 11 損料　3年未満

ﾄﾘﾌﾟﾚｯｸｽ型架橋ﾎﾟﾘｴﾁﾚﾝ絶縁ﾋﾞﾆﾙｼｰｽｹｰﾌﾞﾙ（CVT) 6.6kv-22sq-3C ｍ 11 損料

ﾄﾘﾌﾟﾚｯｸｽ型架橋ﾎﾟﾘｴﾁﾚﾝ絶縁ﾋﾞﾆﾙｼｰｽｹｰﾌﾞﾙ（CVT) 6.6kv-38sq-3C ｍ 21 損料

架橋ﾎﾟﾘｴﾁﾚﾝ絶縁ﾋﾞﾆﾙｼｰｽ波付鋼管外装ｹｰﾌﾞﾙ（CVMAZV) 6.6kv-14sq-3C ｍ 279 損料

架橋ﾎﾟﾘｴﾁﾚﾝ絶縁ﾋﾞﾆﾙｼｰｽ波付鋼管外装ｹｰﾌﾞﾙ（CVMAZV) 6.6kv-22sq-3C ｍ 150 損料

接地工 接地極銅板　Ａ種接地 900×900×1.5t 枚 4 全損

接地極銅板　Ｂ種接地 900×900×1.5t 枚 2 全損

端末処理材料 14sq CV 屋内 6CI3-14 組 2 全損

22sq CV 屋内 6CI3-22 組 3 全損

38sq CVT 屋外 6COT-38 組 1 全損

38sq CVT 屋内 6CIT-38 組 1 全損

直線接続材料 22sq CV JN6-3C-22 組 1 全損

波付硬質合成樹脂管 FEP FEP40 ｍ 14 全損

FEP FEP50 ｍ 7 全損

③高圧材料（資材）

高圧配電線路装柱材 蓄力コネクター 3号　(38mm2) 個 6 全損

蓄力コネクター 5号　(100mm2) 個 6 全損

コネクターカバー T1　3号用　高圧分岐カバー 個 6 全損

コネクターカバー 5号用 200A　高圧水切カバー 個 6 全損

高圧ピン碍子 普通型 個 3 損料

碍子金具 腕金用　ボルト付き 個 3 損料

ステンレスバンド N215 個 4 損料

自在バンド 3BD-HD-17　支線他 個 1 損料

機器アーム 1000-75-75-3.2 個 3 損料

シンプル 個 1 損料

巻付グリップ 38sq 本 2 全損

亜鉛メッキ鋼撚線 2種、A級、38sq ｋｇ 5.88 全損

電線管 VE16　LA用　４ｍ 本 1 全損

電線 IV　5.5sq　LA用 ｍ 15 損料

接地銅板 900×900×1.5ｔ　LA用 枚 1 全損

ラッシングロット 5号 本 40 全損

項　目 名　　　　　　称 規　　　　　　格 備　　考単位 数量

④低圧資材（資材・電線）

電線 架橋ﾎﾟﾘｴﾁﾚﾝ絶縁ﾋﾞﾆﾙｼｰｽｹｰﾌﾞﾙ 600V CV2sq-3C ｍ 69 損料

架橋ﾎﾟﾘｴﾁﾚﾝ絶縁ﾋﾞﾆﾙｼｰｽｹｰﾌﾞﾙ 600V CV8sq-3C ｍ 664 損料

架橋ﾎﾟﾘｴﾁﾚﾝ絶縁ﾋﾞﾆﾙｼｰｽｹｰﾌﾞﾙ 600V CVT14sq-3C ｍ 109 損料

架橋ﾎﾟﾘｴﾁﾚﾝ絶縁ﾋﾞﾆﾙｼｰｽｹｰﾌﾞﾙ 600V CVT22sq-3C ｍ 11 損料

架橋ﾎﾟﾘｴﾁﾚﾝ絶縁ﾋﾞﾆﾙｼｰｽｹｰﾌﾞﾙ 600V CVT38sq-3C ｍ 8 損料

架橋ﾎﾟﾘｴﾁﾚﾝ絶縁ﾋﾞﾆﾙｼｰｽｹｰﾌﾞﾙ 600V CVT60sq-3C ｍ 706 損料

架橋ﾎﾟﾘｴﾁﾚﾝ絶縁ﾋﾞﾆﾙｼｰｽｹｰﾌﾞﾙ 600V CVT100sq-3C ｍ 92 損料

架橋ﾎﾟﾘｴﾁﾚﾝ絶縁ﾋﾞﾆﾙｼｰｽｹｰﾌﾞﾙ 600V CVT150sq-3C ｍ 30 損料

架橋ﾎﾟﾘｴﾁﾚﾝ絶縁ﾋﾞﾆﾙｼｰｽｹｰﾌﾞﾙ 600V CVT200sq-3C ｍ 16 損料

600vｺﾞﾑｷｬﾌﾟﾀｲﾔｹｰﾌﾞﾙ 2RNCT8sq-4c ｍ 109 損料

600vｺﾞﾑｷｬﾌﾟﾀｲﾔｹｰﾌﾞﾙ 2RNCT22sq-4c ｍ 436 損料

600vｺﾞﾑｷｬﾌﾟﾀｲﾔｹｰﾌﾞﾙ 2RNCT38sq-4c ｍ 109 損料

配管 波付硬質合成樹脂管 FEP 30 ｍ 413 全損

波付硬質合成樹脂管 FEP 40 ｍ 8 全損

波付硬質合成樹脂管 FEP 50 ｍ 156 全損

波付硬質合成樹脂管 FEP 65 ｍ 88 全損

波付硬質合成樹脂管 FEP 80 ｍ 21 全損

仮設ボックス 架設ボックス（全面0.4m2以下） 300-400-160 面 2 損料

架設ボックス（全面0.4m2以下） 500-700-160 面 12 損料

架設ボックス（全面1.2m2以下） 900-1200-250 面 2 損料

架設ボックス（全面0.8m2以下） 800-600-200 面 1 損料

遮断器 配電用漏電遮断器 ELB 2P 20A 個 6 損料

配電用漏電遮断器 ELB 3P-30A 個 20 損料

配電用漏電遮断器 ELB 3P-60(50)A 個 2 損料

配電用漏電遮断器 ELB 3P-100A 個 4 損料

配電用漏電遮断器 ELB 3P-225A 個 6 損料

配電用漏電遮断器 ELB 3P-400A 個 3 損料

配電用漏電遮断器 ELB 3P-600A 個 2 損料

接地 丸型アース棒（単独）　Ｄ種接地 E-B2 10φ-500 本 14 全損

接地極銅板　　　　　　Ｃ種接地 900×900×1.5t 枚 2 全損

⑤照明資材

投光器具 HID投光器　(H567SX) 個 2 損料

安定器(1kw用） H10TC1A(B)71 個 2 損料

投光器 リフレクタ投光器 個 13 材工

パイプライト FL-40w　防滴　（ｽｽﾞﾃﾞﾝ販売） 本 62

パイプライト FL-40w　防滴（非常灯） 本 7

高圧ﾅﾄﾘｭｳﾑﾗﾝﾌﾟ 940w　NH940L 個 2 全損

蛍光ランプ FL40w 個 69 Ⅱ-5-⑳-16 (10)に含む

白熱ランプ 500w 個 13 Ⅱ-5-⑳-16 (9)に含む

項　目 名　　　　　　称 規　　　　　　格

345m

備　　考単位 数量

表 9.1.63 工事用電気設備材料集計表

9-72

3) 歩掛表

a) 工事明細表

b) 施工内訳表

ア 高圧機器

仮第9-②号　工事費明細書

〔名　称〕 仮排水トンネル仮設電気設備

〔規格１〕 １式当り 〔規格２〕

仕 様 ・ 規 格 数 量 単位 備 考

基礎工

床掘 12 m3

埋戻し 5 m3

残土処理工 7 m3

基面整正 24 m2

基礎砕石工 24 m2

コンクリート工 基礎（無筋構造物） 6 m3

均しコンクリート 24 m2

型枠工 鉄筋・無筋構造物 20 m2

均しコンクリート 3 m2

基礎撤去工

コンクリート取壊し工 無筋 8 m3

コンクリート殻積込・運搬 無筋 8 m3

コンクリート殻処分費 無筋 8 m3

電気設備費

①高圧機器 1 式 工電1号　施工内訳表

②高圧材料（電線類） 1 式 工電2号　施工内訳表

③高圧材料（資材） 1 式 工電3号　施工内訳表

④低圧資材 1 式 工電4号　施工内訳表

⑤照明資材 1 式 工電5号　施工内訳表

合計

名　　称

工電1号　施工内訳表

〔名　称〕 ①高圧機器

〔規格１〕 1式当り 〔規格２〕

仕 様 ・ 規 格 数 量 単 位 備 考

①高圧機器

設備機器費

ｹｰﾌﾞﾙｸﾚｰﾝ変電所 1 式

高圧気中開閉器 地絡無方向200A 1,095 供用日

高圧分岐盤 2分岐　LSB 1 式 本体第2変電所で計上（全損）

ｷｭｰﾋﾞｸﾙ式高圧受変電設備 CB形受変電専用（屋外式）500kva 1,034 供用日

ｷｭｰﾋﾞｸﾙ式高圧受変電設備 変電専用（屋外式）500kva 1,034 供用日

坑口変電所 1 式

ｷｭｰﾋﾞｸﾙ式高圧受変電設備 CB形受変電専用（屋外式）500kva 1,095 供用日

ｷｭｰﾋﾞｸﾙ式高圧受変電設備 ﾄﾝﾈﾙ坑内用ﾓｰﾙﾄﾞﾀｲﾌﾟ乾式CB300kva 1,095 供用日

工電1号　施工内訳表

〔名　称〕 ①高圧機器

〔規格１〕 1式当り 〔規格２〕

仕 様 ・ 規 格 数 量 単 位 備 考

機器据付工

配電盤据付 キュービクル（高圧類） 2 面 施工単価第1号　設置費+撤去費

キュービクル（高圧類）（同一場所の2台目以降） 2 面 施工単価第1号　設置費+撤去費（2台目以降）

配電盤据付 継電器盤 1 面 施工単価第2号　設置費+撤去費

配電盤調整 高圧キュービクル 2 面 施工単価第3号　調整費 高圧キュービクル（同一場所の2台目以降） 2 面 施工単価第3号　調整費（2台目以降）

配電盤調整 継電器盤 1 面 施工単価第3号　調整費

高圧気中開閉器取付 高圧気中開閉器　6.6kV 1 面 施工単価第4号　設置費+撤去費

名　　称

名　　称

9-73

イ 高圧材料(電線類)

ウ 高圧材料(資材)

工電2号　施工内訳表

〔名　称〕 ②高圧材料（電線類）

〔規格１〕 1式当り 〔規格２〕

仕 様 ・ 規 格 数 量 単 位 備 考

②高圧材料（電線類） 　

資材費

高圧架橋ﾎﾟﾘｴﾁﾚﾝ絶縁ﾋﾞﾆﾙｼｰｽｹｰﾌﾞﾙ（C 6.6kv-14sq-3C 11 ｍ 使用期間3年未満損料率　40％

ﾄﾘﾌﾟﾚｯｸｽ型架橋ﾎﾟﾘｴﾁﾚﾝ絶縁ﾋﾞﾆﾙｼｰｽｹｰ 6.6kv-22sq-3C 11 ｍ 使用期間3年未満損料率　40％

ﾄﾘﾌﾟﾚｯｸｽ型架橋ﾎﾟﾘｴﾁﾚﾝ絶縁ﾋﾞﾆﾙｼｰｽｹｰ 6.6kv-38sq-3C 21 ｍ 使用期間3年未満損料率　40％

架橋ﾎﾟﾘｴﾁﾚﾝ絶縁ﾋﾞﾆﾙｼｰｽ波付鋼管外装 6.6kv-14sq-3C 82 ｍ 使用期間3年未満損料率　40％

架橋ﾎﾟﾘｴﾁﾚﾝ絶縁ﾋﾞﾆﾙｼｰｽ波付鋼管外装 6.6kv-22sq-3C 15 ｍ 使用期間3年未満損料率　40％

接地極銅板　Ａ種接地（LA接地） 900×900×1.5t 4 枚 全損

接地極銅板　Ｂ種接地 900×900×1.5t 2 枚 全損 端末処理材料14sq CV 屋内 6CI3-14 2 組 全損

工電2号　施工内訳表

〔名　称〕 ②高圧材料（電線類）

〔規格１〕 1式当り 〔規格２〕

仕 様 ・ 規 格 数 量 単 位 備 考

端末処理材料22sq CV 屋内 6CI3-22 3 組 全損 端末処理材料38sq CVT 屋外 6COT-38 1 組 全損 端末処理材料38sq CVT 屋内 6CIT-38 1 組 全損

直線接続材22sq CV JN6-3C-22 1 組 全損

波付硬質合成樹脂管 FEP40 14 ｍ 全損

波付硬質合成樹脂管 FEP50 7 ｍ 全損

配管工

波付硬質合成樹脂管 FEP管（10m未満） 21 ｍ 施工単価第5号　設置+撤去費（10m未満）

工電2号　施工内訳表

〔名　称〕 ②高圧材料（電線類）

〔規格１〕 1式当り 〔規格２〕

仕 様 ・ 規 格 数 量 単 位 備 考

ﾄﾘﾌﾟﾚｯｸｽ型架橋ﾎﾟﾘｴﾁﾚﾝ絶縁ﾋﾞﾆﾙｼｰｽｹｰ 6.6kv-38sq-3CD=45mm 21 ｍ 施工単価第6号　設置+撤去費（屋外管内）

ﾄﾘﾌﾟﾚｯｸｽ型架橋ﾎﾟﾘｴﾁﾚﾝ絶縁ﾋﾞﾆﾙｼｰｽｹｰ 6.6kv-22sq-3CD=40mm 11 ｍ 施工単価第7号　設置+撤去費（屋外管内）

架橋ﾎﾟﾘｴﾁﾚﾝ絶縁ﾋﾞﾆﾙｼｰｽ波付鋼管外装 6.6kv-14sq-3CD=45.7mm 279 ｍ 施工単価第14号　設置+撤去費（屋外ころがし）

架橋ﾎﾟﾘｴﾁﾚﾝ絶縁ﾋﾞﾆﾙｼｰｽ波付鋼管外装 6.6kv-22sq-3CD=48.4mm 150 ｍ 施工単価第14号　設置+撤去費（屋外ころがし）

電力ケーブル端末処理 14mm2×3C以下 2 組 施工単価第16号　端末処理費+撤去費

〃 22mm2×3C以下 3 組 施工単価第16号　端末処理費+撤去費

〃 38mm2×3C以下 2 組 施工単価第15号　端末処理費+撤去費

電力ケーブル接続 22mm2×3C以下 1 組 施工単価第19号　接続費+撤去費

工電2号　施工内訳表

〔名　称〕 ②高圧材料（電線類）

〔規格１〕 1式当り 〔規格２〕

仕 様 ・ 規 格 数 量 単 位 備 考

接地工

接地設置工 Ａ種接地 4 極 施工単価第9号　設置費+撤去費（A,B,C種接地）

接地設置工 Ｂ種接地 2 極 施工単価第9号　設置費+撤去費（A,B,C種接地）

名　　称

名　　称

名　　称

名　　称

工電3号　施工内訳表

〔名　称〕 ③高圧材料（資材）

〔規格１〕 1式当り 〔規格２〕

仕 様 ・ 規 格 数 量 単 位 備 考

③高圧材料（資材）

資材費

蓄力コネクター 3号　(38mm2) 6 個 全損

蓄力コネクター 5号　(100mm2) 6 個 全損

コネクターカバー T1　3号用　高圧分岐カバー 6 個 全損

コネクターカバー 5号用 200A　高圧水切カバー 6 個 全損

高圧ピン碍子 普通型 3 個 使用期間3年未満損料率35％

碍子金具 腕金用　ボルト付き 3 個 使用期間3年未満損料率35％

ステンレスバンド N215 4 個 使用期間3年未満損料率35％

自在バンド 3BD-HD-17　支線他 1 個 使用期間3年未満損料率35％

工電3号　施工内訳表

〔名　称〕 ③高圧材料（資材）

〔規格１〕 1式当り 〔規格２〕

仕 様 ・ 規 格 数 量 単 位 備 考

機器アーム 1000-75-75-3.2 3 個 使用期間3年未満損料率35％

シンプル 1 個 使用期間3年未満損料率35％

巻付グリップ 38sq 2 本 全損

亜鉛メッキ鋼撚線 2種、A級、38sq 6 ｋｇ 全損

電線管 VE16　LA用　４ｍ 1 本 全損

電線 IV　5.5sq　LA用 15 ｍ 使用期間3年未満損料率40％

接地銅板 900×900×1.5ｔ　LA用 1 枚 全損

ラッシングロット 5号 40 本 全損

工電3号　施工内訳表

〔名　称〕 ③高圧材料（資材）

〔規格１〕 1式当り 〔規格２〕

仕 様 ・ 規 格 数 量 単 位 備 考

配線工

600Vビニル絶縁電線 IV-5.5sq（屋外管内）D=5mm 15 ｍ 施工単価第18号　設置+撤去費（屋外管内）

配管工

硬質ビニル電線管 VE 16（屋外露出） 4 ｍ 施工単価第17号　設置+撤去費（屋外露出）

接地工

接地設置工 A種接地 1 極 施工単価第9号　設置費+撤去費（A種接地）

名　　称

名　　称

名　　称

9-74

エ 低圧資材

オ 低圧配線

工電4号　施工内訳表

〔名　称〕 ④低圧資材

〔規格１〕 1面当たり 〔規格２〕

仕 様 ・ 規 格 数 量 単 位 備 考

④低圧資材 1 式

低圧配線 1 式

低圧配線 1 式 工電4-1号　施工内訳表

分電盤資材 1 式

分電盤資材 1 式 工電4-2号　施工内訳表

分電盤設置・撤去 1 式

分電盤設置・撤去 1 式 工電4-3号　施工内訳表

名　　称

工電4-1号　施工内訳表

〔名　称〕 第2変電所　低圧配線

〔規格１〕 1式当り 〔規格２〕

仕 様 ・ 規 格 数 量 単 位 備 考

第2変電所　低圧配線

資材費

架橋ﾎﾟﾘｴﾁﾚﾝ絶縁ﾋﾞﾆﾙｼｰｽｹｰﾌﾞﾙ 600V CVT-2sq-3C 69 m 使用期間3年未満損料率　40％ 架橋ﾎﾟﾘｴﾁﾚﾝ絶縁ﾋﾞﾆﾙｼｰｽｹｰﾌﾞﾙ 600V CV-8sq-3C 664 m 使用期間3年未満損料率　40％ 架橋ﾎﾟﾘｴﾁﾚﾝ絶縁ﾋﾞﾆﾙｼｰｽｹｰﾌﾞﾙ 600V CVT-14sq-3C 109 m 使用期間3年未満損料率　40％ 架橋ﾎﾟﾘｴﾁﾚﾝ絶縁ﾋﾞﾆﾙｼｰｽｹｰﾌﾞﾙ 600V CVT-22sq-3C 11 m 使用期間3年未満損料率　40％ 架橋ﾎﾟﾘｴﾁﾚﾝ絶縁ﾋﾞﾆﾙｼｰｽｹｰﾌﾞﾙ 600V CVT-38sq-3C 8 m 使用期間3年未満損料率　40％

架橋ﾎﾟﾘｴﾁﾚﾝ絶縁ﾋﾞﾆﾙｼｰｽｹｰﾌﾞﾙ 600V CVT-60sq-3C 706 m 使用期間3年未満損料率　40％

架橋ﾎﾟﾘｴﾁﾚﾝ絶縁ﾋﾞﾆﾙｼｰｽｹｰﾌﾞﾙ 600V CVT-100sq-3C 92 m 使用期間3年未満損料率　40％ 架橋ﾎﾟﾘｴﾁﾚﾝ絶縁ﾋﾞﾆﾙｼｰｽｹｰﾌﾞﾙ 600V CVT-150sq-3C 30 m 使用期間3年未満損料率　40％

工電4-1号　施工内訳表

〔名　称〕 第2変電所　低圧配線

〔規格１〕 1式当り 〔規格２〕

仕 様 ・ 規 格 数 量 単 位 備 考

架橋ﾎﾟﾘｴﾁﾚﾝ絶縁ﾋﾞﾆﾙｼｰｽｹｰﾌﾞﾙ 600V CVT-200sq-3C 16 m 使用期間3年未満損料率　40％

ｺﾞﾑｷｬﾌﾟﾀｲﾔｹｰﾌﾞﾙ 600V 2RNCT-8sq-4C 109 m 使用期間3年未満損料率　40％

ｺﾞﾑｷｬﾌﾟﾀｲﾔｹｰﾌﾞﾙ 600V 2RNCT-22sq-4C 436 m 使用期間3年未満損料率　40％

ｺﾞﾑｷｬﾌﾟﾀｲﾔｹｰﾌﾞﾙ 600V 2RNCT-38sq-4C 109 m 使用期間3年未満損料率　40％

波付硬質合成樹脂管 FEP30 413 ｍ 全損

波付硬質合成樹脂管 FEP40 8 ｍ 全損

波付硬質合成樹脂管 FEP50 156 ｍ 全損

波付硬質合成樹脂管 FEP65 88 ｍ 全損

波付硬質合成樹脂管 FEP80 21 ｍ 全損

丸型アース棒（単独） E-B2　φ10x500L 14 本 全損

工電4-1号　施工内訳表

〔名　称〕 第2変電所　低圧配線

〔規格１〕 1式当り 〔規格２〕

仕 様 ・ 規 格 数 量 単 位 備 考

接地極銅板 900x900x1.5t 黄銅ﾛｳ付 2 枚 全損

配管工

波付硬質合成樹脂管 FEP管（10m以上） 663 ｍ 施工単価第5号　設置+撤去費（10m以上）

波付硬質合成樹脂管 FEP管（10m未満） 23 ｍ 施工単価第5号　設置+撤去費（10m未満）

配線工 架橋ﾎﾟﾘｴﾁﾚﾝ絶縁ﾋﾞﾆﾙｼｰｽｹｰﾌﾞﾙ 600V CV-2sq-3CD=10.5mm 69 m 施工単価第8号　設置+撤去費（屋外管内） 架橋ﾎﾟﾘｴﾁﾚﾝ絶縁ﾋﾞﾆﾙｼｰｽｹｰﾌﾞﾙ 600V CV-8sq-3CD=16mm 664 m 施工単価第8号　設置+撤去費（屋外管内） 架橋ﾎﾟﾘｴﾁﾚﾝ絶縁ﾋﾞﾆﾙｼｰｽｹｰﾌﾞﾙ 600V CVT-14sq-3CD=21mm 109 m 施工単価第7号　設置+撤去費（屋外管内）

工電4-1号　施工内訳表

〔名　称〕 第2変電所　低圧配線

〔規格１〕 1式当り 〔規格２〕

仕 様 ・ 規 格 数 量 単 位 備 考

架橋ﾎﾟﾘｴﾁﾚﾝ絶縁ﾋﾞﾆﾙｼｰｽｹｰﾌﾞﾙ 600V CV-22sq-3CD=24mm 11 m 施工単価第7号　設置+撤去費（屋外管内）

架橋ﾎﾟﾘｴﾁﾚﾝ絶縁ﾋﾞﾆﾙｼｰｽｹｰﾌﾞﾙ 600V CVT-38sq-3CD=28mm 8 m 施工単価第7号　設置+撤去費（屋外管内）

架橋ﾎﾟﾘｴﾁﾚﾝ絶縁ﾋﾞﾆﾙｼｰｽｹｰﾌﾞﾙ 600V CVT-60sq-3CD=33mm 118 m 施工単価第7号　設置+撤去費（屋外管内） 架橋ﾎﾟﾘｴﾁﾚﾝ絶縁ﾋﾞﾆﾙｼｰｽｹｰﾌﾞﾙ 600V CVT-60sq-3CD=33mm 588 m 施工単価第13号　設置+撤去費（坑内配電線路） 架橋ﾎﾟﾘｴﾁﾚﾝ絶縁ﾋﾞﾆﾙｼｰｽｹｰﾌﾞﾙ 600V CVT-100sq-3CD=41mm 92 m 施工単価第6号　設置+撤去費（屋外管内） 架橋ﾎﾟﾘｴﾁﾚﾝ絶縁ﾋﾞﾆﾙｼｰｽｹｰﾌﾞﾙ 600V CVT-150sq-3CD=47mm 30 m 施工単価第6号　設置+撤去費（屋外管内） 架橋ﾎﾟﾘｴﾁﾚﾝ絶縁ﾋﾞﾆﾙｼｰｽｹｰﾌﾞﾙ 600V CVT-200sq-3CD=55mm 16 m 施工単価第6号　設置+撤去費（屋外管内）

ｺﾞﾑｷｬﾌﾟﾀｲﾔｹｰﾌﾞﾙ 600V 2RNCT-8sq-4CD=18.4mm 109 m 施工単価第20号　設置+撤去費（屋外ころがし）

ｺﾞﾑｷｬﾌﾟﾀｲﾔｹｰﾌﾞﾙ 600V 2RNCT-22sq-4CD=28.8mm 436 m 施工単価第20号　設置+撤去費（屋外ころがし）

ｺﾞﾑｷｬﾌﾟﾀｲﾔｹｰﾌﾞﾙ 600V 2RNCT-38sq-4CD=31.8mm 109 m 施工単価第21号　設置+撤去費（屋外ころがし）

工電4-1号　施工内訳表

〔名　称〕 第2変電所　低圧配線

〔規格１〕 1式当り 〔規格２〕

仕 様 ・ 規 格 数 量 単 位 備 考

接地工

接地設置工 Ｄ種接地 14 極 施工単価第9号　設置費+撤去費（D種接地）

接地設置工 Ｃ種接地 11 極 施工単価第9号　設置費+撤去費（A,B,C種接地）

名　　称

名　　称

名　　称

名　　称

名　　称

9-75

カ 分電盤

工電4-2号　施工内訳表

〔名　称〕 分電盤資材

〔規格１〕 1面当たり 〔規格２〕

仕 様 ・ 規 格 数 量 単 位 備 考

分電盤 P1 前面0.4m2以下 1 面 分電盤単価第1号　内訳表

分電盤 P2 前面0.4m2以下 1 面 分電盤単価第2号　内訳表

分電盤 P3 前面1.2m2以下 1 面 分電盤単価第3号　内訳表

分電盤 P4 前面1.2m2以下 1 面 分電盤単価第4号　内訳表

分電盤 P5 前面0.4m2以下 1 面 分電盤単価第5号　内訳表

分電盤 P6 前面0.4m2以下 1 面 分電盤単価第6号　内訳表

分電盤 P7 前面0.4m2以下 1 面 分電盤単価第7号　内訳表

分電盤 P8 前面0.8m2以下 1 面 分電盤単価第8号　内訳表

分電盤 P9 前面0.4m2以下 1 面 分電盤単価第9号　内訳表

分電盤 P10 前面0.4m2以下 1 面 分電盤単価第10号　内訳表

工電4-2号　施工内訳表

〔名　称〕 分電盤資材

〔規格１〕 1面当たり 〔規格２〕

仕 様 ・ 規 格 数 量 単 位 備 考

分電盤 P11 前面0.4m2以下 1 面 分電盤単価第11号　内訳表

分電盤 P12 前面0.4m2以下 1 面 分電盤単価第12号　内訳表

分電盤 P13 前面0.4m2以下 1 面 分電盤単価第13号　内訳表

分電盤 P14 前面0.4m2以下 1 面 分電盤単価第14号　内訳表

分電盤 L1 前面0.4m2以下 1 面 分電盤単価第15号　内訳表

分電盤 L2 前面0.4m2以下 1 面 分電盤単価第16号　内訳表

分電盤 L3 前面0.4m2以下 1 面 分電盤単価第17号　内訳表

合計 17 面

分電盤単価第1号　内訳表

〔名　称〕 分電盤 P1

〔規格１〕 1面当たり 〔規格２〕 前面0.4m2以下

仕 様 ・ 規 格 数 量 単 位 備 考

分電盤 P1

仮設ボックス 500×700×160 1 面

配線用漏電遮断器 ELB 3P-225A 1 個

分電盤単価第2号　内訳表

〔名　称〕 分電盤 P2

〔規格１〕 1面当たり 〔規格２〕 前面0.4m2以下

仕 様 ・ 規 格 数 量 単 位 備 考

分電盤 P2

仮設ボックス 500×700×160 1 面

配線用漏電遮断器 ELB 3P-225A 3 個

分電盤単価第3号　内訳表

〔名　称〕 分電盤 P3

〔規格１〕 1面当たり 〔規格２〕 前面1.2m2以下

仕 様 ・ 規 格 数 量 単 位 備 考

分電盤 P3

仮設ボックス 900×1200×250 1 面

配線用漏電遮断器 ELB 3P-600A 2 個

分電盤単価第4号　内訳表

〔名　称〕 分電盤 P4

〔規格１〕 1面当たり 〔規格２〕 前面1.2m2以下

仕 様 ・ 規 格 数 量 単 位 備 考

分電盤 P4

仮設ボックス 900×1200×250 1 面

配線用漏電遮断器 ELB 3P-30A 1 個

配線用漏電遮断器 ELB 3P-60(50)A 1 個

配線用漏電遮断器 ELB 3P-100A 1 個

配線用漏電遮断器 ELB 3P-400A 2 個

分電盤単価第5号　内訳表

〔名　称〕 分電盤 P5

〔規格１〕 1面当たり 〔規格２〕 前面0.4m2以下

仕 様 ・ 規 格 数 量 単 位 備 考

分電盤 P5

仮設ボックス 500×700×160 1 面

配線用漏電遮断器 ELB 3P-100A 1 個

分電盤単価第6号　内訳表

〔名　称〕 分電盤 P6

〔規格１〕 1面当たり 〔規格２〕 前面0.4m2以下

仕 様 ・ 規 格 数 量 単 位 備 考

分電盤 P6

仮設ボックス 500×700×160 1 面

配線用漏電遮断器 ELB 3P-30A 1 個

配線用漏電遮断器 ELB 3P-60(50)A 1 個

分電盤単価第7号　内訳表

〔名　称〕 分電盤 P7

〔規格１〕 1面当たり 〔規格２〕 前面0.4m2以下

仕 様 ・ 規 格 数 量 単 位 備 考

分電盤 P7

仮設ボックス 500×700×160 1 面

配線用漏電遮断器 ELB 3P-30A 5 個

名　　称

名　　称

名　　称

名　　称

名　　称

名　　称

名　　称

名　　称

名　　称

分電盤単価第8号　内訳表

〔名　称〕 分電盤 P8

〔規格１〕 1面当たり 〔規格２〕 前面0.8m2以下

仕 様 ・ 規 格 数 量 単 位 備 考

分電盤 P8

仮設ボックス 800×600×200 1 面

配線用漏電遮断器 ELB 3P-30A 1 個

配線用漏電遮断器 ELB 3P-400A 1 個

分電盤単価第9号　内訳表

〔名　称〕 分電盤 P9

〔規格１〕 1面当たり 〔規格２〕 前面0.4m2以下

仕 様 ・ 規 格 数 量 単 位 備 考

分電盤 P9

仮設ボックス 500×700×160 1 面

配線用漏電遮断器 ELB 3P-100A 1 個

配線用漏電遮断器 ELB 3P-225A 1 個

分電盤単価第10号　内訳表

〔名　称〕 分電盤 P10

〔規格１〕 1面当たり 〔規格２〕 前面0.4m2以下

仕 様 ・ 規 格 数 量 単 位 備 考

分電盤 P10

仮設ボックス 500×700×160 1 面

配線用漏電遮断器 ELB 3P-30A 3 個

配線用漏電遮断器 ELB 3P-100A 1 個

分電盤単価第11号　内訳表

〔名　称〕 分電盤 P11

〔規格１〕 1面当たり 〔規格２〕 前面0.4m2以下

仕 様 ・ 規 格 数 量 単 位 備 考

分電盤 P11

仮設ボックス 500×700×160 1 面

配線用漏電遮断器 ELB 3P-30A 1 個

配線用漏電遮断器 ELB 3P-225A 1 個

分電盤単価第12号　内訳表

〔名　称〕 分電盤 P12

〔規格１〕 1面当たり 〔規格２〕 前面0.4m2以下

仕 様 ・ 規 格 数 量 単 位 備 考

分電盤 P12

仮設ボックス 300×400×160 1 面

配線用漏電遮断器 ELB 3P-30A 1 個

分電盤単価第13号　内訳表

〔名　称〕 分電盤 P13

〔規格１〕 1面当たり 〔規格２〕 前面0.4m2以下

仕 様 ・ 規 格 数 量 単 位 備 考

分電盤 P13

仮設ボックス 500×700×160 1 面

配線用漏電遮断器 ELB 3P-30A 2 個

分電盤単価第14号　内訳表

〔名　称〕 分電盤 P14

〔規格１〕 1面当たり 〔規格２〕 前面0.4m2以下

仕 様 ・ 規 格 数 量 単 位 備 考

分電盤 P14仮設ボックス 300×400×160 1 面

配線用漏電遮断器 ELB 3P-30A 1 個

分電盤単価第15号　内訳表

〔名　称〕 分電盤 L1

〔規格１〕 1面当たり 〔規格２〕 前面0.4m2以下

仕 様 ・ 規 格 数 量 単 位 備 考

分電盤 L1

仮設ボックス 500×700×160 1 面

配線用漏電遮断器 ELB 3P-30A 2 個

分電盤単価第16号　内訳表

〔名　称〕 分電盤 L2

〔規格１〕 1面当たり 〔規格２〕 前面0.4m2以下

仕 様 ・ 規 格 数 量 単 位 備 考

分電盤 L2

仮設ボックス 500×700×160 1 面

配線用漏電遮断器 ELB 2P-20A 2 個配線用漏電遮断器 ELB 3P-30A 2 個

分電盤単価第17号　内訳表

〔名　称〕 分電盤 L3

〔規格１〕 1面当たり 〔規格２〕 前面0.4m2以下

仕 様 ・ 規 格 数 量 単 位 備 考

分電盤 L3

仮設ボックス 500×700×160 1 面

配線用漏電遮 ELB 2P-20A 4 個

名　　称

名　　称

名　　称

名　　称

名　　称

名　　称

名　　称

名　　称

名　　称

名　　称

9-76

キ 分電盤設置・撤去

ク 照明資材

工電4-3号　施工内訳表

〔名　称〕 分電盤設置・撤去

〔規格１〕 1式当たり 〔規格２〕

仕 様 ・ 規 格 数 量 単 位 備 考

分電盤設置・撤去

分電盤設置・撤去 1 式

前面0.4ｍ2以下（再利用） 14 面 施工単価第10号　（設置＋撤去(再利用)費）

前面0.8ｍ2以下（再利用） 1 面 施工単価第10号　（設置＋撤去(再利用)費）

前面1.2ｍ2以下（再利用） 2 面 施工単価第10号　（設置＋撤去(再利用)費）

名　　称

工電5号　施工内訳表

〔名　称〕 ⑤照明資材

〔規格１〕 1式当り 〔規格２〕

仕 様 ・ 規 格 数 量 単 位 備 考

⑤照明資材

資材費

投光器具 HID投光器　(H567SX) 2 個 使用期間　3年未満損料率　45％

安定器(1kw用） H10TC1A(B)71 2 個 使用期間　3年未満損料率　45％

投光器 リフレクタ投光器 9 個 使用期間　3年未満損料率　45％

パイプライト FL-40w　防滴 62 本 使用期間　3年未満損料率　45％

パイプライト FL-40w　防滴（非常灯） 7 本 使用期間　3年未満損料率　45％

高圧ﾅﾄﾘｭｳﾑﾗﾝﾌﾟ 940w　NH940L 2 個 全損

蛍光ランプ FL40w 69 個 全損

白熱ランプ 500w 9 個 全損

工電5号　施工内訳表

〔名　称〕 ⑤照明資材

〔規格１〕 1式当り 〔規格２〕

仕 様 ・ 規 格 数 量 単 位 備 考

機器取付工

電灯設備設置工 HID投光器　(H567SX)設置・撤去 2 個 施工単価第23号　設置+撤去費

工事用照明 リフレクタ投光器設置・撤去 4 個 施工単価第11号　設置+撤去費

坑内照明 パイプライト設置・撤去 69 本 施工単価第12号　設置+撤去費

切羽照明 リフレクタ投光器設置・撤去(掘削時) 5 個 施工単価第22号　設置+撤去費

リフレクタ投光器設置・撤去(覆工時） 4 個 施工単価第22号　設置+撤去費

名　　称

名　　称

9-77

ケ 施工単価表

施工単価第1号　施工内訳表

〔名　称〕 機器据付工（配電盤据付）　キュービクル（高圧類） 県積 機電編p.487

〔規格１〕 1面当たり 〔規格２〕

仕 様 ・ 規 格 数 量 単 位 備 考

設置費

技術者 賃対8時間　1日当り単価 0.5 人

電工 賃対8時間　1日当り単価 4.0 人

普通作業員 賃対8時間　1日当り単価 2.0 人

撤去費

再利用（設置×0.5）

設置費＋撤去費 1面当たり

1面当たり（2台目以降×0.7）

施工単価第2号　施工内訳表

〔名　称〕 機器据付工（配電盤据付）　継電器盤 県積 機電編p.487

〔規格１〕 1面当たり 〔規格２〕

仕 様 ・ 規 格 数 量 単 位 備 考

設置費

技術者 賃対8時間　1日当り単価 0.5 人

電工 賃対8時間　1日当り単価 5.0 人

普通作業員 賃対8時間　1日当り単価 2.0 人

撤去費

設置費＋撤去費 1面当たり

施工単価第3号　施工内訳表

〔名　称〕 機器据付工（配電盤調整） 県積 機電編p.488

〔規格１〕 1面当たり 〔規格２〕

仕 様 ・ 規 格 数 量 単 位 備 考

調整費 高圧キュービクル

高圧キュービクル（2台目以降×0.7）

技術者 賃対8時間　1日当り単価 0.3 人

調整費 継電器盤

技術者 賃対8時間　1日当り単価 1.5 人

施工単価第4号　施工内訳表

〔名　称〕 機器据付工（引込設備据付）　高圧気中開閉器　6.6kV 県積Ⅷ-3-11

〔規格１〕 1台当たり 〔規格２〕

仕 様 ・ 規 格 数 量 単 位 備 考

設置費 地絡継電器付

電工 賃対8時間　1日当り単価 0.75 人

普通作業員 賃対8時間　1日当り単価 0.45 人

1.5倍

撤去費

再利用（設置×0.5）

設置費＋撤去費 1面当たり

施工単価第5号　施工内訳表

〔名　称〕 配管工　波付硬質合成樹脂管敷設 県積 機電編p.447

〔規格１〕 100m当たり 〔規格２〕

仕 様 ・ 規 格 数 量 単 位 備 考

設置費（10m以上）

電工 賃対8時間　1日当り単価 0.5 人

撤去費(10m以上） 全損（設置×0.2）

設置＋撤去費(10m以上） 100m当たり　1m当たり

設置費（10m未満）

電工 賃対8時間　1日当り単価 1.0 人

撤去費(10m未満） 全損（設置×0.2）

設置＋撤去費(10m未満） 100m当たり　1m当たり

施工単価第6号　施工内訳表

〔名　称〕 配線工　管内配線工

〔規格１〕 100m当たり 〔規格２〕 再使用

仕 様 ・ 規 格 数 量 単 位 備 考

設置費（屋外管内） 60mm以下 県積 機電編p.454

電工 賃対8時間　1日当り単価 28.0 人

撤去費(屋外管内） 再使用（設置×0.5）

設置＋撤去費(屋外管内） 100m当たり　1m当たり

設置費（屋外管内） 50mm以下 県積 機電編p.454

電工 賃対8時間　1日当り単価 16.0 人

撤去費(屋外管内） 再使用（設置×0.5）

設置＋撤去費(屋外管内） 100m当たり　1m当たり

施工単価第7号　施工内訳表

〔名　称〕 配線工　管内配線工

〔規格１〕 100m当たり 〔規格２〕 再使用

仕 様 ・ 規 格 数 量 単 位 備 考

設置費（屋外管内） 40mm以下 県積 機電編p.454

電工 賃対8時間　1日当り単価 10.0 人

撤去費(屋外管内） 再使用（設置×0.5）

設置＋撤去費(屋外管内） 100m当たり　1m当たり

設置費（屋外管内） 30mm以下 県積 機電編p.454

電工 賃対8時間　1日当り単価 7.6 人

撤去費(屋外管内） 再使用（設置×0.5）

設置＋撤去費(屋外管内） 100m当たり　1m当たり

名　　称

名　　称

名　　称

名　　称

名　　称

名　　称

名　　称

施工単価第8号　施工内訳表

〔名　称〕 配線工　管内配線工

〔規格１〕 100m当たり 〔規格２〕 再使用

仕 様 ・ 規 格 数 量 単 位 備 考

設置費（屋外管内） 20mm以下 県積 機電編p.454

電工 賃対8時間　1日当り単価 5.5 人

撤去費(屋外管内） 再使用（設置×0.5）

設置＋撤去費(屋外管内） 100m当たり　1m当たり

設置費（屋外管内） 15mm以下 県積 機電編p.454

電工 賃対8時間　1日当り単価 4.2 人

撤去費(屋外管内） 再使用（設置×0.5）

設置＋撤去費(屋外管内） 100m当たり　1m当たり

施工単価第9号　施工内訳表

〔名　称〕 接地設置工 県積 機電編p.480

〔規格１〕 1箇所当たり 〔規格２〕

仕 様 ・ 規 格 数 量 単 位 備 考

Ａ・Ｂ・Ｃ種接地 1 箇所電工 賃対8時間　1日当り単価 1.0 人普通作業員 賃対8時間　1日当り単価 2.0 人撤去費 全損（設置×0.2） 1 箇所設置費＋撤去費 1 箇所Ｄ種接地 1 箇所電工 賃対8時間　1日当り単価 0.25 人普通作業員 賃対8時間　1日当り単価 0.35 人撤去費 全損（設置×0.2） 1 箇所設置費＋撤去費 1 箇所

施工単価第10号　施工内訳表

〔名　称〕 分電盤取付 県積 機電編p.473

〔規格１〕 1面当たり 〔規格２〕

仕 様 ・ 規 格 数 量 単 位 備 考

設置+撤去費（前面0.4m2以下　再利用） 1 面電工 賃対8時間　1日当り単価 1.3 人撤去費 再利用（設置×0.5） 1 面設置+撤去費（前面0.8m2以下　再利用） 1 面電工 賃対8時間　1日当り単価 1.8 人撤去費 再利用（設置×0.5） 1 面設置+撤去費（前面1.2m2以下　再利用） 1 面電工 賃対8時間　1日当り単価 2.1 人撤去費 再利用（設置×0.5） 1 面

施工単価第11号　施工内訳表

〔名　称〕 工事用照明 県積 共通編p.1044

〔規格１〕 10個当り 〔規格２〕 灯具別途

仕 様 ・ 規 格 数 量 単 位 備 考

ケーブル VVR,5.5sq-2C 100 m 使用期間　3年未満

電工 設置＋撤去 3.9 人

諸雑費（丸め) 1 式

計 10 個

1個当り

施工単価第12号　施工内訳表

〔名　称〕 坑内照明 県積 共通編p.1045

〔規格１〕 20個当り（100m当り） 〔規格２〕 灯具別途 345m

仕 様 ・ 規 格 数 量 単 位 備 考

ケーブル VVR,8sq-3C 100 m 使用期間　3年未満

電工 設置＋撤去 22.20 人 9人＋13.20人（321～430m）

一般支持金物 TA85 50 個 全損

一般用受皿 15R,ポリエチレン 50 個 全損

アンカーボルト M10 100 個 全損

〃 M8 40 個 全損

諸雑費（丸め) 1 式

計 20 個

1個当り

施工単価第13号　施工内訳表

〔名　称〕 坑内配電線路 県積 共通編p.1041,1042

〔規格１〕 100m当り 〔規格２〕 ケーブル材料費別途

仕 様 ・ 規 格 数 量 単 位 備 考

電工 設置＋撤去 24.00 人 VVR,60sq-3C流用

一般支持金物 TA85 50 個 全損

一般用受皿 25R,ポリエチレン 50 個 全損

アンカーボルト M10 100 個 全損

諸雑費（丸め) 1 式

計 100 m

1m当り

施工単価第14号　施工内訳表

〔名　称〕 配線工　屋外ころがし

〔規格１〕 100m当たり 〔規格２〕 再使用

仕 様 ・ 規 格 数 量 単 位 備 考

設置費（屋外ころがし） D＜50mm(2PNCT,100sq-3C相当) 県積 共通編p.1043（ｹｰﾌﾞﾙ太さにより流用）

電工 賃対8時間　1日当り単価 15.0 人 設置＋撤去

設置＋撤去費(屋外管内） 100m当たり　1m当たり

施工単価第15号　施工内訳表

〔名　称〕 配線工　ケーブル端末処理 県積 機電編p.456

〔規格１〕 1箇所当たり 〔規格２〕

仕 様 ・ 規 格 数 量 単 位 備 考

電力ケーブル端末処理(高圧） 60mm2×3c以下 1 箇所

電工 賃対8時間　1日当り単価 1.2 人

撤去費 全損（設置×0.2）

端末処理費＋撤去費 1箇所当たり 1 箇所

電力ケーブル端末処理(高圧） 38mm2×3c以下 1 箇所

電工 賃対8時間　1日当り単価 0.9 人

撤去費 全損（設置×0.2）

端末処理費＋撤去費 1箇所当たり 1 箇所

名　　称

名　　称

名　　称

名　　称

名　　称

名　　称

名　　称

名　　称

施工単価第16号　施工内訳表

〔名　称〕 配線工　ケーブル端末処理 県積 機電編p.456

〔規格１〕 1箇所当たり 〔規格２〕

仕 様 ・ 規 格 数 量 単 位 備 考

電力ケーブル端末処理(高圧） 22mm2×3c以下 1 箇所

電工 賃対8時間　1日当り単価 0.7 人

撤去費 全損（設置×0.2）

端末処理費＋撤去費 1箇所当たり 1 箇所

電力ケーブル端末処理(高圧） 14mm2×3c以下 1 箇所

電工 賃対8時間　1日当り単価 0.6 人

撤去費 全損（設置×0.2）

端末処理費＋撤去費 1箇所当たり 1 箇所

施工単価第17号　施工内訳表

〔名　称〕 配管工　屋外露出配管敷設 県積 機電編p.450

〔規格１〕 100m当たり 〔規格２〕 硬質ビニル管

仕 様 ・ 規 格 数 量 単 位 備 考

設置費（16mm）

電工 賃対8時間　1日当り単価 4.0 人

撤去費(16mm） 全損（設置×0.2）

設置＋撤去費(16mm） 100m当たり　1m当たり

施工単価第18号　施工内訳表

〔名　称〕 配線工　管内配線工 県積 機電編p.454

〔規格１〕 100m当たり 〔規格２〕 再使用

仕 様 ・ 規 格 数 量 単 位 備 考

設置費（屋外管内） 10mm以下

電工 賃対8時間　1日当り単価 2.3 人

撤去費(屋外露出） 再使用（設置×0.5）

設置＋撤去費(屋外露出） 100m当たり　1m当たり

設置費（屋外管内） 5mm以下

電工 賃対8時間　1日当り単価 1.2 人

撤去費(屋外露出） 再使用（設置×0.5）

設置＋撤去費(屋外露出） 100m当たり　1m当たり

施工単価第19号　施工内訳表

〔名　称〕 配線工　ケーブル接続 県積 機電編p.457

〔規格１〕 1箇所当たり 〔規格２〕

仕 様 ・ 規 格 数 量 単 位 備 考

電力ケーブル接続(高圧） 22mm2×3c以下 1 箇所

電工 賃対8時間　1日当り単価 0.9 人

撤去費 全損（設置×0.2）

接続費＋撤去費 1箇所当たり 1 箇所

施工単価第20号　施工内訳表

〔名　称〕 配線工　屋外ころがし

〔規格１〕 100m当たり 〔規格２〕 再使用

仕 様 ・ 規 格 数 量 単 位 備 考

設置費（屋外ころがし） 2PNCT,8sq-3C相当 県積 共通編p.1043（ｹｰﾌﾞﾙ太さにより流用）

電工 賃対8時間　1日当り単価 4.95 人 設置＋撤去

設置＋撤去費(屋外管内） 100m当たり　1m当たり

設置費（屋外ころがし） 2PNCT,22sq-3C相当 県積 共通編p.1043（ｹｰﾌﾞﾙ太さにより流用）

電工 賃対8時間　1日当り単価 6.75 人 設置＋撤去

設置＋撤去費(屋外管内） 100m当たり　1m当たり

施工単価第21号　施工内訳表

〔名　称〕 配線工　屋外ころがし

〔規格１〕 100m当たり 〔規格２〕 再使用

仕 様 ・ 規 格 数 量 単 位 備 考

設置費（屋外ころがし） 2PNCT,38sq-3C相当 県積 共通編p.1043（ｹｰﾌﾞﾙ太さにより流用）

電工 賃対8時間　1日当り単価 9.45 人 設置＋撤去

設置＋撤去費(屋外管内） 100m当たり　1m当たり

施工単価第22号　施工内訳表

〔名　称〕 切羽照明 県積 共通編p.1046

〔規格１〕 10個当り 〔規格２〕 灯具別途

仕 様 ・ 規 格 数 量 単 位 備 考

ケーブル 2PNCT,3.5sq-2C 100 m 使用期間　3年未満損料率　40％

電工 設置＋撤去 3.9 人

諸雑費（丸め) 1 式

計 10 個

1個当り

施工単価第23号　施工内訳表

〔名　称〕 電灯設備設置工（投光器） 県積 機電編p.513

〔規格１〕 1灯当たり 〔規格２〕

仕 様 ・ 規 格 数 量 単 位 備 考

投光器（1kW以下）

電工 賃対8時間　1日当り単価 2.0 人

撤去費(屋外露出） 再使用（設置×0.5）

設置＋撤去費(屋外露出） 1灯当たり

名　　称

名　　称

名　　称

名　　称

名　　称

名　　称

名　　称

名　　称

9-78

4) 数量集計表

a) 高圧配線

①高圧機器 ケーブル変電所 高圧期中開閉器 地絡無方向200A 面 1

高圧分岐盤 2分岐　LSB 面 1

ｷｭｰﾋﾞｸﾙ式高圧受変電設備 CB形受変電専用（屋外式）500kva 面 1

ｷｭｰﾋﾞｸﾙ式高圧受変電設備 変電専用（屋外式）500kva 面 1

坑口変電所 ｷｭｰﾋﾞｸﾙ式高圧受変電設備 CB形受変電専用（屋外式）500kva 面 1

ｷｭｰﾋﾞｸﾙ式高圧受変電設備 ﾄﾝﾈﾙ坑内用ﾓｰﾙﾄﾞﾀｲﾌﾟ乾式CB300kva 面 1

設　備　名項　目 名　　　　　　称 規　　　　　　格 単位 数量

自 受電設備 23号柱 高圧分岐盤 高圧分岐盤 接続箇所

至 力率改善盤 高圧分岐盤 ｹｰﾌﾞﾙ変電所 接続箇所 坑口変電所

施工方法 管内ｹｰﾌﾞﾙ 管内ｹｰﾌﾞﾙ 管内ｹｰﾌﾞﾙ 架空 管内ｹｰﾌﾞﾙ

高圧架橋ﾎﾟﾘｴﾁﾚﾝ絶縁ﾋﾞﾆﾙｼｰｽｹｰﾌﾞﾙ（CV)

6.6kv-14sq-3C ｍ 11.0 屋外管内 11.0

6.6kv-22sq-3C ｍ 11.0 屋外管内 11.0

6.6kv-38sq-3C ｍ 21.0 屋外管内 21.0

6.6kv-14sq-3C ｍ 279.0 直接敷設 279.0

6.6kv-22sq-3C ｍ 150.0 直接敷設 150.0

接地極銅板　Ａ種接地 900×900×1.5t 枚 4.0 1.0 1.0 1.0 1.0

接地極銅板　Ｂ種接地 900×900×1.5t 枚 2.0 1.0 1.0

14sq CV 屋内 6CI3-14 組 2.0 2.0

22sq CV 屋内 6CI3-22 組 3.0 2.0 1.0

38sq CVT 屋外 6COT-38 組 1.0 1.0

38sq CVT 屋内 6CIT-38 組 1.0 1.0

22sq CV JN6-3C-22 組 1.0 1.0

FEP40 ｍ 14.0 7.0 7.0

FEP50 ｍ 7.0 7.0

端末処理材料

規格 計区分

波付硬質合成樹脂管 FEP

名称

高圧配線材

接地工

単位

架橋ﾎﾟﾘｴﾁﾚﾝ絶縁ﾋﾞﾆﾙｼｰｽ波付鋼管外装ｹｰﾌﾞﾙ（CVMAZV)

ﾄﾘﾌﾟﾚｯｸｽ型架橋ﾎﾟﾘｴﾁﾚﾝ絶縁ﾋﾞﾆﾙｼｰｽｹｰﾌﾞﾙ（CVT)

直線接続材料

9-79

b) 高圧装柱資材

電柱番号 23装柱記号

仕様2 高圧気中開閉器 7.2kv 200A SOG　LA,VT付き 台 1 114 蓄力コネクター 3号　(38mm2) 個 6 616 蓄力コネクター 5号　(100mm2) 個 6 617 コネクターカバー T1　3号用　高圧分岐カバー 個 6 619 コネクターカバー 5号用 200A　高圧水切カバー 個 6 620 高圧ピン碍子 普通型 個 3 321 碍子金具 腕金用　ボルト付き 個 3 324 ステンレスバンド N215 個 4 425 自在バンド 3BD-HD-17　支線他 個 1 127 機器アーム 1000-75-75-3.2 個 3 332 シンプル 個 1 134 巻付グリップ 38sq 本 2 235 亜鉛メッキ鋼撚線 2種、A級、38sq ｋｇ 5.88 5.8841 電線管 VE16　LA用　４ｍ 本 1 142 電線 IV　5.5sq　LA用 ｍ 15 1543 接地銅板 900×900×1.5ｔ　LA用 枚 1 144 ラッシングロット 5号 本 40 40

数量番　号

名　称 仕様・規格 単位

9-80

c) 低圧配線・資材

坑口変電所

(1) (2) (3) (4) (5) (6) (7) (8) (9) (10) (11) (12) (13) (14) (15) (16) (17) (18) (19) (20) (21) (22) (23) (24) (25) (26) (27) (28) (29)

屋外管内 低圧ケーブル 架橋ﾎﾟﾘｴﾁﾚﾝ絶縁ﾋﾞﾆﾙｼｰｽｹｰﾌﾞﾙ 600V CV2sq-3C ｍ 69.0 18 14 27 10

架橋ﾎﾟﾘｴﾁﾚﾝ絶縁ﾋﾞﾆﾙｼｰｽｹｰﾌﾞﾙ 600V CV8sq-3C ｍ 664.0 46.0 124.0 404.0 90.0

架橋ﾎﾟﾘｴﾁﾚﾝ絶縁ﾋﾞﾆﾙｼｰｽｹｰﾌﾞﾙ 600V CVT14sq-3C ｍ 109.0 9.0 8.0 92.0

架橋ﾎﾟﾘｴﾁﾚﾝ絶縁ﾋﾞﾆﾙｼｰｽｹｰﾌﾞﾙ 600V CVT22sq-3C ｍ 11.0 11.0

架橋ﾎﾟﾘｴﾁﾚﾝ絶縁ﾋﾞﾆﾙｼｰｽｹｰﾌﾞﾙ 600V CVT38sq-3C ｍ 8.0 8.0

坑内・屋外管内 架橋ﾎﾟﾘｴﾁﾚﾝ絶縁ﾋﾞﾆﾙｼｰｽｹｰﾌﾞﾙ 600V CVT60sq-3C ｍ 706.0 289.0 29.0 299.0 18.0 71.0

架橋ﾎﾟﾘｴﾁﾚﾝ絶縁ﾋﾞﾆﾙｼｰｽｹｰﾌﾞﾙ 600V CVT100sq-3C ｍ 92.0 92.0

架橋ﾎﾟﾘｴﾁﾚﾝ絶縁ﾋﾞﾆﾙｼｰｽｹｰﾌﾞﾙ 600V CVT150sq-3C ｍ 30.0 13.0 17.0

架橋ﾎﾟﾘｴﾁﾚﾝ絶縁ﾋﾞﾆﾙｼｰｽｹｰﾌﾞﾙ 600V CVT200sq-3C ｍ 16.0 8.0 8.0

ころがし 600vｺﾞﾑｷｬﾌﾟﾀｲﾔｹｰﾌﾞﾙ 2RNCT8sq-4c ｍ 109.0 109.0

600vｺﾞﾑｷｬﾌﾟﾀｲﾔｹｰﾌﾞﾙ 2RNCT22sq-4c ｍ 436.0 109.0 109.0 109.0 109.0

600vｺﾞﾑｷｬﾌﾟﾀｲﾔｹｰﾌﾞﾙ 2RNCT38sq-4c ｍ 109.0 109.0

屋外露出 電線管 波付硬質合成樹脂管 FEP 30 ｍ 413.0 14.0 10.0 23.0 41.0 120.0 25.0 88.0 6.0 86.0

波付硬質合成樹脂管 FEP 40 ｍ 8.0 4.0 4.0

波付硬質合成樹脂管 FEP 50 ｍ 156.0 25.0 25.0 25.0 14.0 67.0

波付硬質合成樹脂管 FEP 65 ｍ 88.0 88.0

波付硬質合成樹脂管 FEP 80 ｍ 21.0 9.0 12.0

分電盤設置工 分電盤 架設ボックス（全面0.4m2以下） 300-400-160 面 2.0 1.0 1.0

架設ボックス（全面0.4m2以下） 500-700-160 面 12.0 1.0 1.0 2.0 1.0 1.0 1.0 1.0 1.0 1.0 1.0 1.0

架設ボックス（全面1.2m2以下） 900-1200-250 面 2.0 1.0 1.0

架設ボックス（全面0.8m2以下） 800-600-200 面 1.0 1.0

遮断器 配電用漏電遮断器 ELB 2P 20A 個 6.0 2.0 4.0

配電用漏電遮断器 ELB 3P-30A 個 20.0 1.0 1.0 5.0 1.0 3.0 1.0 1.0 2.0 1.0 2.0 2.0

配電用漏電遮断器 ELB 3P-60(50)A 個 2.0 1.0 1.0

配電用漏電遮断器 ELB 3P-100A 個 4.0 1.0 1.0 1.0 1.0

配電用漏電遮断器 ELB 3P-225A 個 6.0 1.0 3.0 1.0 1.0

配電用漏電遮断器 ELB 3P-400A 個 3.0 2.0 1.0

配電用漏電遮断器 ELB 3P-600A 個 2.0 2.0

接地工 接地材 丸型アース棒（単独）　Ｄ種接地 E-B2 10φ-500 本 14.0 1.0 1.0 1.0 1.0 1.0 1.0 1.0 1.0 1.0 1.0 1.0 1.0 1.0 1.0

接地極銅板　　　　　　Ｃ種接地 900×900×1.5t 枚 2.0 1.0 1.0

計規格名称種別施工方法 単位

9-81

d) 照明資材

照明番号 ① ② ③ ④ ⑤ ⑥ ⑦ ⑧ ⑨

装柱記号

投光器具 HID投光器　(H567SX) 個 2 2

安定器(1kw用） H10TC1A(B)71 個 2 2

投光器 リフレクタ投光器 個 13 5 4 1 1 1 1

パイプライト FL-40w　防滴　（ｽｽﾞﾃﾞﾝ販売） 本 62 62

パイプライト FL-40w　防滴（非常灯） 本 7 7

高圧ﾅﾄﾘｭｳﾑﾗﾝﾌﾟ 940w　NH940L 個 2 2

蛍光ランプ FL40w 個 69 62 7

白熱ランプ 500w 個 13 5 4 1 1 1 1

名　称 仕様・規格 単位 数量

照明箇所仮設ヤード

照明切羽照明

坑内通路照

明

坑内通路照

明覆工部照明 火工所照明 取扱所照明

濁水処理設

備照明

コンクリー

ト投入箇所

照明

9-82

5) 詳細図

a) 配電系統図

9-83

b) 高圧単線結線図

9-84

c) 高圧機器外形図

坑口変電所外形図

ケーブルクレーン変電所外形図 高圧分岐盤外形図

9-85

d) 高圧装柱図

9-86

e) 低圧配線系統図

9-87

f) 分電盤詳細図

9-88

9-89

9.1.6 仮設備保守

表 9.1.64 工程(日数)

工程 日数

掘削～支保工 5.8ヶ月 支保工作業後 (0.5+3.14+1.58)ヶ月

「平成 29 年度 土木工事標準積算基準書(道路編)」(青森県県土整備部)p.634

9-90

9.2 堤体工仮設工 9.2.1 グラウチングトンネル仮設

(1) 標準歩掛

1) 仮設歩掛

a) スライドセントル設備

リムグラウチングトンネルは左右岸の２箇所である。 鋼製スライドセントル 1m 当り組立・解体歩掛は次表とする。

スライドセントル長 L=9.0m

「ダム工事積算の解説 平成 28 年度版」p.308

「ダム工事積算の解説 平成 28 年度版」p.336

表 9.2.1 スライドセントル組立・解体歩掛

種類 組立・解体(人/m) セントル長(m) 1 回当り(人)

世話役 0.6+0.3=0.9 9.0 0.9×9.0=8.1 機械工 1.1+0.4=1.5 9.0 1.5×9.0=13.5 とび工 1.6+0.5=2.1 9.0 2.1×9.0=18.9 普通作業員 3.0+1.6=4.6 9.0 4.6×9.0=41.4 ﾗﾌﾃﾚｰﾝｸﾚｰﾝ 10t 吊賃料 0.3 日+0.2 日=0.5 日 9.0 0.5 日×9.0=4.5 日

b) 仮設備（率計上分）

「ダム工事積算の解説 平成 28 年度版」p.308

上表

9-91

c) 機械損料（率計上）

「ダム工事積算の解説 平成 28 年度版」p.309

2) 仮設備保守

「ダム工事積算の解説 平成 28 年度版」p.307

表 9.2.2 リムトンネル全体工程

工種 左 岸 右 岸 備 考

トンネル坑口付 5.0 日 5.0 日

トンネル掘削 7.1 日 4.2 日

スライドセントル組立 6.0 日 6.0 日

覆工コンクリート 4.6 日 2.7 日

スライドセントル解体 3.0 日 3.0 日

ｲﾝﾊﾞｰﾄｺﾝｸﾘｰﾄ 4.0 日 3.0 日

作業日数計 29.7 日 23.9 日

暦日換算 42.6 日 34.3 日 換算率＝30/20.9

D1：7.1+4.2=11.3(日) D2：4.6+2.7=7.3(日) よって、月単位計算は(14.95 日×1.435)÷30 日/月=0.715

≒0.72 ヶ月 (不稼働日)

9-92

「ダム工事積算の解説 平成 28 年度版」p.336

9-93

9.2.2 施工設備基礎

施工設備基礎の構成は、以下のとおりである。

・骨材貯蔵・運搬設備基礎

・セメント貯蔵・輸送設備基礎

・コンクリート製造・打設設備基礎

・ダムサイト濁水処理設備基礎

・骨材プラント濁水処理設備基礎

・電気設備基礎

(1) 骨材輸送・貯蔵設備

骨材貯蔵設備

設計条件

ア 単位骨材量と貯蔵基本量

月最大打設時の日平均打設量に対する各粒径別骨材の貯蔵基本量(1 日分)は、表 9.2.3 に示すとお

りである。ここで骨材貯蔵時の単位体積質量は、「ダム施工機械設備設計指針(案) H6 年版」(p.140)

により粗骨材 1.6m3／t、細骨材 1.5m3／t と設定している。

表 9.2.3 貯蔵基本量

※1 日分貯蔵量(t)＝単位骨材料(kg/m3)/1000×日平均打設量(m3)

骨材貯蔵 2 日分.3 日分.5 日分の貯蔵量を表 9.2.6 に整理する。

コンクリートの単位骨材量を算定し、表 9.2.5 に示す。なお単位骨材量は、敷モルタルも考慮し

ている。

表 9.2.4 貯蔵日数と貯蔵量の関係

区分 細別打設量（m3）

打設日数（日）日平均打設量（m3）

骨材全体80〜4040〜2020〜55〜

項目 粒度 質量（t） 体積（m3）骨材全体 1,701 1,06380〜40 407 25440〜20 447 27920〜5 350 2195〜 497 331

612

1日分貯蔵量※

諸元

月最大時17,859

22812

単位骨材量（kg/m3）

2,096501550432

項目 粒度 質量（t） 体積（m3）骨材全体 1,701 1,06380〜40 0 040〜20 0 020〜5 0 05〜 497 331

骨材全体 2,12780〜40 50940〜20 55820〜5 4385〜 662

骨材全体 3,19080〜40 76340〜20 83820〜5 6575〜 994

骨材全体 5,31780〜40 1,27140〜20 1,39620〜5 1,0955〜 1,656

1日分貯蔵量

2日分貯蔵量

3日分貯蔵量

5日分貯蔵量

9-94

表 9.2.5 コンクリート単位骨材量の算定

細骨材S

細骨材S （t）

AE減水剤(kg)

空気量調整剤(kg)

膨張材(kg)

セメントC

ﾌﾗｲｱｯｼｭF

5mm～80～40mm

40～20mm

20～5mm

セメントC

ﾌﾗｲｱｯｼｭF

5mm～80～40mm

40～20mm

20～5mm

C×0.25% C×0.005%25Kg/ｺﾝｸ

ﾘｰﾄ量

168 72 506 550 431 2,034 16,222 6,952 48,858 53,107 41,616

168 72 506 550 431 3,717 1,593 11,194 12,168 9,535

98 42 506 550 431 16,792 7,197 86,702 94,241 73,851

168 72 503 547 429 3,808 1,632 11,400 12,397 9,723

196 84 ― 619 528 666 285 ― 2,102 1,793

420 180 ― ― ― 2,447 1,049 ― ― ―

420 180 ― ― ― 77 33 ― ― ―

43,727 18,740 158,155 174,015 136,518

138 59 500 551 432

168 72 506 550 431 236 101 712 774 606

168 72 503 547 429 2,864 1,227 8,575 9,326 7,314

420 180 ― ― ― 84 36 ― ― ―

3,184 1,365 9,287 10,099 7,920

173 74 503 547 429

168 72 506 550 431 7,144 3,062 21,517 23,388 18,328

168 72 506 550 431 426 182 1,282 1,393 1,092

420 180 ― ― ― 24 10 ― ― ―

420 180 ― ― ― 423 181 ― ― ―

8,017 3,436 22,799 24,782 19,420

178 76 506 550 431

54,929 23,541 190,241 208,897 163,859

モルタル除く2,096

145 62 501 550 432

120254

5791,487

造成アバット

283600

1,370―

(1,008)

3,657 63,340

単位量 (kg/m3)（全体コンクリートに対する荷重平均値）

121207

6121,483

0.60 0.012 1.406

総合計 379,603 45,76278,470

232,500562,997

182,888

単位量 (kg/m3)（造成アバットコンクリートに対する荷重平均値）

小計 45,058 5,39311,454

26,10767,001

27,035 540 63,340

―― ― ―

M3敷モルタル

（造成アバット)― ― ― 47.2

1,370―

(58) 1635

79

―285605

1,381―

― ―100

63,340

M2敷モルタル

（岩着)― ― ― 47.2 100 283

600

286608

1,3863,767

1,520 3027 113240

5471,487

2,534Ａ´ スロットジョイント部 80 3±1 3.5±1 47.1

10,20623,261

63,23425,515 510 ―113

240547

1,48742,525 4,805

0.012 ―

A 外部 80 3±1 3.5±1 47.1 27

11,073 222 ―

単位量 (kg/m3)（減勢工コンクリートに対する荷重平均値）

120246

5591,480

0.60

―― ― ―

小計 18,455 2,2104,549

10,31827,307

1,370―

(200) 57120

274

―

M1敷モルタル

（堤体)― ― ― 47.2 100 283

600

1,9954,092

9,27425,215

10,229 20527 117240

5441,479

17,049D 構造用

―113240

5471,487

1,407 159

0.009 ―

338770

2,092844 17

単位量 (kg/m3)（堤体コンクリートに対する荷重平均値）

121198

6201,483

0.46

減勢工

A 外部 80 3±1 3.5±1 47.1 27

堤体

A 外部

80 5±1.5 3.5±1 48.8

― ―

小計 316,089 38,15962,467

196,076468,689

1,370―

(182) 52109

250

2,895 ―144,780

―

M2敷モルタル

（岩着)― ― ― 47.2 100 283

600

1,6493,496

7,982―

― ―100 283600

1,370―

(5,826)

――

M1敷モルタル

（堤体)― ― ― 47.2

7291,147

3,396

117240

5441,479

22,665

3,8952,377 48 ―520

9512,476E 鉄筋用 40 8±2.5 4.0±1 54.6 39 153

280

254,79459,972 1,199 ―

D 構造用 80 5±1.5 3.5±1 48.8

6311,487

171,348 19,87623,989

108,121

―2,6525,439

12,32933,521

13,599 27227

―

C 内部 80 3±1 3.5±1 82.9 30 116140

2,5005,309

12,10132,897

13,274 26527 113240

5471,487

22,123B 岩着部 80 3±1 3.5±1 47.1

23,17452,817

143,58157,935 1,15980 3±1 3.5±1 47.1 27 ―113

240547

1,48796,557.7 10,911

結合材　（ｔ）粗骨材G （t）工種

配合区分粗骨材

最大寸法（mm）

スランプ（VC値）の

範囲（cm）,（s）

空気量の範囲（％）

水結合材比

W/C+F（％）

細骨材率s/a（％）

単位量（kg/m3） 材料総量

記号 内容水W

結合材粗骨材

G ｺﾝｸﾘｰﾄ量（m3）

水W （t）

9-95

イ 貯蔵量の設定

一般的な骨材貯蔵設備は、月最大打設量の日平均打設量に対して必要量を貯蔵するものとされて

おり、以下の式により算定する。また、計画貯蔵日数は参考値程度が設けられるものとされている。

Q ＝ Av×G×d×P

γs

Q： 貯蔵容量(m3)

Av： 月最大打設時の日平均打設量 (812m3)

G： ｺﾝｸﾘｰﾄ 1m3 当り単位骨材質量(t/m³) (参照)

d： 計画貯蔵日数(日) =3 日

γs： 骨材ストックパイルの見掛け単位体積質量(粗骨材 1.6t/m3、細骨材 1.5t/m3)

駒込ダムにおける骨材調達方式は骨材購入であるため、運搬距離が 40ｋｍに及ぶことコンクリー

ト打設は 2 交替で夜間も行われるのに対し骨材輸送は昼間のみ行われることを考慮して、5 日分容

量を確保する計画とした。また、粗骨材の貯蔵方法は、貯蔵ビンと野積みを併せて 5 日分の貯蔵量

を確保する計画とした。内訳は、細骨材は、水分調整のため（投入用ビン、水きり用ビン、使用分）

の 3 ﾋﾞﾝ、粗骨材は（投入用、使用分）の 2 ﾋﾞﾝとした。

表 9.2.6 貯蔵容量の設定

設備 参考値※ 駒込ダムでの 貯蔵容量

備考

製品 ストック

粗骨材 3～5 日分 野積：3 日分

調整ビン：2 日分 ストックパイル(野積み)と調整

ビン合わせ

細骨材 3～5 日分 野積：2 日分

調整ビン：3 日分 細骨材は、水分調整のため、ビ

ンにて貯蔵

「改訂 ダム施工機械設備設計指針(案)」p.59,80～81

ウ 貯蔵設備の規模

粗骨材ストックパイル及び調整ビンの貯蔵量を満足させるための設備規模を設定する。

貯蔵設備規模の試算に当たっては、骨材の安息角を以下のとおり仮定する。

表 9.2.7 骨材の安息角

種類

積込み側 引出し側

目安値 (文献①)

採用値 目安値

(文献①) 目安値

(文献②) 採用値

粗骨材 35～40° 40° 42～45° 45～55° 45°

細骨材 － 40° － 60～75° 60°

※文献①…「改訂 ダム施工機械設備設計指針(案)」p.221 文献②…「骨材の採取と生産」p.217

検討した結果を表 9.2.8 に示す。また、骨材貯蔵量の余裕率を表 9.2.9 に示すが、必要量に対して 1 割程度

の余裕量となる。

表 9.2.8 骨材貯蔵設備規模

設備名 貯蓄方式 寸法

ｺﾙｹﾞｰﾄ

1ﾋﾞﾝ当り

質量 (t)

基数

有効

貯蔵量

(㎥)

全体

貯蔵量

(㎥)

ｽﾄｯｸﾊﾟｲﾙ

80mm～40mm 野積み 36.0m×15.0m×2.0m ― 1 860 ―

40mm～20mm 〃 36.0m×15.0m×2.0m ― 1 860 ―

20mm～5mm 〃 36.0m×15.0m×2.0m ― 1 860 ―

5mm～ 〃 36.0m×15.0m×2.0m ― 1 670 ―

調製ﾋﾞﾝ

80mm～40mm ｺﾙｹﾞｰﾄ骨材ﾋﾞﾝ φ7.0m×9.7m 9,394 2 592 1,452

40mm～20mm 〃 φ7.0m×9.7m 9,394 2 592 1,452

20mm～5mm 〃 φ7.0m×9.7m 9,394 2 592 1,452

5mm～ 〃 φ9.0m×9.7m 14,015 3 1014 1,672

表 9.2.9 骨材貯蔵量と余裕率

種別

貯蔵量 必要量(㎥) 余裕率

ストック

パイル 調製ビン 合計

ストック

パイル 調整ビン 合計

ストック

パイル 調整ビン 合計

粗骨材

80～40mm 860 592 1,452 763 509 1,271 1.13 1.16 1.14

40～20mm 860 592 1,452 838 558 1,396 1.03 1.06 1.04

20～5mm 860 592 1,452 657 438 1,095 1.31 1.15 1.32

細骨材 658 1,014 1,672 662 994 1,656 1.02 1.02 1.02

全体 3,238 2,790 6,028 2,920 2,499 5,418 4.49 4.39 1.11

9-96

骨材引出設備

骨材投入設備及び貯蔵ビンから骨材を引き出すフィーダ類の能力は、次項で検討する骨材輸送設備

の所要運搬能力を上回る能力とする必要がある。

Qa＝ Qr（1＋α）

E

ここに、Qa；引出設備能力(t/h)

Qr；所要能力(t/h)

α；フローの変動に対する余裕率

E；作業効率

※「改訂 ダム施工機械設備設計指針(案)」H17 年度版 p.81 等

表 9.2.10 変動余裕率、作業効率

設備 変動余裕率 作業効率 備考

投入設備 0.15 0.80

貯蔵ビン 0.00 0.72 作業効率 0.8×配合切換えロス 0.9

※「改訂 ダム施工機械設備設計指針(案)」H17 年度版 p.44、62、 「ダム工事積算の解説」p.105

引出し設備の能力は表 9.2.11 のとおりとなり、カタログ能力がこれを上回る設備を配置するもの

として選定結果を表 9.2.12 に示す。なお、調整ビンには 2 か所の引出し口を設け、1 台当り設備能

力は下表の 1／2 相当能力以上を有する設備とする。

表 9.2.11 骨材引出設備能力

設備 所要能力

Qr(t／h)

引出設備能力

Qa(t／h)

投入設備 粗骨材 152 219

細骨材 63 91

調整ビン 212 294

表 9.2.12 骨材引出設備

設備 細別 機種 規格 台数 1 台当り 標準能力

1 台当り 電動機容量

投入設備

粗骨材 振動フィーダ 800mm×1,200mm 1 370t／h 0.75kW

細骨材 カットオフゲート 電動シリンダー バイブレータ

1 1

0.20kW 0.40kW

貯蔵ビン

80～40mm 振動フィーダ 600mm×1,000mm 4 210t／h 0.40kW

40～20mm 振動フィーダ 600mm×1,000mm 4 210t／h 0.40kW

20～5mm カットオフゲート 電動シリンダー 4 0.20kW

5mm～ カットオフゲート 電動シリンダー バイブレータ

2×3 ビン 2×3 ビン

0.20kW 0.40kW

9-97

表 9.2.13 骨材貯蔵設備の形状・寸法(粗骨材ストックパイル)

2.384 10.232 2.384 2.384 10.232 2.384 2.384 10.232 2.384

2.384 2.384 2.384

36.000 32.732 36.000 32.732 36.000 32.732

2.384 2.384 2.384

15.000 15.000 15.000

2.384 10.232 2.384 2.384 10.232 2.384 2.384 10.232 2.384

2.00040°

2.00040°

2.00040°

15.000 15.000 15.000

全体容量Ｖ＝ (10.232m×32.732m＋15.000m×36.000m)×2.000m÷2 全体容量Ｖ＝ (10.232m×32.732m＋15.000m×36.000m)×2.000m÷2 全体容量Ｖ＝ (10.232m×32.732m＋15.000m×36.000m)×2.000m÷2

＝ 860㎥ ＝ 860㎥ ＝ 860㎥

粗骨材ストックパイル（80～40） 粗骨材ストックパイル（40～20） 粗骨材ストックパイル（20～5）

9-98

表 9.2.14 骨材貯蔵設備の形状・寸法(調整ビン)

種別 種別 数量 全体貯蔵量 有効貯蔵量

Ｖ1 h1=2.937 Ｖ1 h1=2.937

h5=0.979 40° h5=0.979 40°

Ｖ2 h2=4.808 Ｖ2 h2=4.808

H=9.700 (8段)

　Ｖ3 h3=2.163 Ｖ3 h3=2.163

Ｖ4 45°h4=1.750 Ｖ4 45°

h4=1.750

1.750 1.750 3.500 3.500a=1.750 1.750

2R=7.000

ﾋﾞﾝ容量= 373m3

7.000

Ｖ1 h1=3.776 Ｖ1 h1=3.776

h5=1.259 40° h5=1.259 40°

Ｖ2 h2=0.000 Ｖ2 h2=0.000

H=9.700 (8段)

　Ｖ3 h3=4.544 Ｖ3 h3=4.544

Ｖ4 60°h4=3.897 Ｖ4 60°

h4=3.897

2.250 2.250 4.500 4.500a=2.250 2.250

2R=9.000

ﾋﾞﾝ容量= 617m3

9.000

296×2＝592

5〜0mm 3基 617×3＝1,851 338×3＝1,014

形状・寸法

80〜40mm40〜20mm20〜5mm

各2基 373×2＝746

Ｖ4

Ｖ4

Ｖ4

Ｖ4Ｖ4

Ｖ4

9-99

図 9.2.1 仮設備ヤード

9-100

骨材輸送設備

骨材輸送方法の選定

骨材貯蔵設備からコンクリート製造設備までの骨材輸送は、一般にダンプトラックまたはベルトコ

ンベヤが用いられ、工事用道路設置の可否や輸送延長などを考慮して輸送方法を決める。

運搬方法と延長の関係は図 9.2.2 に示すとおりで、短距離運搬はベルトコンベヤが適しており、運

搬延長が長くなるに従ってダンプトラックが有利になる。

図 9.2.2 各種運搬方法の適合運搬延長

「改訂 ダム施工機械設備設計指針(案)」p.77

表 9.2.15 各輸送設備の特性

輸送設備 特 徴

ダンプトラック

材料の運搬にトラックが使用される事例はきわめて多い。

長距離運搬が可能で、運搬地点の移動に応じられ、投入台数の

増減により運搬量の調節ができ、転用性に富むなどの理由から

骨材原石や製品の運搬に使用する。

ベルトコンベヤ

ベルトコンベヤは骨材生産プラントのなかの運搬用としての

利用が多い。一般に積込みと荷卸点が固定し、大量長期の運搬

には最適である。骨材関係においては骨材プラント内に使用さ

れるほか、原石や製品骨材の運搬に多く使用されている。

駒込ダムにおいては、骨材調整ビンとコンクリート製造設備が同じ敷地にあり、接近して配置され

るため固定設備であるベルトコンベヤを採用する方が有利であり、骨材輸送設備はベルトコンベヤを

採用する。

必要輸送能力

骨材投入設備～調整ビン、調整ビン～コンクリート製造設備(BP)への各ベルトコンベヤ設備の必

要能力は、月最大打設量に対する必要能力とコンクリート製造設備そのものの練混ぜ能力に対する必

要能力に対応したものとする必要があり、ここでは以下のとおり必要能力を設定する。

表 9.2.16 骨材輸送設備の対応能力

輸送系統 細別 対応能力 備考

投入設備～調整ビン 粗骨材 月最大打設時の粗骨材使用量

細骨材 月最大打設時の細骨材使用量

調整ビン～BP 骨材 練混ぜ能力

ア 骨材投入設備～調整ビン

月最大打設時の骨材使用量は、「改訂 ﾀﾞﾑ施工機械設備設計指針(案) H17 年度版」(p.62)より骨材

製造所要能力の算式で表される。

Rp ＝ G・Vd・h

Rp：骨材製造所要能力＝骨材使用量(t/h)

G ：コンクリート 1m3当り単位骨材量(粗骨材 1.486t/m3、細骨材 0.610t/ｍ3)

V ：月最大コンクリート打設量(＝18,047m3)

d ：コンクリート最大打設月の打設日数(＝22 日)

h ：日当り実運転時間(購入骨材搬入を片番昼間施工とし 8h/日とする。)

以上より、月最大打設時 細・粗骨材使用量は以下のとおりとなる。

∴粗骨材…Rp ＝ 1.486t/m3×18047m3

22日×8h/日 ≒ 152t/h

∴細骨材…Rp ＝ 0.610t/m3×18047m3

22日×8h/日 ≒ 63t/h

イ 調整ビン～コンクリート製造設備

コンクリート製造設備(BP)の公称能力は、Q＝101.3m3／h であるので、コンクリートの単位骨材

量を乗ずることにより、必要骨材供給能力が算定される。

S＝Q×G

S：骨材供給量(t/h)

G ：コンクリート 1m3当り単位骨材量(骨材 2.097t/m3)

Q ：コンクリート製造設備能力(101.3m3/h)

∴S＝2.097×101.3 ≒ 212t/h